ＡＤＳＬ - 1036554230 - したらば掲示板

1：■とはずがたり：2002/11/06(水) 12:43: 測定サイト http://www.bspeedtest.com/ v2.0.8
測定時刻 2002/11/06 12:39:05
回線種類/線路長 ADSL/1.0km
キャリア/ISP Yahoo!BB 12Mbps/Yahoo!BB
ホスト1 WebArena(NTTPC) 6.5Mbps(2244kB,4.1秒)
ホスト2 at-link(C&W IDC) 1.71Mbps(539kB,2.9秒)
推定最大スループット 6.5Mbps(816kB/s)
コメント Yahoo!BB 12Mbpsとしてはかなり速いです！おめでとうございます。(1/5)

https://lios-web.nttwest-lineinfo.jp/LiosApp1/LoginPub(ＮＴＴ西日本)
◇線路条件
○線路距離長（エンドユーザ～ＮＴＴ収容ビル） 800ｍ
　○伝送損失 21ｄＢ
1049：とはずがたり：2016/02/14(日) 20:33:28: ２０ＸＸ年「ガラケーが消える日」
ＩＴジャーナリスト　神尾寿
http://www.yomiuri.co.jp/fukayomi/ichiran/20151120-OYT8T50072.html
2015年11月25日 05時20分

　右肩上がりだったスマートフォン市場だが、２０１４年度の出荷台数は２年連続の減少となった。その一方で、スマホの登場ですっかり日陰の存在となった「従来型携帯電話（ケータイ）＝ガラケー」の人気は底堅く、昨年度は販売台数が久々に増加に転じ、今年に入ってからもガラケーの新機種投入が話題となった。とはいえ、携帯電話会社としてはスマホと従来型の２系統を運用するのは負担が重く、できればスマホだけにしたいのが本音。ＫＤＤＩやドコモがケータイ型スマホであるいわゆる「ガラホ」を発売したのはその表れだ。果たして、ガラケーが消える日は来るのか。ＩＴジャーナリストの神尾寿さんが読み解いた。

移行需要ぱったり、市場拡大急ブレーキ

　「スマホ特需の終わり」

　これは今年３月の春商戦があけてから、業界内では公知の事実になっている。Ａｐｐｌｅの「ｉＰｈｏｎｅ　３Ｇ」上陸から約７年。日本の携帯電話市場では国内外のメーカーが競争・淘汰とうたの悲喜こもごもを繰り広げながらも、スマートフォンへの移行特需に沸いていた。スマートフォンの新機種に世間の注目が集まり、多くの人々が、従来型の携帯電話からスマホへの買い換えタイミングを計っていたのだ。

　しかし、このスマートフォンへの移行特需がぱたりとやんでしまった。その様子は統計データにも表れている。

　調査会社ＭＭ総研が今年５月に発表した資料によると、２０１４年度通期の携帯電話端末出荷総数は前年比３．９％減の３７８８万台、そのうちスマートフォンの出荷台数は前年比７．２％減の２７４８万台という結果になっている。スマートフォン出荷台数の内訳を見てみると、１位のＡｐｐｌｅこそ出荷台数１５４１万台（対前年比６．８％増）になったものの、“ｉＰｈｏｎｅ以外”のスマートフォンの販売が振るわず、全体的に見れば市場の拡大に急ブレーキがかかった形になった。

もはや「先進国」ではない

　では、日本市場にスマートフォンは行き渡ったのかというと、実はそうではない。日本国内におけるケータイからスマートフォンへの移行率は従来型ユーザーの５割強といったところ。最大手のドコモでも「まだまだケータイユーザーが多い」（ドコモ幹部）というのが実情だ。アメリカのスマートフォン移行率が７割強、韓国では８割を超えていることを考えれば、日本のスマートフォン移行率は決して高くない。最近ではアジアやアフリカの新興国で爆発的にスマートフォンが普及拡大しており、日本はそれらの国にすら追い越されようとしている。日本は“スマホ先進国”ではなくなりつつあるのだ。

