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ADSL

1 ■とはずがたり :2002/11/06(水) 12:43
測定サイト http://www.bspeedtest.com/ v2.0.8
測定時刻 2002/11/06 12:39:05
回線種類/線路長 ADSL/1.0km
キャリア/ISP Yahoo!BB 12Mbps/Yahoo!BB
ホスト1 WebArena(NTTPC) 6.5Mbps(2244kB,4.1秒)
ホスト2 at-link(C&W IDC) 1.71Mbps(539kB,2.9秒)
推定最大スループット 6.5Mbps(816kB/s)
コメント Yahoo!BB 12Mbpsとしてはかなり速いです!おめでとうございます。(1/5)

https://lios-web.nttwest-lineinfo.jp/LiosApp1/LoginPub(NTT西日本)
◇線路条件
○線路距離長(エンドユーザ〜NTT収容ビル) 800m
 ○伝送損失 21dB

1453 とはずがたり :2017/12/15(金) 23:52:05
人気ユーチューバ?「転落死」の衝撃 東スポWeb 2017年12月13日 17時00分 (2017年12月13日 20時32分 更新)
https://www.excite.co.jp/News/society_clm/20171213/TokyoSports_857671.html


 屋根やビルの高所を歩いたり、飛んだりしてその動画を投稿サイトにアップして収入を得ていた中国人男性の呉永寧さん(26)が11月8日、中国・湖南省長沙で、62階建ての高層ビルの屋上(高さ約260メートル)から転落し、死亡していたことがわかった。驚くのはその落下前後の動画がユーチューブにアップされ、現地で死亡が話題になっていることだ。

 呉さんは、中国国内の至る所の高所でパフォーマンスを繰り広げ、自撮りしてアップする「ルーファー」の第一人者といわれ、SNSは数十万人がフォローする人気者だった。

 危険極まりないパフォーマンスをしていたのは「病気の母親の治療費を稼ぐため」と語ったというが、アップした動画の再生回数、広告などによって「1動画で百数十万円を得ていた」という。

 公開されている最後の動画を見ると、その無謀さが際立つ。62階建てのビルの屋上のへりに両手の指だけでつかまり、指懸垂を開始。余力があるうちに這い上がるつもりだったのだろうが、ついに力尽きて、そのまま落下してしまった。

 近年、憧れの職業ともなっているユーチューバーなどの動画投稿者だが、世界中で過激、危険化しているのは周知の通りだ。

 ネット関係者は「本来の音楽や芸術的なものがある一方、危険行為やエロに走る傾向がある。日本でも、検挙されかねないのに車やバイクの危険運転をアップしたり、飲食店の冷蔵庫に裸で入ってみたりするのも同じ。根性試しやウケ狙いでの投稿は、今後も増えるでしょう」とみる。

 さらに「見る側もさらに過激なものを見たくなるし、今回の中国の投稿者は命知らずのパフォーマーで知られていたのでしょうが、死んでしまっては元も子もない。投稿サイトの運営側がこうした危険動画を発見次第、即削除するような措置が必要なのでは」(同)と語っている。

1454 とはずがたり :2017/12/23(土) 20:32:22
>孫氏の先見性に着目し、共同事業に乗り出した大手企業の例はいくつもある。実は、その多くは成功していない。
> 例えば東京電力とマイクロソフトと共同で設立した「スピードネット」。東電の光ファイバー網に無線端末を接続し、高速インターネット通信を提供する構想であり、孫氏が東電に呼びかけてスタートした。しかし無線接続が技術的に難航する中で孫氏はADSL方式に転身。既に契約していた加入者へのサービスを東電に押しつけた。
> また日本債券信用銀行(現あおぞら銀行)の買収をめぐる混乱もある。孫氏は東京海上火災保険やオリックスなどと共に投資グループを形成したが、わずか3年で一方的に提携を解消した。他の出資会社は、公的資金の注入を受けて再建していたあおぞら銀行から手を引くわけにもいかず、大いに困惑した。
> こうした明らかになっているケース以外にも、孫氏が他社に共同事業を働きかけた計画はいくつもあるという。それらは一見すると魅力的だが、実際には構想どまりであったようだ。孫氏に「煮え湯を飲まされた」「共同事業以前に、人間として信用できない」という不満を漏らす大手企業幹部を「何人も知っている」(前述の財界記者)という。

