論文情報：【Advanced Materials】Extremely Rapid Self-Healable and Recyclable Supramolecular Materials through Planetary Ball Milling and Host-Guest Interactions
大阪大学施設（国際学生寮および教職員宿舎）については大阪大学が所有権を持ち、事業者の特別目的会社（SPC）が事業期間中に係る維持管理業務および運営業務を実施するBTO（Build Transfer Operate）方式※3を採用しています。
民間付帯施設は、大阪大学から特別目的会社（SPC）に敷地を借地借家法上の定期借地契約にて賃貸し、パナソニック ホームズ株式会社が建物を整備・所有の上、事業を運営します。民間付帯事業の施設では、賃貸住宅やシェアハウス、サービス付高齢者向け住宅を運営するほか、医療施設、飲食店、教育事業等が開業します。なお、借地期間は50年間とし、借地期間終了後は更地返還されます。
◆中嶋文明（なかじま・ふみあき）81年入社。最近、「Our World in Data（アワ・ワールド・イン・データ）」という英国の統計サイトを毎日のように見ています。日本の新型コロナワクチンの接種数は悲しくなるほど少なく、G7（主要7カ国）はもとより、OECD（経済協力開発機構）加盟37カ国でも最下位。世界110位台です。つい先日、男女格差はG7で最下位、世界120位と発表されました。似ていると感じた人は多かったようで、朝日川柳に「ジェンダーと ワクチン接種 下位競う」という句が掲載されていました。
今回のワクチン接種を管轄しているのは、NHS (National Health Service／国民健康保険)というイギリス政府が運営する国民保険サービスで、税収などの一般財源によって賄われている医療機関だ。英国では、医療が原則無料で提供されていて（処方薬、歯科、眼科検診を除く）、国民のほかに6ヵ月以上滞在する留学生や駐在員などの外国人にも登録が義務づけられている。
大阪大学が英語表記を「The University of Osaka」として、特許庁に商標登録を出願していたことがわかった。受理は4月22日付。
英語表記を巡っては、来年度に開学予定の「大阪公立大」が「University of Osaka」を使うと表明したことを受け、阪大が「混乱を生じさせる」と反発した経緯がある。騒動は公立大が別の名称を使うことで決着したが、阪大総務課によると、今後同様の事態が起きることを避けるために商標登録を決めた。従来の英語表記「OSAKA UNIVERSITY」と併用していく考えだ。（狩野浩平）
サラソータ・メモリアル病院（Sarasota Memorial Hospital）は16日現在、コロナで入院した患者230人のうち205人（89％）が未接種者だと発表した。集中治療室（ICU）の患者（51人）のうち未接種者（48人）の割合は94％、人工呼吸器患者（34人）のうち未接種者（33人）の割合は97％にもなった。ワクチンが感染そのものは防げなくても、重症へと広がるのを防ぐのに大きな効果があることを示す指標だ。フロリダ州は、集中治療病床がほぼいっぱいになった5つの州のうちの一つだ。
バイベル氏らは14件のイベルメクチン研究に関するレビュー論文を7月28日付けで学術誌「Cochrane Database of Systematic Reviews」に発表した。その中で氏らは、対象にした患者数が少なかったり調査設計が適切でなかったりする臨床試験が多く、イベルメクチンの効果が過大評価されているケースがあると指摘した。氏は、英オックスフォード大学で現在実施されているような、より堅実な臨床試験を推奨している（※）。
法治賞はBangladesh Environmental Lawyers Association（バングラデシュ）、Dejusticia: The Center for Law, Justice and Society（コロンビア）、The Legal Agenda（レバノン）の3団体が受賞。いずれも代表者らが社会・環境正義の実現、弱者の権利保障、法治の基本的なメカニズムの改善に引き続き尽力する考えを示した。
新興感染症に対するワクチンの開発を促進し、世界中の人々が流行時にワクチンを接種できるよう取り組むパートナーシップ「CEPI（Coalition for Epidemic Preparedness Innovations）」のリチャード・ハチェットCEOは「オミクロン株の出現は、コロナワクチンの研究開発を継続することの重要性を浮き彫りにした」と指摘する。
