2017年4月から横浜市保土ケ谷区の英語スクールと連携してMirai Institute of Science and Technology（MIST）を開校。現在のYESインターナショナルはMISTの平沼校舎となる。東京校も開校予定
・保土ケ谷本校舎／横浜市保土ケ谷区帷子町2－79
・平沼校舎／横浜市西区平沼1－33－1 日新横浜ビル3F
【公式サイト】ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｙｅｓｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ．ｙｏｋｏｈａｍａ
筆者は、3年余り前から、アメリカのシカゴにあるToyota Technological Institute at Chicago (TTIC、豊田工業大学シカゴ校)の学長を務めている。日本人でアメリカの大学の学長を務めるのは、筆者が初めてではないかと思う。その経験を踏まえ、なぜ日本の大学のランキングが低下するばかりなのか、原因を探ってみたい。
20.University of Warwick ? Warwick Business School
ウォーリック大学・ウォーリックビジネススクール （イギリス）
19.New York University ? Leonard N Stern School of Business
ニューヨーク大学・レナードNスターンスクール （アメリカ）
18.Duke University ? Fuqua School of Business
デューク大学・フュークアビジネススクール （アメリカ）
17.Massachusetts Institute of Technology ? MIT Sloan School of Management
マサチューセッツ工科大学・スローン経営学大学院 （アメリカ）
16.IE University ? IE Business School
IE大学・IEビジネススクール（スペイン）
15.Yale School of Management
イェール大学マネジメントスクール （アメリカ）
14.UCLA ? UCLA Anderson School of Management
カリフォルニア大学ロサンゼルス校UCLAアンダーソンマネジメントスクール （アメリカ）
13.INSEAD
インシアード （フランス）
12.University of Pennsylvania ? Wharton School
ペンシルバニア大学・ウォートンスクール （アメリカ）
11.Columbia Business School
コロンビア大学・コロンビアビジネススクール （アメリカ）
10.The University of Queensland Business School
クイーンズランド大学・クイーンズランド大学ビジネススクール （オーストラリア）
9.HEC School of Management, Paris
HEC経営大学院（フランス）
8.University of Navarra ? IESE Business School
ナバーラ大学・イエセビジネススクール （スペイン）
>>3149-3150
7.University of California at Berkeley ? Haas School of Business
カリフォルニア大学バークレー校・ハースビジネススクール （アメリカ）
6.Dartmouth College ? Tuck School of Business
ダートマス大学・タックビジネススクール （アメリカ）
5.Stanford University ? Graduate School of Business
スタンフォード大学・スタンフォード大学経営大学院 （アメリカ）
4.Harvard Business School
ハーバード大学・ハーバードビジネススクール （アメリカ）
3.University of Virginia ? Darden School of Business
バージニア大学・ダーデンビジネススクール （アメリカ）
2.Northwestern University ? Kellogg School of Management
ノースウェスタン大学・ケロッグ経営大学院 （アメリカ）
1.University of Chicago ? Booth School of Business
シカゴ大学・ブースビジネススクール （アメリカ）
Meet the scientists affected by Trump’s immigration ban
事実を無視する「ポスト真実」、あるいは「オルタナファクト（別の事実）」は、根拠と客観性を重視する科学とは相容れないものだが、まさにこれらが科学者に襲いかかっているといえるだろう。
科学者の抵抗始まる
こうした事態に科学者も黙ってはおらず、立ち上がり始めた。
一方で、「本当のEPAデータ」を名乗る「ActualEPAFacts」が登場し、「あの男は私たちの公式ツイッターを奪うことはできても、私たちの自由は決して奪わせない。EPAから非公式に抵抗中」とプロフィール欄に書いている。
ほかにも、森林局、食品医薬品局、NASA、保健福祉省などの「非公式の抵抗勢力」を名乗るアカウントが次々と登場している。
そして、科学者たちはデモ「March for Science」を企画している。
大阪府はこの文書が民族差別を扇動するヘイトスピーチに当たる疑いがあるとして、行政指導を行うか検討することとしています。籠池泰典理事長は文書配布の理由については「保護者と裁判で争っているため答えられない」として回答していません。
“民族差別的表現の疑い” ? NHK 関西 NEWS WEB
また、同様の文書は以前にも配布されており、2016年2月には別の保護者が「韓国人と中国人は嫌いです。日本精神を継承するべきです」とした副園長からの手書きの手紙を受け取っています。
大河内総長の言葉とはだいぶ違いますね。ちなみに、英語の原文はこうなっています。
It is better to be a human being dissatisfied than a pig satisfied; better to be Socrates dissatisfied than a fool satisfied.