>孫氏がハードウエアを手掛けたのは初めてではなく、1996年にパソコン用メモリーモジュール大手の米キングストンを買収している。当時も過去最大の外国企業買収だったが、これは失敗に終わり、99年にソフトバンクは持ち株を手放した。

>孫氏の真骨頂は、無謀にも思えるビジネスに果敢に挑戦する起業家精神である。日本にはそれが不足している。孫氏は確かに異端児だが、だからといって財界もただ嫌うのではなく、一目置くようにならなければ、日本からアップルやグーグルのような次世代のIT企業は生まれないのではないだろうか。

孫正義社長はどうして財界に嫌われるのか?
経済界 2016年8月2日 09時00分 (2016年8月4日 11時55分 更新)
https://www.excite.co.jp/News/economy_clm/20160802/Keizaikai_22198.html

ソフトバンクグループがイギリスの半導体大手、ARMを240億ポンド(約3兆3千億円)で買収した。日本企業のM&Aとしては過去最大であり、メディアは大騒ぎしているが、経済界の目は冷ややかだ。なぜなら孫正義社長が、日本財界の「嫌われ者」であるためだ。文=ジャーナリスト/岡田聡夫

売上高9兆円でも財界での存在感ゼロ
 「最も注目される経営者」と呼ばれることもある孫正義氏だが、その内容は必ずしも好意的なものばかりではない。一般の見る目も「事業の規模だけは大きいが借金だらけ」「壮大な構想を発表するが、なかなか実現しない」というイメージが消えていない。ITベンチャーのひとつであり、楽天の三木谷浩史会長兼社長らと同列に見る向きもあるのではないか。

 確かにソフトバンクは元はITベンチャーだが、その存在は軽視できない。連結売上高9・2兆円、営業利益1兆円に迫る巨大企業であり、日本国内では公共性の高いインフラビジネスである通信を主たる業務にしている。ゼロからスタートし、50代でそこまでの事業を築いた孫氏の才覚は、松下幸之助氏や本田宗一郎氏のような立志伝中の人物と比較されてもおかしくない。

 にもかかわらず、日本の財界における孫氏の存在感はゼロである。ソフトバンクは企業として経団連に加盟し、孫氏個人も経済同友会のメンバーだ。通常、ソフトバンクほどの規模の企業なら、会長や副会長はともかくとして、何らかの委員会や部会の委員長・部会長ポストを割り当てられる。そこで政府や関係業界とのパイプを握ることは、ビジネスの上で大きなメリットがある。
 しかし孫氏に関しては「そうした役割に就いたと聞いたことがない」(ベテラン財界記者)。あるいは孫氏が、こうしたポストを辞退している可能性もゼロではない。ただ会員である以上、規模に見合った額の会費を団体に納めているわけで、自社にメリットのある財界ポストを断るのは不自然だ。つまり孫氏は「財界から干されている」(同)ことになる。

1455 とはずがたり :2017/12/23(土) 20:32:37
>>1454-1455
 孫氏の先見性に着目し、共同事業に乗り出した大手企業の例はいくつもある。実は、その多くは成功していない。

 例えば東京電力とマイクロソフトと共同で設立した「スピードネット」。東電の光ファイバー網に無線端末を接続し、高速インターネット通信を提供する構想であり、孫氏が東電に呼びかけてスタートした。しかし無線接続が技術的に難航する中で孫氏はADSL方式に転身。既に契約していた加入者へのサービスを東電に押しつけた。

 また日本債券信用銀行(現あおぞら銀行)の買収をめぐる混乱もある。孫氏は東京海上火災保険やオリックスなどと共に投資グループを形成したが、わずか3年で一方的に提携を解消した。他の出資会社は、公的資金の注入を受けて再建していたあおぞら銀行から手を引くわけにもいかず、大いに困惑した。

 こうした明らかになっているケース以外にも、孫氏が他社に共同事業を働きかけた計画はいくつもあるという。それらは一見すると魅力的だが、実際には構想どまりであったようだ。孫氏に「煮え湯を飲まされた」「共同事業以前に、人間として信用できない」という不満を漏らす大手企業幹部を「何人も知っている」(前述の財界記者)という。これらが事実であるなら、孫氏が財界に居場所がないのも仕方ない。

