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Tohazugatali Medical Review

7437OS5:2023/12/21(木) 15:31:57
 ―しかし専門医が不足しています。背景には何があるのでしょうか。

 「発達障害疑いの子が増えている理由については、発達障害が広く認知されるようになったことや診断基準の変更、製薬会社のマーケティングなど、複合的であるとされています。一方で専門に診ている医師の数は追いついていません。

 児童精神科医は、小児科医もしくは精神科医がサブスペシャリティ(細かい専門分野)としてやる場合がありますが、いずれも道のりが非常に遠いです。児童精神科医になるための研修は、多くの場合、子どもの入院施設で常勤として勤めるのですが、一般精神科医よりもずっと夜遅くまで仕事があり、もちろん子どもだけでなく保護者も相手にします。体力的にもメンタル的にもハードで、途中で挫折する人も多いです。

 また、開業する場合、成人の精神科より労力がかかり、看護師だけでなく、心理士や言語聴覚士、理学療法士など、人手も多く必要です。収入がさほど高くない一方で、体力と熱意が求められ、いろいろなことを犠牲にしなければならないです」

 ―専門医の数をすぐに増やすことは難しい中、子どもの早期支援のためには、どのような対応策が考えられますか。

 「通常、医療機関で医師や心理士が対面で行っている質の良いアセスメントをオンラインでできるようになったり、アセスメントを外部の心理士らに委託し、かつ費用も抑えられるようになったりすることがまず大事だと思います。また、日本では最近公認心理師という国家資格ができました。まだ保険診療の診療報酬に該当する業務にほとんど携われていません。世の中に埋もれている心理士さんを活用することも必要だと思います。

 もう一つ大事な観点があります。障害の捉え方には『医学モデル』と『社会モデル』の考え方があるのですが、前者は困っている人について、その人が病気だから、その人に問題があるからと捉え、治す考え方です。後者はその人の困り事には、病気だけの問題ではなく、社会に寛容さがないところに原因があると考えます。

 日本の教育現場では、手に負えない人は『発達障害だから何とか病院に行って診てもらってください』と言われるケースが増えています。もちろん医療につながることは大事ですが、違いを受け入れ、環境を整えることで対応できることもあります。

 多様性とかインクルージョンとか言われている中で、社会がむしろ寛容性や違いを抱える力がなくなっているのではないでしょうか。多様性や違うのが当たり前なんだとの前提が欠けていると思います。教員の待遇を改善し少人数学級にする、学校のスクールカウンセラーが少なくとも1人は常勤になったり、複数人の非常勤がいたりすると、教員へのサポートはもっと手厚くなり、簡単に『医療にかかってください』と言われる児童が減るのではないかと考えます」

 ×  ×  × 

 くろかわ・しゅんや 1987年生まれ。山形大医学部卒。慶応義塾大大学院医学研究科博士課程修了。現在、慶応義塾大医学部精神・神経科学教室特任助教、不知火クリニック(福岡市)非常勤医師。


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