　また、このスマートフォン移行の鈍化により、メーカー各社の経営環境も一気に厳しさを増している。これまではＡｐｐｌｅという黒船に脅かされる日本メーカーという構図だったが、需要に急ブレーキがかかる中で、Ａｐｐｌｅ以外のすべてのメーカーがまっさきに市場から振り落とされる形になっているのだ。あるメーカーの幹部は、「今ではＡｐｐｌｅの脅威以上に、日本全体のスマートフォン移行需要が鈍化していることが問題」とため息をつく。

スマホ市場の“惨状”理由は…

　なぜ、スマートフォン市場はこれほどまでに惨憺さんたんたる状況になってしまったのか。

　わかりやすい理由としては、スマートフォンにすることで基本料や通信料といった利用料負担が増すため、これがケータイからの移行に歯止めをかけているというものがある。

　前出のＭＭ総研が今年６月に発表した資料によると、スマートフォンの月額平均利用料が６３４２円であるのに対して、ケータイは２７３９円。ネット利用量の多いハイエンドユーザー層からスマートフォンに移行し、残されたケータイユーザーは月々の利用量が少ないライトユーザーという事情もあるが、両者の支払額に開きがあるのは間違いない。

　また、スマートフォンでは基本ソフト（ＯＳ）や各種アプリ、ブラウザーなどにより発生する通信がケータイよりも劇的に増えるため、特にユーザーが利用形態を変えなくても使用する通信量が１０～２０倍は増える。携帯キャリアではユーザーの負担を抑えるため、スマートフォン向け料金プランではボリュームディスカウントを利かせた定額制を用意しているが、根本的に「スマートフォンの方がケータイよりも割高になる」というのは致し方がない部分がある。

次の「キラーサービス」見つからず

　そして料金問題とあわせてスマートフォン移行が鈍化する原因となっているのが、人々のスマホ需要を喚起するキラーサービスの登場が途切れてしまったことだろう。
1050：とはずがたり：2016/02/14(日) 20:34:09: 　翻ってみると、スマートフォンの特需が全盛だった２０１０年代前半は、ＬＩＮＥとＹｏｕＴｕｂｅ、Ｔｗｉｔｔｅｒが爆発的に広がっていった時期でもあった。これらのサービスはスマートフォンで使いやすいように最適化されていたため、ケータイからスマートフォンへの移行を促す強い動機になった。

　実際「別にスマートフォンがほしいのではなく、ＬＩＮＥがやりたいだけ。だからスマートフォンを買う」という声は、女子高生や女子大生だけでなく、高齢者からもよく聞いた。また若年層の間では、「音楽を聴くためにＹｏｕＴｕｂｅのＭＶ（ミュージックビデオ）を見る」ような新たな利用方法も広がり、そういった新たなライフスタイルを実現するための道具として、スマートフォンは普及していったのだ。

　しかし、２０１４年後半になるとこれらの需要は一巡し、他方で、あとに続く新たなキラーサービスが現れなかった。残されたケータイユーザーをスマートフォンに引きつけるサービスが途切れてしまったことで、スマートフォンの移行特需に“ガス欠”が起きてしまったのだ。

堅調なケータイ需要、スマホからの回帰もちらほら

　このようにスマートフォンへの移行特需が終わる中で、ケータイの需要は持ち直し、堅調な推移となっている。２０１４年度通期のケータイ出荷台数は１０４０万台。スマートフォンより絶対数は少ないが、対前年度比６％の増である。スマートフォン移行による需要減は底打ちし、むしろ需要が回復してきているのだ。

　日本のケータイはもともと高性能であり、スマートフォンに準じる程度の機能性は持ち合わせてきた。海外の携帯電話はまさに「電話とショートメール」くらいしか使えなかったが、日本のケータイは独自のネットサービスとアプリの実行環境を備えて進化してきた。

