石油・ＬＮＧなど＝エネルギー総合スレ＝ - 1042778728

1：■とはずがたり：2003/01/17(金) 13:45: 新日本石油　http://www.eneos.co.jp/
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2009：とはずがたり：2015/12/20(日) 01:04:25: 2015年 12月 18日 18:45 JST
アングル：総崩れの原油相場、底入れの条件
http://jp.reuters.com/article/angle-oil-bottom-idJPKBN0U10P220151218?sp=true

［ニューヨーク　１６日　ロイター］ - 石油トレーダーが繰り返し学んできたことだが、供給過剰状態にある今日のグローバル市場において「底値を拾う」のは危険な火遊びである。今年すでに３回見られたように、価格が回復の気配を見せるたびに、悲観的な見方が再び足を引っ張ってしまう。

石油価格は、なお残る供給過剰の影響で再び下降線をたどり始め、２０１４年６月に１バレル１００ドルで取引されていたのが３５ドルにまで低下した。どれだけの材料があれば、この総崩れ状態を最終的に、今度こそ本当に、終わらせることができるだろうか。

１）米国のシェールオイル減産

米国があいかわらず過去最高に近い量の原油を採掘している一方で、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は市場シェアを確保するために、これも過去最高に近い生産量を維持している。

だが、価格下落による無理も生じつつある。米国の石油生産量は、過去４０年以上にわたり最高となる水準を記録した後、大方の予想よりもはるかに小さな減少幅とはいえ、日産約２０万バレルほど低下した。

国際エネルギー機関によれば、ＯＰＥＣを除く年間石油供給量の伸びは、年初の２２０万バレル／日に比べ、１１月には３０万バレル／日以下に縮小した。生産量のさらに大幅な、あるいはさらに決定的な減少を示すデータが得られれば、上昇相場を呼び戻す理由になるかもしれない。

２）過少投資による減産

将来的な供給不足の危険を示す要素が何か一つあるとすれば、それは過少投資である。今年ニューヨークで開催されたカンファレンスで、元ＢＰ社ＣＥＯのトニー・ヘイワード氏が述べたように、地中にカネを注ぎ込まなければ石油は湧いてこないのである。

１０月にＯＰＥＣのバドリ事務局長が語ったところによれば、ＯＰＥＣを除く石油関連投資は、２０１４年の約６５００億ドル（約７９兆３７００億円）から、今年は１３００億ドルほど減少したという。

米国では石油掘削リグの稼働数が減少を続けている。最近１５週間のうち１４週は稼働数の減少が見られ、先週には５２４基と、１年前の３分の１にまで減ってしまった。バークレイズの調査では、北米の石油会社による投資額は今年６８０億ドル削減され、来年はさらに最大１９０億ドル削減される可能性があることが分かっている。

３）サウジアラビアの心変わり

サウジアラビアの主導により（あるいは同国に足を引っ張られ）、ＯＰＥＣは今月も減産合意にたどり着けなかった。実質的に、生産量は変わらないことになる。ＯＰＥＣが生産削減する（あるいはせめて上限だけでも定める）ことを拒否しているせいで石油価格は再び急落してしまったが、その状況もいつ変わるか分からない。

ＯＰＥＣ加盟国中のベネズエラやイランといった低所得国ほどではないにせよ、サウジアラビア政府にも石油価格下落の影響は出ている。サウジアラビア当局者はすでに、付加価値税の導入やエネルギー補助金の削減といったアイデアを提案している。サウジアラビアはフル操業の生産方針を撤回することを断固として拒んでいるが、その決意が緩む気配が少しでも見られたら、真のターニングポイントになりかねない。

４）戦火の「買い」

このところ、石油供給を広い範囲で途絶させるような戦争の気配がまったくないとは言えなくなっている。もし石油生産地域に戦火の影響が及ぶことになれば、臆病なトレーダーたちは「買い」に走る。イラクとシリアの混乱、サウジによるイエメン空爆、あいかわらずウクライナ東部での紛争に関与するロシアといった状況を考えれば、警戒すべき点は多い。

米エネルギー情報局（ＥＩＡ）によれば、このリスクをさらに深刻なものにする要因として、突然の供給不足を補填するためのＯＰＥＣの予備石油供給能力が、２００８年以降で最低となる約１２５万バレル／日まで縮小しているという。
2010：とはずがたり：2015/12/20(日) 01:04:57: >>2009-2010
５）イラン情勢の変化

石油相場の上昇を阻んでいる主要要因の一つは、来年、経済制裁を解除され石油輸出国として復活すると予想されるイランの存在である。

イラン政府は、数カ月以内に経済制裁が緩和されれば、早ければ来年半ばにも５０万バレル／日の原油増産に移れるよう準備を進めていると発表している。このイラン産石油の輸出が実現しない、あるいは遅れるようなことがあれば、やはり価格上昇に勢いがつく可能性がある。

６）「ゾンビ企業」への引導

米国の石油会社は価格下落に苦しんでおり、「ゾンビ」と称される多くの石油会社は、採掘を停止して価格下落が止まるのを待ち、資金を節約して可能な限り債務を返済している。

石油価格が低空飛行を続ければ、与信枠は縮小され、各社は生産能力の削減に走るだろう。この秋に大半の銀行が石油生産企業に対する与信枠を縮小しないと決めたのはいかにも弱腰だったが、こうした寛大さが続かないとすれば、逆の影響が生じることになるだろう。

７）自動車利用の増大

原油価格が下がれば、ガソリン・軽油の価格も下がり、世界中の消費者がそれまでより自動車を使うようになる。もしこれが続けば、価格を下支えする要因になる。

イギリスのスーパーマーケットチェーンであるアズダ、モリソンズでは、ガソリン価格を目安となる１ポンド／リットル以下に引き下げ、他のチェーンもこれに追随すると予想される。

中国の１１月の自動車販売台数は前年同月比で２０％増と高い伸びを示し、世界最大の自動車市場として、年間販売台数は５─７％の成長となる見込みだ。

また、燃費の良し悪しに関する消費者の関心は薄れつつある。米国のデータによれば、同国の自動車全体の燃費は２０１４年に横ばい、今年はやや上昇すると思われる。

８）需給バランスの急激な回復

供給過剰ばかりが話題になるが、その幅は大方の考えほど広くはないかもしれない。１５日にシティのアナリストが発表したリポートによれば、グローバル市場における供給過剰は１００万バレル／日程度であり、ギャップを埋める動きもすでに進んでいるという。不完全なデータが往々にして遅れて発表されることで、供給過剰の幅が予想よりも早く縮小している何らかの兆候が突然出てくれば、需要に火が付く可能性がある。

９）価格チャートの下値支持線維持

トレーダーたちが検証している価格チャートからは、原油価格がさらに下落する可能性がうかがえる。だが、下値支持線が破られていないのであれば、リバウンドの可能性はある。

石油専門のアナリストは、鍵となる下値支持線である１バレル３５ドルで下落要因が出尽くしているのであれば、価格は回復する可能性が高いと話している。

一部のアナリストが鍵となる下値として参考にするのが、２００８年１２月の底値である。このときの１バレル３２ドル４０セント以下に沈むのを米国産原油が回避するのであれば、それが底値になるだろう。１６日の時点では、１バレルあたり約３ドル高い水準で取引されている。

（Edward McAllister記者）

（翻訳：エァクレーレン）