A. 日本学生支援機構(JASSO、旧:日本育英会)による貸与型奨学金
年収600万円世帯の場合、高校時代に一定の成績を収めれば、「最大で月6.4万円(無利子)」の貸与型奨学金が利用できる。さらに「医大生ならば月16万円(有利子)」奨学金も併用できる。6年間で借りることができるのは最大で1613万円。
B. 日本政策金融公庫
最高350万円までの借り入れが可能で、JASSOとの併用も可能である。国際医療福祉大・順天堂大・慶應大・日本医科大などの“割安”医大ならば、A+Bで学費のほとんどを賄うことができる。
C. 銀行ローン
「学費が4000万円かかっても、年収1000万円以上が30年以上続けば返済できる」という計算は、金融のプロたる銀行員ならば簡単に思いつく。「医学部限定、上限3000万円まで」という教育ローンは、すでに多くの銀行から提供されている。親が公務員など安定した職業に就いている場合や、祖父母の不動産を担保にできれば、学費の捻出も可能だろう。
ジョン・マドックス賞受賞スピーチ全文「10万個の子宮」｜村中璃子 Riko Muranaka｜note
Riko Muranaka The John Maddox Prize Speech 2017.11.30, London 世界では毎年、53万人が子宮頸がんと診断され、27万の命が失われている。 現在では子宮頸がんを防ぐワクチンがあり、世界130カ国以上で使われているというのに。 しかし、近い将来、ワクチン接種率の高い国では、子宮頸がんは歴史の本でしか見つからない過去の病気となるだろう。...
参考文献
【注1】 Kolata G, A cancer conundrum: too many drug trials, too few patients. The New York Times, Aug 12, 2017.
【注2】 Borghaei H, et al., Nivolumab versus Docetaxel in advanced nonsquamous non-small-cell lung cancer. New Engl J Med 373: 1627-1639, 2015.
【注3】 Bonfill X, et al., Second-line chemotherapy for non-small cell lung cancer. Cochrane Database Syst Rev CD002804, 2002.
Here what I state is just a hypothesis. Science consists of hypothesis generation and hypothesis evaluation. This hypothesis also needs evaluation. I would like to do it and somebody also should. I do not have time to write an English version in addition to this Japanese one, so please take advantage of one of translation service to read what I want to deliver to you.
https://twitter.com/andrewrsorkin/status/1252635533290934278
Andrew Ross Sorkin
@andrewrsorkin
Re: encouraging "herd immunity," there is evidence that even mild cases are resulting in long term lung damage. We won't know until more studies. But it should be a risk factor added to the equation of reopening before we have testing + ppe at scale.
サイトカインストームはまた、2005年に流行した鳥インフルエンザ（H5N1型）でみられた高い致死率の要因の一つとされている他、第1次世界大戦（World War I）末期に大流行し、約5000万人の死者を出したスペイン風邪のような過去のパンデミックにも関係していた可能性があると、専門家らは考えている。
英ロンドンのユニバーシティー・カレッジ病院（University College Hospital）の炎症専門家、ジェシカ・マンソン（Jessica Manson）氏は、「これまでに集められた情報を見る限り、COVID-19の重症患者の一部グループについては、サイトカインストーム症候群を発症している可能性がある」と指摘している。
“日曜日に下がる PCR 検査件数
図3（この記事の冒頭のグラフ）は、厚生労働省ホームページで公表されている国内における新型コロナウイ ルスに係る4月9日時点のPCR検査の実施状況と、
Oxford大学が日々更新しているOur World in Data に基づき、著者らが作成した新規PCR検査件数の曜日別の日本と台湾の比較グラフである。
枠で囲った期間中の4回の週末の全てで、地方衛生研究所・保健所のPCR検査件数が大幅に下がることがお分かりいただける だろう。
比較した台湾のPCR検査件数にも一部に同様の傾向はあるが、日本ほど顕著ではなく、少なくとも週末にPCR検査件数が大幅に低下するということはない。
このことから、途上国レベルのPCR実施件数の要因の一つとして、週末のPCR検査件数の落ち込みがあることは自明である。
英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（University College London）遺伝学研究所のフランソワ・バルー（Francois Balloux）所長によると、2002年から翌年にかけて流行した重症急性呼吸器症候群（SARS）では、回復した患者の免疫持続期間は「平均して約3年」だったという。SARSは、コロナウイルスの一種による感染症で、世界で約800人を死に至らしめた。
Andy Biotech
@AndyBiotech
・ 5月15日
Interestingly, #SARSCoV2?reactive CD4+ T cells were detected in ?40-60% of unexposed individuals, suggesting cross-reactive T cell recognition between circulating ‘common cold’ #coronaviruses and SARS-CoV-2.
