スポーツ総合スレッド - 1149084564

1：小説吉田学校読者：2006/05/31(水) 23:09:24: 雑談スレを見直してみて、芸能ネタの次に多いのがスポーツネタ。
ドイツＷ杯ももうすぐだし、こういうスレを立ててみました。
1815：とはずがたり：2015/11/06(金) 16:23:26: 崩れるのは良いこんだヽ(｀Д´)ノ

崩れかかる
スポーツエリート校ビジネスモデル
2015年09月12日（Sat）　村田夏友（フリージャーナリスト）
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5247

第97回全国高校野球選手権青森大会では、三沢商業高校が29年ぶり2回目の甲子園出場を決めた。青森県の公立高校としては19年ぶり。全員地元出身のメンバーが、私立を次々と撃破する姿に、地元高校野球ファンは熱狂した。

　「各地の野球エリートを特待生として入学させている私立に、地元の公立は太刀打ちできない」という考え方は根強い。学費を安くし有能な生徒を集めて知名度を高める一方、その知名度によりひきつけられた多くの一般生徒から多くの学費を徴収し儲ける―。スポーツエリート校ビジネスモデルの前に、公立高は敗れ去ってしまう。

有望な野球部員に対しスポーツ特待奨学金を支給していたことが発覚

　2007年4月、専修大学北上高等学校が日本学生野球憲章に反し、有望な野球部員に対しスポーツ特待奨学金を支給していたことが発覚。当時の日本学生野球憲章では「選手又は部員は、いかなる名義によるものであっても、他から選手又は部員であることを理由として支給され又は貸与されるものと認められる学費、生活費その他の金品を受けることができない」と規定されていたことから問題となったのだ。

　その後、専修大北上の例に端を発し、高野連が調査に乗り出したところ、377校（全体の9.0％）が野球特待生を選手登録させていたことが判明。しかも、そのうちの116校は野球部における特待生比率が50％を超えていた。

　「野球特待生完全廃止」を視野に、高野連は有識者会議等を開催し議論を深めていったが、特待生による常勝軍団を作りあげていた私立高校からの反発は激しく、特待生を事実上認める流れができた。

　2010年の改定では「部員は、野球部に現に在籍しているか否かを問わず、部員であることまたは学生野球を行うことに対する援助、対価または試合や大会の成績によって得られる褒賞としての金品を受け取ってはならない」としているが、「奨学金制度に基づく金品の貸与または支給を除き、加盟校から経済的な特典を受けてはならない」という文言が付け加えられた。

　つまり、野球をすることを理由に奨学生とすることはできないが、経済的事情に加え他の生徒の模範となるような生徒であれば奨学生をすることができると憲章で認めたことになる。

　もっとも、専修大北上事件時の有識者会議が野球奨学生数のガイドラインとして提示した1学年5人という縛りは少なからず効いている。といっても、夏の大会であれば最大15人。全国からの野球留学生（特待生）で守りを固める私立から勝利するのは今でも難しい。だからこそ、公立校の甲子園出場は地元を多いに盛り上がらせるのである。

　逆に、私立の立場からすると敗退した場合は悲惨である。野球に限ったことではないが、スポーツエリート校を名乗る多くの私立高校は、多額の資金をつぎ込み充実した施設を設置・維持し、また、授業料の減免をうたい有望な生徒を集めている。それが、結果を出せなかったとなると宣伝効果どころか、逆に評判を落とすことすら懸念される。評判が悪ければ、地元生徒が集まらなくなる。これは、もはや甲子園云々の話ではなく、学校法人の経営問題である。

　青森県の例で言えば、最も苦しんでいるのは青森山田高等学校を運営する学校法人青森山田学園であろう。甲子園大会、全国高校サッカー選手権大会、全国高校駅伝大会の常連である青森山田高校。“スポーツ強豪校”という称号を手に入れるために大きな貢献をしてきたのが特待生であるが、実は、同校は、2014年4月には特待生としての入学者をピーク時（約140名）の約3分の1となる約50名にまで絞り込んだ。

