Tohazugatali Medical Review - 1097992700

89：とはずがたり(2/2)：2005/06/06(月) 03:08:37: >>88-89

　究極的には、脳をスキャンすることにより、マーケティング業者は人の心が商品にどう反応するかをより的確に見極められようになるかもしれない。フォーカスグループ[市場調査のためにサンプリングされた消費者グループ]も役には立つが、消費者が実際にどう行動するかをつねに予測できるわけではない。マルコム・グラッドウェル氏のベストセラー本、『ブリンク』(Blink: The Power Of Thinking Without Thinking)も指摘するとおり、米コカ・コーラ社は『ニュー・コーク』の失敗でこのことを学んだ。しかし脳のスキャンを使えば、テストに協力する消費者が、意図的であれ意図せずにであれ、マーケティング担当者を誤った方向に導くことは、より困難になるかもしれない。

　脳のスキャンはまた、たとえば新車を見たときに脳のどの部分が普段と違う反応を起こすかを特定するのにも役立つだろう。「脳を1つの家族のようなものだと考えるといい。商品の種類によって、妻に売り込むか、夫に売り込むか、それとも子どもに売り込むかが変わってくる」とキャメラー教授は話す。

　期待されているのは、謎に包まれた脳内の働きについて理解を深めることや、広告業者への恩恵だけではない。研究者たちが描く壮大な夢は、政治的指導者が地政学から財政にいたるさまざまな問題でどのような選択をするか微調整する際に、この研究成果を役立てたいというものだ。

　「脳内でどのようにドーパミンが出ているかを調べたからといって、一足飛びに、ジョージ・ブッシュ大統領に社会保障について何かを助言できるわけではない」とキャメラー教授。「しかし、研究の目標は……脳の正確な構造を説明するだけでなく、こうした問題に将来の見通しを提供できるようなモデルを作り出すことにある」

　実際、ダイムラー・クライスラー社など複数の企業は、科学者に報酬を払い、消費者心理を操作する方法を模索していると伝えられている。監視団体『コマーシャル・アラート』は、こうした研究が大量消費主義を助長し、政治宣伝活動の効果を高め、「価値の腐敗」をもたらすと警告している。

　しかし、今はまだマインド・コントロールを心配する時期ではないと、スタンフォード大学のアントニオ・ランゲル助教授(経済学)は言う。ランゲル助教授によると、脳スキャン技術は近年大幅に進歩しているが、ニューロマーケティングの推進派が示唆していることに反して、米ゼネラルモーターズ社や米フォードモーター社による効果的な広告操作につながるようなレベルには遠く及ばないという。「彼らが行なっていることを支持する科学的言説を、私はこれまで一切見たことがない」とランゲル助教授は語った。

[日本語版：藤原聡美／高森郁哉