Tohazugatali Medical Review

7146：チバQ：2022/01/02(日) 23:04:28: 世界保健機関（WHO）はオミクロン株について、「デルタ株よりも感染力は強いが、重症度は低い」とし、既存ワクチンも重症化防止に効果があるとするが、過去に感染した人やワクチン接種者が感染する可能性も高く、警戒を怠らないよう呼びかけている。

遅くとも2月には次の「波」

　第4、5波で学んだのは、変異株の感染動向をいち早く察知することの重要性だ。朝野氏は、過去の変異株の初確認から感染拡大までの期間から推察し、日本では遅くとも2月ごろにはオミクロン株の「波」が到来するとみている。一方、大阪府では全てのコロナ患者の検体を対象に、まずデルタ株かどうかを調べるスクリーニング検査で絞り込んだ上、デルタ株でなければ大安研などで全ゲノム解析を行う2段階方式を取っているが、オミクロン株の確定まで1週間ほどかかるという。全ゲノム解析は1日100件程度が限度とされ、「人員や検査機器を拡充し、新たな変異株を早期に解析できる体制を整えるべきだ」と訴える。

　政府は、警戒度が高い国や地域からの入国者には3～10日間、空港周辺施設で待機を求め、オミクロン株の感染者と同じ飛行機に乗っていた全乗客を濃厚接触者として隔離するなど水際対策を強めている。ただ、警戒国外から帰国した岐阜県の男性が、自宅待機中に感染が確認されるなど、空港検疫のすり抜け事例も確認されている。関西福祉大の勝田吉彰教授（渡航医学）は「いずれ国内でも市中感染は起きるが、水際対策は時間稼ぎにはなる。昨年のように会食の機会が増える年末年始に感染拡大を起こさなければ、水際対策が本来の機能を果たしたと言える」と話し、「そのためにも手洗いやマスクの着用など基本的な感染対策を徹底することが重要だ」と呼びかけている。【近藤諭】

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