This may partially explain varying degree of severity of #COVID19. twitter.com/AndyBiotech/st…
午前6:27 ・ 2020年5月17日・Twitter for iPad
501
https://twitter.com/okimatsumoto/status/1261849625608110080
Oki Matsumoto
@okimatsumoto
ついにLANCET（最も権威のある、評価の高い、査読制の医学誌）にまで、BCGが自然免疫・訓練免疫を通してCOVID19にも効く可能性が高いとの記事が出た。BCG-DanishよりBCG-Tokyoの方が効果が高い可能性があるとの記述も。#新型コロナウイルス
Considering BCG vaccination to reduce the impact of COVID-19
In addition to its specific effect against tuberculosis, the BCG vaccine has beneficial nonspecific (off-target) effects on the immune system that protect against a wide range of other infections and...
thelancet.com
午前11:42 ・ 2020年5月17日・Twitter Web App
『FD&C Blue No.1』(「ブリリアント・ブルーFCF」、通称「青色1号」)は、米国の食品医薬品化粧品法(FD&C法)に基づく食品添加物で、ごく普通に利用されている合成着色料だ。幸運な偶然から、この色素が、神経の炎症を引き起こす主要プロセスを遮断するために実験室で作り出された化合物に驚くほど類似していることが明らかになった。
そんなところに、東京都の発着を除くとはいえ、「Go To キャンペーン」など仕掛けて大丈夫なのだろうか。官邸の発想を代弁すれば、最近の陽性判明者には重症化しにくい若い世代が多いこともあり、全国を見渡して考えれば医療機関にはまだまだ余裕がある、ということなのかもしれない。入院者数（ホテルなどへの隔離含む）は、一番多かったゴールデンウイークのころの3分の1で、しかも多くの県ではゼロか数人だ。毎日の新規陽性判明者数も、人口当たりに直せば世界平均よりはるかに低く、主要7カ国（G7）の中では引き続き最低水準なのである。
Bloomberg
（ブルームバーグ）： 富裕国は新型コロナウイルスワクチンについて既に10億回分余りを確保した。ウイルスと闘う世界的な取り組みで他の地域が後回しにされるとの懸念が強まっている。
米英が仏サノフィと提携先の英グラクソ・スミスクラインからワクチンの供給を確保する動きや米ファイザーによる日本へのワクチン供給など合意が相次いでいる。欧州連合（ＥＵ）も、開発成功の有無が分かるかなり前の段階でワクチンを手に入れることに積極的だ。
国際団体や多くの国はワクチンが手頃な価格になり誰もが入手できるようにすると表明しているが、人口約78億人の世界で供給が需要を満たすのは至難の業と言えそうだ。2009年の新型インフルエンザ流行時と同じように富裕国が供給を独占するとの懸念が貧困国などの間で広がっている。
英分析会社エアフィニティによると、米国と英国、ＥＵ、日本がこれまでに確保した新型コロナワクチン候補は約13億回分。追加供給の選択肢や交渉中の案件を含めると、さらに約15億回分が上積みされる。
エアフィニティのラスムス・ベック・ハンセン氏は「たとえ科学的進歩を楽観的に評価しても、世界にとって十分なワクチンはまだない」とした上で、大半のワクチンで２回接種が必要になりそうなことも考慮すべき重要な点だと指摘した。
こうしたジレンマを解消する鍵の１つとして考えられているのは、世界中で生産能力に投資することだ。製薬会社も幅広く接種を展開する計画を策定し始めている。サノフィとグラクソは21年と22年に世界全体の能力のかなりの部分について、開発・生産の加速と公平な分配を目指す世界的なイニシアチブに提供する意向だ。
世界保健機構（ＷＨＯ）と感染症流行対策イノベーション連合（ＣＥＰＩ）、ＧＡＶＩアライアンスは公平かつ幅広いアクセスの実現について協力している。６月には21年末までにワクチン接種を展開し20億回分を確保する180億ドル（約１兆9100億円）相当の計画をまとめた。
原題：When It Comes to Covid Vaccines, Rich Nations Are First in Line（抜粋）
(c)2020 Bloomberg L.P.
