日本製鋼所 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%A3%BD%E9%8B%BC%E6%89%80
概要
旧株式会社日本製鋼所は、1907年(明治40年)、英国の技術を導入して国産の兵器を製造する会社として、北海道炭礦汽船株式会社、英国アームストロング・ウイットワース会社(Sir W.G.Armstrong, Whitworth and Co., Ltd.)、英国ビッカース会社(Vickers Sons and Maxim, Ltd.)の出資によって北海道室蘭市に設立された。第二次世界大戦敗戦に伴い、企業再建整備法により後の1950年(昭和25年)に解散した。
(現在の株式会社日本製鋼所は)解散された旧会社の資産と人材をもとに新たに設立された…
先進国からの技術導入であるが、当時の海軍は英国のアームストロング・ウイットウォース會社(Sir W.G.Armstrong, Whitworth and Co., Ltd.)から軍艦や兵器を多く買い付けていた。山内はこれを北炭に紹介するとともに、日英合弁事業とすることを勧めたとされる[2]。そこに英国ビッカース會社(Vickers Sons and Maxim, Ltd.)が参加して、日本製鋼所を室蘭に設立することが決まった。
なぜ室蘭に日本製鋼所が設立されたかについてであるが、もともと、室蘭には海軍の鎮守府の設置が内定しており、軍港として指定されていたが、地勢的に太平洋側からの攻撃に対して防御が困難であるという理由により、鎮守府の設置は見送られたという経緯がある(大湊警備府を参照)。そこで、使われていなかった室蘭港を使用することとしたのである。
その直接の原因となったのは、16日に山口宇部空港から羽田空港に向かっていた787(ANA692便)の補助動力装置(Auxiliary Power Unit=APU)に使われているバッテリーから発煙し、高松空港に緊急着陸したトラブルだ。これを規制当局のFAAが重大インシデント(事故には至らないが極めて深刻なトラブル)ととらえ、運航停止命令を発した。機体前方の電気室にあったこのバッテリーは、「収納する金属製の容器が変形し、内部は激しく焼けただれて炭化。溶液が漏れ木炭のようになり完全に壊れた」などとされ、その写真も公開された。