Wilson [1979] や Back and Zender [1993] らによる理論モデルは、複数価格方式よりも単一価格方式の方が共謀の問題を受けやすいことを示している
すなわち、単一価格方式のもとでは、需要量をわずかに増減させることで、落札価格を大きく変動させることができる。このため、一部の入札参加者が共謀して傾きの急な需要関数を提示し、需要量を削減すること(demand reduction)が 1 つの均衡戦略となる
Heller and Lengwiler [2001] は、単一価格方式を採用しているスイスのデータを用いて、仮想的に単一価格方式から複数価格方式に移行した場合のシミュレーションを実施している。シミュレーションの結果は、単一価格方式の方が有意に望ましいことを示している。
また、Sade,Schnitzlein, and Zender [2006] は、実験を通じて、複数価格方式は共謀にさらされやすく、単一価格方式の方が売り手の得る収入が有意に大きいことを明らかにしている