James Paton
一方、政府は6月19日、県をまたぐ移動自粛要請を原則解除。7月22日には、全国で感染者が急増する中、「Go To トラベル」キャンペーンに踏み切った。感染拡大を防ぐ観点から、帰省と家族旅行にどれだけの違いがあるのか。西村氏は「家族旅行で感染防止策を講じて過ごすのは問題ない。祖父母と過ごすとなると事情が変わってくる」と説明するが、分かりにくさは否めない。
※1：Preston A. Marx, et al. "Isolation of a simian immunodeficiency virus related to human immunodeficiency virus type 2 from a west African pet sooty mangabey." Journal of Virology, Vol.65(8), 4480-4485, 1991
※2：Kevin J. Olival, et al., "Host and viral traits predict zoonotic spillover from mammals." nature, Vol.546, 2017
※3：Jeffery S. Kahn, Kenneth Mcintosh, "History and Recent Advances in Coronavirus Discovery." The Pediatric Infections Disease Journal, Vol.24, Issue11, 2005
※4：Susannna K. P. Lau, et al., "Severe acute respiratory syndrome coronavirus-like virus in Chinese horseshoe bats." PNAS, Vol.102(39), 14040-14045, 2005
※5：Sandor Hornok, et al., "Phylogenetic analyses of bat-associated bugs (Hemiptera: Cimicidae: Cimicidae and Cacodminae) indicate two new species close to Cimex lectularius." BMC, Parasites & Vectors, doi.org/10.1186/s13071-017-2376-1, 2017
※6-1：Charles H. Calisher, et al., "Bats: Important Reservoir Hosts of Emerging Viruses." Clinical Microbiology Review, DOI: 10.1128/CMR.00017-06, 2006
※6-2：Zhengli Shi, "Bat and virus." Protein Cell, Vol.1(2), 109-114, 2010
※6-3：Jie Cui, et al., "Origin and evolution of pathogenic coronaviruses." nature reviews microbiology, Vol.17, 181-192, 2019
※7：Peng Zhou, et al., "A pneumonia outbreak associated with a new coronavirus of probable bat origin." nature, doi.org/10.1038/s41586-020-2012-7, 2020
国の観光支援策「Go To トラベル」などで回復傾向にあった県内の観光業にも影響が出始めた。県内有数の温泉郷、西和賀町にある高級温泉旅館「ふる里」は9月以降、全館満室が続いていたが、キャンセルが出始めた。集客は「Go To」頼みの部分もあり、菊池薫・副支配人は「打ち切りとなれば、宿泊客が極端に減ってしまうかもしれない」と不安がる。（杉山歩、吉沢龍彦、溝口太郎）
鈴木知事の16日の記者会見での発言
鈴木直道知事は16日、道内の新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めをかけるため、札幌市内の外出自粛や札幌市とその他の地域の往来の自粛を道民に要請すると発表した。ただ、いずれも「感染リスクが回避できない場合」が対象との説明に終始。人の動きを抑える政策を打ち出しつつ、人の移動を促す政府の観光支援事業「Go To トラベル」は継続する意向も表明し、道民には「結局、何をどこまで自粛するのか」との戸惑い、いら立ちが広がった。
「Go To トラベル」についても「静かに食事を楽しみながら温泉に入ることで感染が相次いで確認されているわけではない」と述べ、見直しは不要との考えを示した。旭川市から仕事で札幌市に来ていた自営業の男性（58）は「道民には札幌との往来自粛を求めつつ、『Go To』はそのまま続けるのは矛盾している。どっちつかずの政策で効果が出るのか」と批判した。
一方、知事は飲食業界を支援する「Go To イート」については「4人以下で2時間」という具体例を挙げ、国に制限の検討を求めると強調した。大阪府の吉村洋文知事が15日に同様の提案を行っており、国が検討に応じる流れが既にできつつあった。札幌市厚別区の男性（74）は「国が『Go To』を続ける限り、鈴木知事も苦しい立場なのはわかるが、政策に一貫性がない」と話した。
