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1565：チバＱ：2014/12/09(火) 02:08:08: http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141208-00000099-mai-spo
＜ＩＯＣ＞開催都市に配慮　野球・ソフト復帰に課題も
毎日新聞 12月8日(月)22時7分配信

　【モナコ藤野智成、田原和宏】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が開催都市に実施競技・種目の追加提案を認めたことで、国内で要望の強い野球・ソフトボールの２０２０年東京五輪での復帰にも現実味が出てきた。

　五輪改革は昨年就任したバッハ会長の主導で進められた。４０項目の提案をまとめるまでに１４作業部会を設置。各競技団体だけでなく、利害関係者を含めて周到に意見を聞きながら練り上げてきた。

　ＩＯＣが改革を進めた背景は、財政負担に見合うだけの意義を見いだせず立候補都市が減っていることへの危機感がある。開催都市が望む種目を追加できれば、入場料やスポンサーなど収益性は高まり、メリットが生まれる。厳しい招致活動を課してきたＩＯＣも立候補都市に配慮せざるをえなくなった形だ。

　改革議論でＩＯＣは日本の国内が東京五輪で野球・ソフトの復帰を望んでいることを承知していた。東京五輪の準備状況への信頼感から「東京が望めば、ＩＯＣはイエスというだろう」とまで言うＩＯＣ委員もいた。

　しかし、０８年北京五輪を最後に実施競技から外された要因だった課題は残る。野球は米大リーグが一線級の選手を派遣するかどうか確約していない。ソフトボールは欧州やアフリカでの普及率が低い。国際競技団体が「東京後」も見すえた調整に努めなければ、１大会限りになりかねない。

　ＩＯＣに追加種目を提案する立場となった東京大会組織委員会（森喜朗会長）は厳しい調整が迫られる。新たに設けられた種目数の上限は約３１０。１６年リオデジャネイロ五輪から４種目増えるに過ぎない。野球・ソフトに加えて、階級制の空手が加われば、それだけで上限を超える。選手数の上限は約１万５００人と変わらない。野球とソフトが加われば３００人以上増える計算だ。

　このため、新たに提案するには、既に東京五輪で実施が決まった２８競技から種目を見直さなければならない可能性もある。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）関係者も「種目を削る手続きをどうするのか。今はどうにでも都合のいいように解釈できる」と懸念する。

　一方、複数都市での分散開催も認められたことで、開催基本計画の策定に影響するのは必至だ。ＩＯＣ東京五輪調整委員会のコーツ委員長は改革案を念頭に「地方に持っていくことも可能」と、具体例に大阪を挙げた。森会長は「北海道から沖縄までとなっては大変」と苦笑したが、地方からの要望は間違いなく高まる。招致段階で「復興五輪」を掲げたことで、東日本大震災の被災地での開催にも広がる可能性がある。