Tohazugatali Medical Review

7464：OS５：2024/11/22(金) 23:34:34: 　―患者への影響は
　医師を育てていく仕組みが医局や病院にはあるが、そうした訓練を経ずに世の中に出ていくことが問題だ。現在は一度医師免許を持てば、内科から皮膚科に、精神科から美容外科に、というのが自由だ。ある程度のスキルが無ければ開業したりクリニックを持ったりできないような仕組みも検討すべきだ。

　―若手医師のメンタルケアにはどのようなものがあるか。医師が保険診療で働き続けられるように、キャリアチェンジや復職支援に使える制度はあるか。
　病院も一般企業と同じように、残業時間が規制され、一定時間を超えた医師に産業医面談をするなどの対策が義務付けられている。ただ、実際には医師同士で本当のことを話さないこともあるかもしれない。実効性を確保することが大事だ。
　山形大でも医師向けの再教育プログラムを提供し、各地の医師会も研修を実施している。ただ、こうしたプログラムや研修は若手医師にあまり知られていないかもしれない。美容医療に一度進んだ医師は（医師同士の情報交換の場でもある）学会などに属していないことも考えられる。

　―地方で働く医師を確保するため、国や医療機関はどんな対策をとるべきか
　医師の地域的偏在対策のため、初期研修、専門医研修を通じて地方に定着してもらえる工夫が必要だ。そうでなければ居着くことは少ない。各地の大学病院は研修先としての魅力を向上する努力をすべきだ。
　医局に属さなくても、総合病院で働く医師は実際に増えつつある。こうした病院でも充実したキャリアを育める体制を整える必要がある。開業には一定の経営リスクや初期投資が必要なため、特に地方で、開業を金銭面で支援する仕組みを作るのも良い。医師の多様な受け皿を確保する必要がある。
※この記事は、共同通信とYahoo!ニュースによる共同連携企画です。

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