この夏には、2050年の脱炭素社会に向けて、将来の電源構成を決める「エネルギー基本計画」の改定が控えています。3月11日夜、「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」と「Choose Life Project」のコラボ企画「原発事故から10年 エネルギーの未来を決めるのは誰なのか?」に山崎さんと出演した秋本さんは、一緒に議論した大学生たちにこう誓いました。
電源開発(Jパワー)の米国現地法人J-POWER USA Development(JPUSA)と米投資会社Fortress Investment Groupは3月31日、2021年月3月に閉鎖した米バージニア州のバーチウッド石炭火力発電所の跡地を、蓄電設備付きの太陽光発電所に転換するプロジェクトで合意したと発表した。
同発電所は、JPUSAが2007年に出資し、JPUSAと米GEが権益の50%ずつを保有する石炭火力発電所だった。設備容量は258MW。運営主体のBirchwood Power Partnersは3月初旬に発電所の廃止を公表していた。
株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)は、ニュージーランド・タウポ(※1)においてTuaropaki Trust(トゥアロパキ・トラスト)(※2)と共に建設を進めてきた、同国初のメガワット級グリーン水素製造プラントの開所式を開催し、製造されるグリーン水素の試験販売を開始します。
左から、Tuaropaki Trust CEO Steve Murray(トゥアロパキ・トラスト スティーブ・マリー CEO)、NZ Minister of Energy and Resources Megan Woods(ニュージーランド ミーガン・ウッズ エネルギー・資源大臣、Tuaropaki Trust Chair Gina Ranqi(トゥアロパキ・トラスト ジーナ・ランギ 議長)、在ニュージーランド日本国大使館 伊藤康一 大使
論文のタイトルは「Biocrude Oil Production by Integrating Microalgae Polyculture and Wastewater Treatment:Novel Proposal on the Use of Deep Water-Depth Polyculture of Mixotrophic Microalgae」(微細藻類ポリカルチャーと廃水処理を融合したバイオ原油生産:混合栄養藻類の高深度ポリカルチャーの新規提案)。論文では「混合栄養藻類」が下水処理場でどれだけ育ち、それを原油化した場合、どうなるかを試算しました。
中部電力は去年、100%子会社Chubu Electric Power Company Netherlands B.V.を通じて、カナダの地熱技術開発企業であるEavor Technologies Inc.(エバー・テクノロジーズ社以下、「エバー社」)に出資した。中部電力が海外で地熱エネルギー関連企業に出資するのは初めてだ。
中部電力は去年、100%子会社Chubu Electric Power Company Netherlands B.V.を通じて、カナダの地熱技術開発企業であるEavor Technologies Inc.(エバー・テクノロジーズ社以下、「エバー社」)に出資した。中部電力が海外で地熱エネルギー関連企業に出資するのは初めてだ。
デザーテック(DESERTEC)は、DESERTEC Foundation が提唱している地球規模で砂漠の太陽エネルギーや風力エネルギーを利用しようというコンセプトである。デゼルテックとも。そのコンセプトを DESERTEC Foundation とヨーロッパの企業群で結成したコンソーシアム DII GmbH が北アフリカと中東で実現しようとしている。デザーテックは、ローマクラブとドイツのTREC (Trans-Mediterranean Renewable Energy Cooperation) の後援の下で生まれた[1]。