　この日本独自で先行的に進化したことが、日本のケータイが「ガラパゴス携帯電話＝ガラケー」と呼ばれる所以ゆえんであったのだが、グローバル市場のトレンドから外れていることだけ割り切ってしまえば、ライトユーザー層のニーズには十分に応えられる。その一方で、スマートフォンと違って携帯キャリアが設計開発に関わっているため、使用する通信量を節約する仕組みが多く取り入れられており、結果として利用料金もスマートフォンより安く設定されている。日本のライトユーザー層にとって、「今のケータイで満足しているから、別にスマートフォンに乗り換える必要はない」というのが現実的な選択肢として存在するのだ。

　さらに最近では、スマートフォンからケータイに「戻ってくる」傾向も垣間見られる。これは特にドコモで見られるものだ。周知のとおり、ドコモはｉＰｈｏｎｅの取り扱いが最後発になり、ｉＰｈｏｎｅ導入以前はＡｎｄｒｏｉｄスマートフォンを積極的に販売していた。しかし、初期のＡｎｄｒｏｉｄスマートフォンはｉＰｈｏｎｅに比べてすこぶる使い勝手が悪く、性能・品質が低かった。そのためＡｎｄｒｏｉｄスマートフォンで“懲りた”ユーザーの一部が、ケータイに出戻りしているのだ。
1051：とはずがたり：2016/02/15(月) 12:44:46: >>1049-1051
スマホとケータイの併存、しばらく続くが…

　このようにケータイには堅調な需要が戻ってきているが、だからといって今後、ケータイが復権することは絶対にない。なぜなら、世界的なＩＴのトレンドは「スマートフォンが普及しきった世界」を前提に進んでおり、日本だけがこの流れに逆走することはできないからだ。今後の家電やクルマ、様々なコンテンツやサービスはすべて「スマートフォン向け」に作られていく。

　また世界中がスマートフォンに移行していくと、ケータイだけでしか利用されない部品は調達しづらくなる。将来の通信インフラの進化にも、設計思想が古いケータイでは対応できない。

　現在は、スマートフォン時代に合わせた第４世代（４Ｇ）のインフラと、ケータイ時代に主流だった第３世代（３Ｇ）のインフラが併存している。これに加え、２０２０年代はさらにデータ通信に特化した第５世代　（５Ｇ）時代が到来する。この際に、３Ｇしか使えないケータイ向けに古いインフラを残すかどうかは、携帯キャリアにとって頭の痛い問題だ。インフラ技術は適切なタイミングで更新し、古い技術で使われていた周波数を最新技術で再利用した方が、携帯キャリアにとってコスト効率がよいからだ。

　ドコモやＫＤＤＩでは、操作性などケータイへの根強い需要に応えつつ、ケータイとスマートフォンへの将来の“二重投資の負担”を軽減するため、スマートフォンの部品やＯＳを流用して作ったケータイ型スマートフォン、通称「ガラホ」の製品化も行っている。スマートフォンと同じ中身で作ったケータイであれば最新のインフラ技術にも対応可能になり、将来的にケータイが技術更新の足を引っ張ることも避けられる。ガラホは、ユーザーのニーズと携帯キャリアの経営事情の折り合いをつけるために生まれたのだ。

　しかし、ケータイとスマートフォンはそもそもの設計思想が異なることもあり、ガラホでケータイの使い勝手を完全に再現できるところまでは至っていない。そのためケータイの生産ラインの維持・延命も行われており、「当面は継続的にケータイのラインアップも用意していく」（ドコモ）という方針だ。

　少なくとも２０２０年くらいまでは、スマートフォンとケータイの「併走期間」は続くだろう。

プロフィル
神尾　寿（かみお・ひさし）
　１９７７年、東京生まれ。コンサルタント／プランナー／ジャーナリスト。在学中にＩＴ専門誌契約ライターとしてデビュー。その後、大手携帯電話会社での新ビジネス企画部門を経て、モバイルＩＴと自動車・交通ビジネスを専門とするコンサルタントおよびジャーナリストに。著書に『ＴＯＹＯＴＡビジネス革命』など多数。