この原文を見ると、どうやらさきほど引用した日本語訳は正確なようですから、大河内総長のほうがこれをまったく別の文章に改変してしまったとしか考えられません。たぶん漠然と記憶に残っていた言葉を、自分の言いたいことに合わせて適当にアレンジしたのでしょう。その結果、「満足した豚」は食べたいものを食べたいだけ食べるということで「肥った豚」になり、「不満足なソクラテス」は食べたいものにも安易に手を出さないということで「痩せたソクラテス」になったものと推測されます。しかしこれでは原文とまったく違ったニュアンスになりますから、ミルが語った言葉として紹介するのはさすがに問題なのではないか。下手をすると、これは「資料の恣意的な改竄」と言われても仕方がないケースです。
有給休暇、とれてますか？
大手予備校の河合塾で講師をしていた岡田浩一さん（58）は今年3月、「2017年度から授業を減らす」と宣告された。受け入れなければ、契約は終わりだ、という。岡田さんは2016年度は、90分授業を週6コマ、150分授業を週2コマ持っていた。このうち90分授業を週2コマ減らすーーこれは年収でいうと90万円近い減額になる。岡田さんは「納得がいかない」として東京地裁に裁判を起こした。いったい何が起きていたのか。【BuzzFeed Japan / 渡辺一樹】
「日本では、みんな横並び、単線型の教育ばかりを行ってきました。小学校6年、中学校3年、高校3年の後、理系学生の半分以上が、工学部の研究室に入る。こればかりを繰り返してきたのです。しかし、そうしたモノカルチャー型の高等教育では、斬新な発想は生まれません。」、そして続けて 「だからこそ、私は、教育改革を進めています。学術研究を深めるのではなく、もっと社会のニーズを見据えた、もっと実践的な、職業教育を行う。そうした新たな枠組みを、高等教育に取り込みたいと考えています。（Rather than deepening academic research that is highly theoretical, we will conduct more practical vocational education that better anticipates the needs of society. I intend to incorporate that kind of new framework into higher education.）」と述べている。
出典:首相官邸ホームページ
まともな科学者なら、これを読んだらこの国の科学はおしまいだと思うだろう。もちろん原稿は、優秀な内閣府の官僚が書いたのだと思う。知識をひけらかす才気紛々とした原稿だ。しかし「Rather than deepening academic research that is highly theoretical（極めて理論的な学術研究を深めるのではなく）」といったフレーズを平気で使える官僚が日本の高等教育政策を担っているのかと思うと暗澹たる気持ちになる。
また、大学のアドミッション・オフィス（入試課）のウェブサイトで、第一世代にフォーカスしたページを用意している大学はとても多い。たとえば、ハーバード大学はこちらで、「Blaze the trail for your family（家族にとっての新境地に進んでいくあなたへ）」として、ハーバードではおよそ15％が第一世代であり、同じ気持ちの仲間もいると書かれている。Harvard First Generation Program では出願の段階からサポートするための情報提供も行っているとのこと。
この「first-generation college students（第一世代大学生）」とは、両親が大学学位を持っていない（大卒ではない）学生のことを指すことが一般的だ。カリフォルニア大学バークレー校は、新入生のうち２９％が第一世代だと発表している。他の大学の多くも同様のデータを公表しており、概ね１０％〜５０％ほどが第一世代といった印象である。
とりわけ、医学系の有名教授になると、例えば、コロンビア大学皮膚科学センター長で臨床教授のD.N.シルヴァース教授の年収は何と約4億8000万円という大企業のCEO並みの報酬である（出典：The Best Schools, 10 Highest-Paid College Professors in the U.S. この金額には臨床医師としての報酬も含まれているものと推測される）。
1位 University of Oxford
2位 University of Cambridge
3位 California Institute of Technology
4位 Massachusetts Institute of Technology