人格否定だけでよいのか
 しかし、私的な恨みや人格否定で孫氏を排除することが日本経済にとって有利かどうかは検討してみる必要がある。

 今、世界経済の成長の原動力は2つある。ひとつは新興国の経済成長。もうひとつは情報革命である。孫氏がこれまで取り組んできた事業は多岐にわたるが、どれも情報革命に根ざしたものであることが共通している。そしてこの分野の事業は速いスピードで浮沈を繰り返す。経営者のトライ・アンド・エラーは当然とされる世界だ。

 マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏や、アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏も幾多の失敗を重ね、中には共同事業の相手やユーザーに多大な迷惑をかけたものもある。例えばアップルの看板事業のひとつである電子音楽配信は、著作権者の同意を得ないまま一方的にジョブズ氏が始めた。仮にアップルがビジネスモデルを固める前に日本で同じことをする企業が出てきたとしても、囂々たる非難にさらされたに違いない。そう考えれば、日本は情報革命による新ビジネスが生まれにくい社会だといえる。

 今回のソフトバンクによる英ARM買収について、一部メディアは孫氏がハードウエア事業に転換した理由や相乗効果を論じている。しかし孫氏がハードウエアを手掛けたのは初めてではなく、1996年にパソコン用メモリーモジュール大手の米キングストンを買収している。当時も過去最大の外国企業買収だったが、これは失敗に終わり、99年にソフトバンクは持ち株を手放した。ARMも同じ結果になるかもしれない。将来の可能性をいろいろ論じても、あまり意味はない。
 孫氏の真骨頂は、無謀にも思えるビジネスに果敢に挑戦する起業家精神である。日本にはそれが不足している。孫氏は確かに異端児だが、だからといって財界もただ嫌うのではなく、一目置くようにならなければ、日本からアップルやグーグルのような次世代のIT企業は生まれないのではないだろうか。

1456 とはずがたり :2017/12/27(水) 20:00:24
携帯電話版のLINEサービス提供終了へ「利用者数は年々減少」
オリコン 2017年12月27日 15時28分 (2017年12月27日 19時40分 更新)

https://www.excite.co.jp/News/column_g/20171227/Oricon_2103159.html


 LINEは27日、携帯電話版LINEのサービス提供を2018年3月をめどに終了することを発表した。なお、今回のサービス終了はブラウザ版のみで、アプリケーション版は引き続き利用できる。

 2011年提供を開始した同サービスだが、同社は「2017年現在、スマートフォンの全国的な普及により携帯電話版LINEの利用者数は年々減少し、2012年11月時点から5年間で94.5%減少しました」とし「今後、スマートフォン版でのより良いサービス提供に集中するため、サービスを中止する運びとなりました」と説明している。

 なお、ガラホやAndroidフィーチャーフォンで利用できるアプリケーション型のLINEは今回のサービス終了対象外となる。

1457 とはずがたり :2018/01/06(土) 16:34:58
足立のもそれ故セーフって訳か。

ツイッター社 トランプ大統領念頭に投稿削除しない見解示す
https://news.goo.ne.jp/article/nhknews/business/nhknews-10011280811_20180106.html
14:00NHKニュース&スポーツ

アメリカのトランプ大統領の暴力や争いをあおるようなツイッターを削除しないことに対してツイッター社への批判が強まる中、会社は「リーダーは議論を深める役割がある」として、大統領の名指しは避けつつも、投稿を削除しないという見解を示しました。

アメリカのトランプ大統領は、ツイッターを使って敵対する国やメディアなどを批判することで知られています。

今月2日には、北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長が核のボタンを持っているなどと発表した新年の演説を受けて、「疲弊して、食糧も底をついている彼の政権の誰かが、私も核のボタンを持っていることを彼に知らせてくれないだろうか。しかも、私のボタンは、彼のものよりはるかに大きく、より強力で、実際に機能するということを」と投稿しました。

