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3280：OS５：2025/03/09(日) 19:44:55: ■トランプ政権の「反トランスジェンダー」どう影響？

「女子スポーツを守る」各候補の公約に並んだ一見、唐突な主張は、選手の性別や性自認を巡る問題を扱ったものだ。

選手の性別を巡っては、パリ五輪のボクシング女子66キロ級で、性自認が女性で染色体検査では男性の身体的特徴が示された選手が金メダルを獲得。この選手は国際ボクシング協会主催の世界大会では女子競技への出場が認められておらず、女子スポーツのあり方を巡る論争の発火点となった。

2月5日にはトランプ米大統領がトランスジェンダー選手の女子競技からの排除を目指す大統領令に署名しており、米国の対応にどんな姿勢で臨むかが今後、IOCの課題となりそうだ。米国では28年にロサンゼルスで夏季五輪が開催される。

■商業主義推進、開催地に負担も

ロシアの参加や性別問題のほかに、IOC会長選は今後のスポーツ界の方向性を左右する節目でもある。

過去の会長選は、振り子のように五輪の行く末を左右してきた。

1980年に就任したサマランチ氏は商業路線を推進し、IOCの経済的基盤を確立する一方、任期後半には五輪招致を巡る委員への買収疑惑が浮上。2001年に後を継いだロゲ氏は腐敗撲滅に力を入れた。

13年から2期務めたバッハ氏は難民選手団の設立など政治的な主張を強めてきた。ただ、開催地の負担が大きいなどと批判され、「ぼったくり男爵」（米紙ワシントン・ポスト）と揶揄されたこともある。

7人の候補はいずれもバッハ氏の後継を公言するが、温度差はある。

サマランチ・ジュニア氏はIOC基金の設立による経済的基盤の強化や、腐敗を受けて制限された五輪招致に対する委員の決定権限の再委譲を求めており、父親の時代への「復古主義」もにじませる。

今回、日本人として初めて立候補した渡辺氏は五輪の5大陸での同時開催を提唱するなど、独自路線をアピールする候補もおり、会長選の行方は混沌（こんとん）としている。

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