蟲づくし・禽づくし・獣づくし・魚づくし - 1240550875

304：チバＱ：2014/02/18(火) 22:37:01: http://sankei.jp.msn.com/wired/news/140218/wir14021816590000-n1.htm
なぜイルカだけが特別なのか？　日本のイルカ漁をイタリア版「ＷＩＲＥＤ」が擁護
2014.2.18 15:41 （1/2ページ）［生物］
　「みんな命を奪っている－－これが、和歌山県の仁坂吉伸知事が語る、毎年世界を憤慨させているイルカ追い込み漁に対する批判への日本からの反論だ。そして、それは正しい」。WIRED.itが世界に問いかける、イルカをめぐる「根本的な問題」。

愛想のいい哺乳類の群れは、不幸なやり方で有名になってしまった和歌山県太地湾にやって来る。そして脊柱に突き刺された鉤によって流血させられて死ぬこととなる。日本では、イルカは伝統的な食物だ。そして、その漁のシステムも伝統の一部だ。

　和歌山県の仁坂吉伸知事は、糾弾する人（西洋世界全体、もしくは駐日アメリカ大使キャロライン・ケネディや、ジョン・レノンの未亡人のオノ・ヨーコ、さらにはハッシュタグ#tweet4taiji、 #HelpCoveDolphinsを通して集まったTwitterの住人たち）に対して、なぜイルカを殺すことがダメで、ウシやブタならいいのか？と問うた（それにイルカは絶滅の危機にはない）。

　彼はこう語った。「食文化には違いがあり、さまざまな立場を相互に尊重するのが文明の知恵です。わたしたちはウシやブタの命を奪って生きています。イルカ漁だけが非人道的だと言うべきではありません」。

　イルカ漁で用いられている畜殺技術、つまり鉄の鉤による脊髄の切断は、動物の苦痛を避け最小化しているといわれる。こうしたことは、ニワトリやウシの命がまったく尊重されていない、西洋の畜産業界において見ることはできない。わたしたち西洋人は、わたしたちが日々行っている虐殺を棚に上げて、意見を言うことができるのだろうか？　わたしはそうは思わない。理想的な世界においては、誰も肉を食べるべきではなく、自由に生きる権利は動物のみならず植物にも拡大されなければならないにしてもだ。

　イルカは高貴な動物と考えられている。知性をもっていて、人間のよき友人だ。法律によってはイルカを「人」、つまり人類ではない「人」として認め、生存権と自由権を与えるに値すると認めた国もある（参考：インドがイルカを「人」と認めた）。そうした国では、彼らを水族館に押し込めて搾取することはもはやできない（一方、それ以外の場所では一生プールの中でボールを追いかけて暮らすシャチやイルカでいっぱいだ）。

　ともあれ、わたしの疑問は次のものだ。果たして知性が優っていることで、生命はより価値あるものになるのだろうか？　もしそうだとすれば、なぜイヌは保護されるのか？　科学はイヌをガチョウよりも知性が低いと判断している。しかし、イヌはほかの動物たちがもたない権利をもっている。ネコもそうだ。

　わたしは世界を旅しているなかで、イヌやネコが殺されるのを目撃したことがある。棒で殴られ、失神し、血を流して吊されていた。その光景に、わたしは胸を痛めた。わたしはずっとイヌやネコを飼ってきたのだ。わたしは田舎で育ち、母親は農業に従事している。イヌやネコ以外にもヤギやニワトリ、カモ、ウシなども飼ってきた。自信をもっていうけれど、彼らが死ぬのを見ることが、胸の痛みにおいて劣っているということは決してない。

　あるいは、ウシは頭が悪く主人になつかないため、尊重するに値しないという考えを誰かがもっているのだろうか。だとしても、これも事実ではない。もしウシを知っていれば、「ウシのような目」という表現（イタリア語できょとんとした無表情の目つきを表す）には何の根拠もないことがわかるだろう。昔ながらのやり方で彼らの世話をしたなら、ウシたちはそれぞれ性格にも違いがあり、あなたがやってくるのを見て喜びもするし、目や、鼻面をぶつけることや尻尾で叩くことで会話をしていることがわかるだろう。

　ウシたちを殺さねばならないとき、ウサギやニワトリ以上に母は動揺することがあった。彼女はウシの一頭一頭の個性をわかっており、彼らの好みや心情も知っていた。しかしだからといって彼女は農業を辞め、スーパーでプラスチックの包装の中のきれいで清潔な細切れ肉を買うことを選びはしなかった。

　根本的な問題はここにある。わたしたちは毎年、太地町で起きていることを映像や写真を通じてたくさん見るけれど、ウシたちの身に起こっていることを見ることほとんどない。そもそも誰も、ウシやブタのためにTVシリーズを制作したりはしない。ハンバーガーはわたしたちの日常に欠かせぬ食べ物であるし、何について怒らなければならないかをわたしたちに教えているのは、今回も、そしていつもアメリカだ。決して中国や日本ではない。