5位 Harvard University
6位 Princeton University
7位 Imperial College London
8位 University of Chicago
9位 ETH Zurich Swiss Federal Institute of Technology Zurich
10位 University of Pennsylvania
22位 National University of Singapore（シンガポール）
27位 Peking University（中国）
30位 Tsinghua University（中国）
40位 University of Hong Kong（香港）
44位 Hong Kong University of Science and Technology（香港）
46位 University of Tokyo（日本）
52位 Nanyang Technological University（シンガポール）
58位 Chinese University of Hong Kong（香港）
74位 Kyoto University（日本）
74位 Seoul National University（韓国）
95位 Korea Advanced Institute of Science and Technology (韓国)
今回は、教育関連の公的支出の対GDP比率をOECDの国で比較してみたというグラフが流れてきた。「教育に金を使わない国。ここ数年、ずっと最下位だ。」というコメントがついているので、多分、もっと金を使うべきだと思っているのだろう。おそらくは年金を除くと、大体において日本は政府のサイズが他国に比べて小さいのだけれども、いつも最下位というのは面白いので、そのデータの背景を知るべくほかのデータも見てみた。彼のデータソースはOECDのEducation at a Glanceというもので、教育関係の様々なデータを、OECD諸国間で比較したというものである。OECDのデータは使いやすい形で簡単にダウンロードできるので、とても有益である。とはいえ、データの作り方等、各国でいろいろな違いがあるので、あまり真剣に見てよいデータではないような気がするが、まぁ、比較の第一歩としては悪くないだろう。
依頼人らは、カリフォルニア州在住のウィリアム・リック・シンガー（William Rick Singer）被告が運営する偽の慈善団体に巨額の謝礼を支払い、米大学進学適性試験の「SAT」や「ACT」での不正や、本来なら大学のスポーツチームに入団できない子どもをスカウトさせるための大学職員やコーチらへの賄賂の手配を依頼していたとされる。
こうした差があるのはせいぜい小学校までの間だけで、年齢を重ねると差はなくなると誰しも考えている。しかし、労働経済学を専門とする東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授は、7月11日に公表した論文（Month-of-Birth Effects on Skills and Skill Formation）で、生まれ月による差は想像以上に長く続くとする研究結果を発表した。
生徒間の密を避けるため、国の観光支援策「Go To トラベル」事業を活用し、ホテルの部屋を例年より多く確保するなどの対策も考えてきた。だが、宣言延長に伴って事業も停止が続くため、各家庭にさらなる金銭的負担をかけずに十分な対策を取ることが難しいと判断。代わりに、日帰り旅行や球技大会の開催を検討している。
Chu, J. S. G., & Evans, J. A. (2021). Slowed canonical progress in large fields of science. Proceedings of the National Academy of Sciences, 118(41): e2021636118. doi: 10.1073/pnas.2021636118
兵庫県神戸市生まれ。三重県四日市高校卒業、津田塾大学卒業、国際関係学博士。日本学術会議第1部会員（政治学委員会、地域研究委員会、国際委員会）。世界国際関係学会（International Studies Association）の副会長を務め、現在世界国際関係学会(ISA[1])アジア太平洋地域会長[2]。世界国際関係史学会(CHIR:Committee of History of International Relations[3])日本代表理事。青山学院大学グローバル国際関係研究所所長。京都大学客員教授、政府観光局（JNTO）MICEアンバサダー。
