バイオ燃料・エタノール・新エネルギースレ - 1227192268

959：とはずがたり：2014/04/20(日) 14:28:35: >>957-959
　ところが、福島第１原発事故を受け、再び潮目は変わった。「電力を安定供給できる地熱発電は再生可能エネルギーの中でもっとも将来有望だ」とみるエネルギー専門家は少なくない。

　地熱用蒸気タービンは、富士電機、三菱重工業、東芝の３社が世界シェアの７割以上を占めていることも強みだ。地熱発電は資源から施設建設・運営まで純国産のエネルギーなのだ。

　環境省も少しだけ態度を軟化させた。２４年３月、国立・国定公園の特別地域の外から地域内の地下に眠る地熱資源へ「斜め堀り」することを容認したのだ。

　これを受け、全国５０カ所以上で発電所建設に向けて地下構造などの基礎調査が始まった。

　だが、電力会社や研究者の間では「斜め堀りは掘削距離が長くなりすぎて実用的でない」との見方も強い。

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　もう一つ、地熱普及の障壁がある。温泉地の反対だ。

　平成２４年４月２７日、全国約１４００のホテル・旅館が加盟する社団法人「日本温泉協会」は声明を出した。

　「わが国は豊富な地熱資源を十分に生かしきれていないという意見も聞かれますが、すでに日本は『温泉』として最大限利用している世界有数の地熱利用国です。（中略）この温泉を無秩序な開発で失ってよいのでしょうか」

　震災後、熱を高める地熱発電推進派への宣戦布告とも言えなくもない。

　温泉関係者は、地熱発電所建設による湯量減少や湯質変化へ懸念を抱く。

　電源開発（Ｊパワー）が計画し、西日本技術開発が調査解析を担当した小国発電所（大分・熊本県）も地元住民の「温泉を守る会」の反対により用地取得に行き詰まり、１４年に中止となった。

　実際には、地熱発電による温泉への悪影響は科学的は立証されていない。温泉の深さが通常２００～３００メートルなのに対し、地熱発電は１～３キロで利用する層がまったく異なるからだ。発電に使った蒸気を水に戻し、地下に還元することも義務付けられている。

　それでも温泉関係者は生計がかかっているだけに、そう簡単には納得できない。温泉協会担当者は「すべて反対とは言わないが、リスクを完全に払拭でき、地域住民みんなが納得できない限りは反対です」と語った。

　純国産エネルギー、地熱発電の普及には環境省のさらなる協力と、温泉地の理解が欠かせない。

　地熱発電に積極的に取り組む温泉地もある。九重観光ホテル（大分県九重町）は、深さ３５０メートルと４００メートルの２本の井戸で取り出した蒸気で自家発電している。出力は９９０キロワットで、４７室のホテルで使う電力の１００％をまかなう。

　杉乃井ホテル（大分県別府市、１９００キロワット）や霧島国際ホテル（鹿児島県霧島市、１００キロワット）も同様に取り組んでいる。

　これらは小規模な自家発電なので、電力会社の事業用発電とは異なる。しかし、地熱の恵みで温泉が湧き出て、温泉街の電力もまかなえる－。そんな地熱発電所と温泉地が共存共栄する「エコ温泉地」が誕生するかもしれない。（敬称略）