経済理論
特定のテキストは用いないが、主要な参考図書は以下の通りである。
・ Olivier Blanchard and Stanley Fischer, Lectures on Macroeconomics, MIT Press, 1989.
・ Roger A. Farmer, Macroeconomics of Self-Fulfilling Prophecies (2nd edition), MIT Press,
1999.
・ Lars Ljungqvist and Thomas J. Sargent, Recursive Macroeconomic Theory, MIT Press,
2000.
マクロ経済学では、ミクロ経済学のMas-Colell, Whinston and Green のように１冊でほとんど全て
の主要トピックスをカバーするテキストは存在しない。上記の３冊はそれぞれ持ち味も力点の置
き方も違う。Blanchard and Fischer は出版後１４年が経ち、最近のトピックスをカバーして
いないが、基本モデルの説明（特に２−５章）の手際の良さは抜きんでている。Farmer のテキ
ストは、均衡の不決定性とサンスポット理論の説明に重点を置いているが、マクロ動学モデルの
一般均衡論的解釈や、離散時間の動学システムの扱い方についても簡潔に分かりやすく説明して
いる。Ljungqvist and Sargent は、講義ノートをそのまま本にしたようなところが残っており、
基礎知識を得るためのテキストとしては必ずしも使いやすくない。しかし、不確実性を含むマク
ロ動学分析の考え方とテクニックを学ぶためには非常に有益であり、マクロ経済学を専門にしよ
うとする人には必携であろう。なおPart B については、以下のテキストも参考になる。
・ Carl Walsh, Monetary Theory and Policy, (2nd edition), MIT Press, 2003.
この本は、マクロ的な貨幣経済理論をていねいに解説しており、実証研究にも目配りをしている。
標準的な貨幣的マクロ経済学のテキストとしては、現在のところ最良の本だと思われる。
数学的手法
この講義では、マクロ経済I で学んだ最適制御理論（最大値原理）に加え、ダイナミック・プ
ログラミング（DP）を利用する。経済学者が書いたDP のテキストとしては
3
・Nancy L. Stokey and Robert Lucas with E. Presscott,, Recursive Methods in Economic
Dynamics, Harvard University Press, 1989
が定番であるが、数学的に厳密に書かれているため一般的な入門書とは言い難い。経済学におけ
るDP の入門書としては、
・Jerome Adda and Russell Cooper, Dynamic Economics: Quantities Methods and
Applications, MIT Press, 2003
がある。この本は、直観的な理論の説明をすると共に、数値解析の手法についても解説しており
実用的である。またDP と最大値原理の関係については
・西村清彦 「経済学における最適化問題」、東京大学出版会（第３章）
が分かりやすい説明をしている。
成績
・Lars Ljungqvist and Thomas J. Sargent, Recursive Macroeconomic Theory, 2nd Edition,
MIT Press, 2004.
本書は、いわゆるDynamic Stochastic General Equilibrium (DSGE) アプローチに基づくマク
ロ経済理論の代表的なテキストである。大部な書物であり、広範な問題を扱っているが、限られ
た講義時間で主要なトピックの全てを論じるのは難しい。この講義では、むしろ少数の基本モデ
を重点的に説明し、それらの応用や最近の展開については、簡単な解説と文献紹介にとどめる。
講義はテキストの構成にほぼ従って進めるが、テキストそのものの解説ではない。いくつかのト
ピックについては、担当者が作成した講義ノートを利用する。ただしこれらのノートは、講義や
テキストの内容を忠実にまとめたものではない。講義、テキスト、および講義ノートは、相互補
完的である。
Joseph E.Stiglitz and Bruce Greenwald,"Towards a New Paradigm in Monetary Economics",2003,Cambrige をテキストにして信用と情報の経済理論を学ぶ。
この著書の前半、「新しいパラダイムの原理」では、完全競争下の銀行システムではなく、情報の非対称性という問題に焦点を当てた銀行システムの理論を学ぶ。後半、新しいパラダイムの応用例としてテキストで紹介されているBISの自己資本規制問題を中心的に考えることにしたい。
Aoki, Kim, Okuno and Fujiwara,“The Role of Goverment in East Asian Economic Development”，Clarendon Press, 1997年に所収された論文のいくつかや，金融システムに関連するサーベイ的論文を読み，金融制度と経済発展に関する問題を考察する。
シラバス Aoki, Kim, Okuno and Fujiwara,“The Role of Goverment in East Asian Economic Development”，Clarendon Press, 1997年に所収された論文のいくつかや，金融システムに関連するサーベイ的論文を読み，金融制度と経済発展に関する問題を考察する。
評価方法 テキストに出る参考文献に関するレポートの提出
[先行研究]
始まったばかりの分野ではありますが、この分野の先行研究や関連する論文はすでにかなりの数のものが出ています。その中で比較的最近の論文を二つだけご紹介します（より包括的な論文リストに関してはこれらの論文の文献リストをご参照ください）。
Primiceri, G. (2005), "Time varying structural vector autoregressions and monetary policy," Review of Economic Studies 72(3), 821-852.