特待生に頼りすぎたことの弊害

　これは特待生に対する経費負担が重く、2010年3月期以降、2015年3月期まで6期連続赤字決算となっていた学校法人の経営再建策である。現在、同法人は少子化の影響もあり生徒が集まらず、採算割れの状態が続いている。2006年3月期に50億円以上あった年収入高は、2015年3月期には約30億8000万円にまで減少した。経費の支払い先に対して約速通りの支払いが出来ずに条件変更をして支払うことも珍しくない状態が続いているのである。部活動の合宿等で利用される旅館からは「支払いが約束通りに行われないから、受け入れたくない」との声が上がるくらいだ。
1816：とはずがたり：2015/11/06(金) 16:23:49: >>1815-1816
　そもそも、いくらスポーツで知名度を高め生徒数を増加させるという戦略をとっていようとも、1学年300名程度の高校に毎年100名以上の特待生（つまり3分の1が特待生）が入学していたことが異常。その異常さにようやくメスを入れることとなったわけだが、“時既に遅し”の様相を呈している。2013年3月末で同法人が経営していた青森大学大学院、青森短期大学を閉校。青森県内最大規模の学校法人は、特待生に頼りすぎたことで破綻の危機を迎えていると言えよう。

　甲子園出場校はどうだろうか。意外なところでは、例えば、明徳義塾（高知県）が厳しそうだ。年収入高こそ2014年3月期で約21億円と前年度比微増となっているが、全校生徒約900名のうち約300名が留学生、または奨学生という、まさにスポーツエリート校ビジネスモデル。

　当然、「スポーツコース」に力を入れており、設備・人的投資を積極的に行っている。野球、サッカー、ゴルフ、相撲などの分野で人材を輩出している。そんな同校であるが、財務内容をみれば、国や高知県からの補助金に対する依存度も高く、全収入のうち3分の1程度を占める。実は、補助金がなければ、採算が取れなくなるのは明らかである。

　国立社会保障・人口問題研究所によると、2040年の総人口はすべての都道府県で2010年を下回る。少子化が進み、0歳から14歳までの人口は2010年（全国）を100とすると2040年は63.7。都道府県別にみると、青森県46.6、秋田県47.0など地方の減少が顕著（東京都は71.4）。この少子化の影響をまともに受けるのは学校法人である。

　収益減少することが避けられないなか、他校と差別化をしてなんとか生徒を集めなければならない。その差別化策の一つがスポーツによる知名度の向上であるが、スポーツエリート校ビジネスモデルを目指しながら、倒産した学校法人もある。少子化はビジネスモデルの変更を迫る。

　2014年5月、私立千葉国際中学・高等学校を経営している学校法人千葉国際が民事再生法の適用を申請した。負債は約30億円。しかし、同法人の倒産は、これまでの少子化を背景とした学校法人の“定員割れ倒産”とは様相が異なる。

　学校側の説明によれば、近年生徒数は増加傾向を示し、3年前（2011年度）と比べ現在の在校生数は約150人も増加したという（2014年春時点で中学が約136名、高校が約436名）。本来であれば、原則前払いの授業料を主な収入源とする学校経営法人は資金計画が立てやすく、増収が確実な状況のなか倒産するのは不自然なのである。

問題は、カネに頼った特待生集め

　同法人は、“特待生による採算悪化倒産”濃厚だ。中学・高校ともに、「一般生」のほかに「S特待生」、「A特待生」「B特待生」という区分を設定し、特待生の授業料等を大幅に割り引いた料金としている（「S特待生」はほぼ無料）。つまり、将来有名大学に合格する可能性が高い成績優秀者や、プロスポーツプレイヤーになる可能性が見込まれる学生については“タダ”同然で入学させている。もちろん、Jリーグ鹿島アントラーズや、プロ野球西武ライオンズに同校の出身者がおり、近年の生徒数が伸びていたというのであれば、効果的な手法であったと言えるであろう。

　しかし、結果的に千葉国際は倒産した。倒産理由は、理事長が会見で示した「1992年開校時の借入負担が重かったため」だけでは説明が付かない。各区分に何名ずつ該当しているかは公表されていないが、サッカー、野球、バスケットボールで特待生を取っていたほか、勉強でも特待生を取っていたことからしても、生徒数増加法人の資金繰りを狂わすには十分の特待生がいたことは明らかだ。

　問題は、カネに頼った特待生集めである。学校法人は生徒を使ったPRに躍起になるのではなく、足元を見据えた経営を心掛けるべきであるということを、千葉国際は身をもって全国に示した。

　人口減少によりスポーツエリート校ビジネスモデルが崩壊すると、甲子園常連校のラインナップが変わるかもしれない。しかし、特待生制度を続けられる、つまり、人口減少度合いが少ないと見込まれる都市部の高校が一層有利になるという結果を生み出す可能性が高い。

　甲子園、野球は、学校経営と切り離して純粋に楽しみたいものだ。