また、大学のアドミッション・オフィス（入試課）のウェブサイトで、第一世代にフォーカスしたページを用意している大学はとても多い。たとえば、ハーバード大学はこちらで、「Blaze the trail for your family（家族にとっての新境地に進んでいくあなたへ）」として、ハーバードではおよそ15％が第一世代であり、同じ気持ちの仲間もいると書かれている。Harvard First Generation Program では出願の段階からサポートするための情報提供も行っているとのこと。
この「first-generation college students（第一世代大学生）」とは、両親が大学学位を持っていない（大卒ではない）学生のことを指すことが一般的だ。カリフォルニア大学バークレー校は、新入生のうち２９％が第一世代だと発表している。他の大学の多くも同様のデータを公表しており、概ね１０％〜５０％ほどが第一世代といった印象である。
とりわけ、医学系の有名教授になると、例えば、コロンビア大学皮膚科学センター長で臨床教授のD.N.シルヴァース教授の年収は何と約4億8000万円という大企業のCEO並みの報酬である（出典：The Best Schools, 10 Highest-Paid College Professors in the U.S. この金額には臨床医師としての報酬も含まれているものと推測される）。
1位 University of Oxford
2位 University of Cambridge
3位 California Institute of Technology
4位 Massachusetts Institute of Technology
5位 Harvard University
6位 Princeton University
7位 Imperial College London
8位 University of Chicago
9位 ETH Zurich Swiss Federal Institute of Technology Zurich
10位 University of Pennsylvania
22位 National University of Singapore（シンガポール）
27位 Peking University（中国）
30位 Tsinghua University（中国）
40位 University of Hong Kong（香港）
44位 Hong Kong University of Science and Technology（香港）
46位 University of Tokyo（日本）
52位 Nanyang Technological University（シンガポール）
58位 Chinese University of Hong Kong（香港）
74位 Kyoto University（日本）
74位 Seoul National University（韓国）
95位 Korea Advanced Institute of Science and Technology (韓国)
今回は、教育関連の公的支出の対GDP比率をOECDの国で比較してみたというグラフが流れてきた。「教育に金を使わない国。ここ数年、ずっと最下位だ。」というコメントがついているので、多分、もっと金を使うべきだと思っているのだろう。おそらくは年金を除くと、大体において日本は政府のサイズが他国に比べて小さいのだけれども、いつも最下位というのは面白いので、そのデータの背景を知るべくほかのデータも見てみた。彼のデータソースはOECDのEducation at a Glanceというもので、教育関係の様々なデータを、OECD諸国間で比較したというものである。OECDのデータは使いやすい形で簡単にダウンロードできるので、とても有益である。とはいえ、データの作り方等、各国でいろいろな違いがあるので、あまり真剣に見てよいデータではないような気がするが、まぁ、比較の第一歩としては悪くないだろう。
依頼人らは、カリフォルニア州在住のウィリアム・リック・シンガー（William Rick Singer）被告が運営する偽の慈善団体に巨額の謝礼を支払い、米大学進学適性試験の「SAT」や「ACT」での不正や、本来なら大学のスポーツチームに入団できない子どもをスカウトさせるための大学職員やコーチらへの賄賂の手配を依頼していたとされる。
こうした差があるのはせいぜい小学校までの間だけで、年齢を重ねると差はなくなると誰しも考えている。しかし、労働経済学を専門とする東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授は、7月11日に公表した論文（Month-of-Birth Effects on Skills and Skill Formation）で、生まれ月による差は想像以上に長く続くとする研究結果を発表した。
生徒間の密を避けるため、国の観光支援策「Go To トラベル」事業を活用し、ホテルの部屋を例年より多く確保するなどの対策も考えてきた。だが、宣言延長に伴って事業も停止が続くため、各家庭にさらなる金銭的負担をかけずに十分な対策を取ることが難しいと判断。代わりに、日帰り旅行や球技大会の開催を検討している。
Chu, J. S. G., & Evans, J. A. (2021). Slowed canonical progress in large fields of science. Proceedings of the National Academy of Sciences, 118(41): e2021636118. doi: 10.1073/pnas.2021636118
兵庫県神戸市生まれ。三重県四日市高校卒業、津田塾大学卒業、国際関係学博士。日本学術会議第1部会員（政治学委員会、地域研究委員会、国際委員会）。世界国際関係学会（International Studies Association）の副会長を務め、現在世界国際関係学会(ISA[1])アジア太平洋地域会長[2]。世界国際関係史学会(CHIR:Committee of History of International Relations[3])日本代表理事。青山学院大学グローバル国際関係研究所所長。京都大学客員教授、政府観光局（JNTO）MICEアンバサダー。
