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福島の甲状腺がんの諸問題の考察〈おもに過剰診断と検診有効性〉

688TAKESAN:2018/08/30(木) 09:06:44 ID:???
上で私が挙げた宮内らの論文と同じものを引いて、余剰発見への不安を持つ人に紹介している人がいました。おそらくは、不安を和らげられる、という目的からの事だと思われます。

しかるに、当該論文からは、余剰発見を概ね防げるという結論は、導けません。
まず、待機療法の知見によってエコーの診断閾値が上げられた場合、ある程度の余剰発見抑制は出来る、のは間違い無いでしょう。
ですがそれは、「閾値を今後も超えない、かつ臨床期に至らない」ものの余剰発見は防げる、という事であって、それは、「臨床期に至らない」がんの、あくまで一部分です。

福島では、全数対象で、検診は繰り返されます(受検診割合は減るでしょうが)。ですから、初回で陰性であった人が、次回以降に陽性になる(正診される)可能性を持ちます。余剰発見を防げると主張する人は、「閾値を超えればだいたい臨床期に至る」と見ていると考えられますが、そこがそもそも誤っています。

また仮に、ある程度それで抑制出来るとしても、病悩期間延長という害は発生します。
実際、甲状腺がん検診に効果は認められていません。成人の観察研究では、効果の無い蓋然性が高いと推測出来ます。

それを、保有割合(NATROMさんへ。ここは診断学的に、絶対リスクでは無く、保有割合が正確だと考えます――保有割合は絶対リスクと罹病期間双方に依存するため――今後はそちらを使うべきと提案します※)が更に低い小児・若年者に一般化すれば、効果があるとは、ますます考えにくい。

しかも、余剰発見抑制の名目で、閾値を上げています。進行が速く、かつ臨床期に至るものが流行していると主張するのならば、「小さい内に、《無害なものも引っくるめて》何とか見つける」となるべきなのにも拘わらず、です。

これらを考え併せると、結局、福島における超大規模検診は、やはりおこなうべきでは無い(無かった)と評価するのが妥当でしょう。

※知識を持ち文脈を読める人なら、絶対リスクが低い、かつ若年者集団であれば(罹病期間が長くても、経過期間が相対的に短い)、そこから保有割合が低いという事を想像出来ますが、やはり結局は、時点的指標である母集団割合(事前確率)、すなわち保有割合に依存するので、そちらを書くのが正確と考えます


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