こうした投稿は暴力や争いをあおるものだとして、削除しないことに対してツイッター社への批判が強まっています。

ツイッター社は5日、声明を出し、「選挙で選ばれたリーダーは社会に対する影響の大きさゆえに議論を深めるという重要な役割がある。世界のリーダーをツイッターから遮断したり、物議をかもした投稿を削除したりすることは人々から重要な情報を隠すことになる」として、アカウントの閉鎖や投稿の削除は行わないという見解を示しました。

これについて、アメリカのメディアは、ツイッター社がトランプ大統領の名指しを避けつつも、初めてこの問題に正面から向き合ったと伝えています。

1458 とはずがたり :2018/01/06(土) 22:38:25

あなたは大丈夫? 「スマホ中毒」から抜け出したい人が増えている
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180106-00010004-binsider-sci
1/6(土) 20:10配信 BUSINESS INSIDER JAPAN

間違いない。わたしたちはスマートフォン中毒だ。

朝起きればすぐに携帯を見るし、仕事中や買い物中はもちろん、テレビを見ているときも、友人といるときも、1日に何度も携帯をチェックしている。そして多くの人々が1日が終わって、電気を消してベッドに入るまで ー 場合によっては入ってからも ー スマートフォンを使い続けている。

あなたは大丈夫? 「スマホ中毒」から抜け出したい人が増えている【全写真つき記事はこちらから読めます】

だが、その一方でスマートフォンとの付き合い方を見直し始めた人も多い。デロイト(Deloitte)の最新の調査によると、アメリカでは半数弱の人々がスマートフォンの使用を制限している。その結果を以下のチャートにまとめたのが、Statistaだ。使用を制限する方法として最も多かったのは、「バッグやポケットにスマートフォンを入れっぱなしにしておく」もしくは「通知をオフにする」だった。

アメリカのスマートフォンユーザーは、1日平均47回、携帯をチェックしており、85%が友人や家族と話している最中に電話を使用すると回答している。また80%以上の人が朝起きた後/ベッドに入る前の1時間以内に携帯を見ており、このうち3人に1人以上が5分以内に使っているという。

全体の47%がこれまでにスマートフォンの利用を控えようと試みているが、実際に成功した人は30%にとどまる。

[原文:We're all addicted to smartphones ー but many of us are trying to curb our habit]

(翻訳/編集:山口佳美)

1459 とはずがたり :2018/01/06(土) 22:45:52
「残念ですが、今日でおしまいです」 マクドナルド公式LINEアカウントが突然終了してしまった理由を聞いてみた
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180105-00000063-it_nlab-sci
1/5(金) 18:15配信

1460 とはずがたり :2018/01/11(木) 10:55:44
なかなか良い感じかと思って導入してみたけどやっぱ使いづらい。
またスマホサイズの癖にばかでかいのは頂けない。タブレットサイズなんだからタブレットサイズも使える様にしてくれれば良いのに。

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https://store.shopping.yahoo.co.jp/shopeast/e1201-2a.html?snl=51163982&sc_e=mshp_snl&ml=snl_2311_3_19#

1461 とはずがたり :2018/01/13(土) 22:05:57
スマホではなくタブレットとして使ってるけどフリーテルあかんわ。これは潰れて当然やわ。日本企業クソやね。一方で台湾のエースースいいもんつくっとる。次はファーウェイ使ってみたい

1462 とはずがたり :2018/01/18(木) 19:18:17
ラインペイの優遇と絡めば利用検討してやる。

LINE、ネット証券と提携=アプリで資産運用が可能に
時事通信社 2018年1月18日 14時56分 (2018年1月18日 19時15分 更新)
https://www.excite.co.jp/News/economy_g/20180118/Jiji_20180118X179.html

 無料対話アプリ大手のLINEは18日、インターネット証券のフォリオ(東京)と資本・業務提携し、LINEアプリ上で複数企業の株式を組み合わせた金融商品を売買できるようにすると発表した。主な利用者である若年層にも広がる資産運用ニーズを捉え、LINEの強化する決済サービスの成長に弾みを付けたい考え。今年下半期のサービス開始を目指す。

 両社は、金融商品の売買開始に合わせ、決済サービス「LINEペイ」と証券口座を連動させて、入出金をスムーズにできるようにすることも想定している。


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