新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身会長は先週１２日の会見で、感染者が急増する状況を示す「ステージ３」に当たると判断すれば「Go To キャンペーンは当然停止だ」と発言していた。北海道札幌市は「ステージ３」だ。しかし、鈴木道知事は１７日、Go To除外を求めない考えを示し、コロナ担当の西村経済再生相もあらためてGo To見直しに慎重姿勢だった。
同会議では、医療提供体制に関する警戒度が、初めて最高レベルに引き上げられた。東京医師会の猪口副会長は「入院患者の引き続く増加傾向にともない、コロナ感染症患者のための医療と、通常医療との両立が困難な状況となった」と、強い危機感を表明。「新規陽性者数の増加を抑制するための対策を強化し、重症者患者数の増加を防ぐことが最も重要」と分析した。 都では先月末から酒類を提供する飲食店などに営業時間短縮を要請。「Go To トラベル」に関しても、65歳以上の高齢者や持病を持つ方に対して自粛を求めており、18日以降は年齢制限なく継続する。対策は取っているはずが、新規感染者の減少にはつながっていない。「Go To－」の全国一時停止が始まる28日を前に、警戒度は最高レベル。感染状況も含めて逼迫（ひっぱく）してきた。猪口氏は「医療的に言えば、とにかく新規陽性者数を減らすしかない」と、悲痛な本音を漏らした。
［図表2］人口1000人あたりの検査数の推移 出所：Official data collated Our World in Data
なぜ、こんなに差がつくのか。それは日本国民が不安だからだ。感染者が増えると、メディアに登場する医師や有識者は「一刻も早く緊急事態宣言を発令すべきだ。そうしなければ医療が崩壊する」と主張する。冒頭のドイツ人のような意見を言う人はいない。
［図表4］主要先進国（G7）のワクチン接種数の推移 出所：Official data collated by Our World in Data
図表4は主要先進国（G7）のワクチン接種数の推移を示す。日本が「一人負け」なのがおわかりいただけるだろう。日本では5月から一般人向けのワクチン接種が本格化するが、独仏なみのスピードでワクチンを打ったとしても、国民の5割が打ち終えるのは、年明けとなる。
photo by iStock
このように、これまでの緊急事態宣言にはなかった酒類提供自粛影響が、4月下旬の時点でそこかしこに出てきている。これに対して、東京の周辺地域である埼玉、千葉、神奈川県は、では東京に近い地域に対してまん延防止等重点措置を適用。飲食店などに対し、東京と同じように酒類提供の終日自粛を求めるという。
この程、そんな言動へのカウンターになるようなニュースがあった。米国では反ワクチンが巨大産業となっており、少なくとも年間およそ40億円もの収益があるとの内容だ。それも、たった12人の中心人物によってコンテンツの約3分の2が生み出され、利益を追求するグループが運営されていると伝えられた。これらは非営利団体「Center for Countering Digital Hate（デジタルヘイト対抗センター）」と、監視組織「Anti-Vax Watch」による報告で明らかになった。
北朝鮮、中国製ワクチン300万回分の受け取りを拒否＝ユニセフ https://www.bbc.com/japanese/58417120
2021年9月2日
North Korea's leader Kim Jong-un画像提供,REUTERS
画像説明,
北朝鮮は中国製の新型ウイルスワクチンの効果に疑念を持っている
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Children 'Dying Very Quickly' as Mystery Fever Kills 68 People in One Week https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/09/168.php
2021年9月2日（木）15時13分
ジェームズ・クランプ
しかし、この時期に日本では、厳しい水際対策や行動制限が取られており、オミクロン株の流行はかなり抑えられていました。このために感染者数はあまり増えず、その結果、感染免疫を持っている人が22年6月ごろまでは少なかったと考えられます。BA.5の感染を防ぐには、ワクチンによる免疫に加えて、過去の感染免疫が有効なのです。Interim statement on hybrid immunity and increasing population seroprevalence rates (who.int)
東京医科大学病院渡航者医療センター特任教授。1981年東京慈恵会医科大学卒業後、米国Case Western Reserve大学留学。東京慈恵会医科大学で熱帯医学教室講師を経て、2004年に海外勤務健康管理センターの所長代理。10年7月より東京医科大学病院渡航者医療センター教授。21年4月より現職。渡航医学に精通し、海外渡航者の健康や感染症史に関する著書多数。新著は「パンデミックを生き抜く 中世ペストに学ぶ新型コロナ対策」（朝日新聞出版）。