ttp://www.faculty.econ.northwestern.edu/faculty/primiceri/tvsvar_final_july_04.pdf
Canova, F. and Gambetti, L. (2006), "Structural changes in the U.S. economy: Bad luck or bad policy?," CEPR Discussion Paper . No. 5457.
ttp://www.crei.cat/people/canova/pdf%20files/tvcmoneyfinal.pdf
[教科書]
問題は上の二つの論文を読むにはかなり予備知識がないといけないという点です。少なくとも(1) 従来型の構造VAR、(2) マルコフ連鎖モンテカルロ法、(3) カルマンフィルターの知識はないとこれらの論文を読むことが出来ません。その目的にぴったりの教科書はほとんどないに等しいのですが、あえて挙げるならば：
Canova, F. (2007), Methods for Applied Macroeconomic Research, Princeton University Press.
Methods for Applied Macroeconomics Research
作者: F Canova
出版社/メーカー: Princeton University Press
発売日: 2007/02/23
メディア: ハードカバー
このTRFの曲のタイトルで、歌詞中にも現れるフレーズは "Seven Seas of Lies" ではなく "Seven Seas of Lie" です。
あるTRFファンのブログでは「"a sea of 〜"という言葉で「たくさんの〜」という意味があるので、それに世界の７つの海"Seven Seas"をひっかけた言葉なのだろうと思います...」とありました。
ttp://blog.livedoor.jp/trfgroove/archives/2007-07.html?p=2
しかし、そうであるなら、lie は通常は可算名詞なので、"Seven Seas of Lies" になる方が自然だと思います。（あなたも無意識のうちに、そのように修正をしているのだと思います。）
このブログも、引用した部分に続けて続けて「”Seven Seas of Lie（たくさんの欺き）"・・・この言葉が曲にどういった意味を持たせていると思いますか？」と問うていますが、日本語の歌詞と「たくさんの欺き/嘘」とは上手く結びつかない気もします。
一方、よりありがちな常套句として、次のような表現があります。
"Sailing the Seven Seas of Life"
というものがあります。「人生の七つの海を渡ってきた＝波瀾万丈の人生だった」というようなニュアンスかと思います。
もしかすると、最初はこのフレーズを盛り込むことを考えていたのに、途中の作業で単純に誤植（脱字）が生じ、それそれで面白いニュアンスというか、奥行きが出てくると考えられて、残ったということかもしれません。
Regional (very narrow) money-output relationship:
panel cointegration and structural breaks
筑波大学 永易淳
This paper empirically studies the relationship between money and output using Japanese regional (prefectural) data from 1990 to 2005. Taking account of multiple breaks in the panel cointegration framework, we provide evidence of an unstable relationship and point out potential breakpoints which coincide with some historic events. However, these breaks are not the cause of the breakdown of this relationship since even when these breaks are considered, no evidence of cointegration is obtained from the panel data. Therefore, the standard model seems to be misspecified. Indeed, when this simple relationship is extended to include both wealth and other prefecture-specific factors, the model is found to be cointegrated. Finally, while our results are sensitive to the model specification, income elasticity stays between zero and one, and interestingly, industrial prefectures seem to raise the level of income elasticity.
JEL Classification: E41
Keywords: Money demand, panel cointegration, structural breaks
Godwin’s Law ― which says that in any sufficiently long online discussion, someone will compare his opponent to Hitler ― is often interpreted to mean that if you do, in fact, start making Nazi comparisons, you’ve lost the argument and can no longer be taken seriously. I’m all for that. (Does this mean that we should no longer take any significant figure in the Republican Party seriously? Yes, it does.)
But there are a lot of moral equivalents of Nazi comparisons, and they should receive the same treatment. I propose that we officially declare that anyone who
1. Responds to calls for more government action in some area ― employment creation, health care, whatever ― by invoking the example of the Soviet Union
or
2. Responds to suggestions that moderate inflation and/or dollar depreciation is acceptable by invoking the example of Zimbabwe
or
3. Responds to any demonstration that projected debt levels, while high, are within the range advanced countries have successfully dealt with in the past by invoking the example of Argentina
