バイオ燃料・エタノール・新エネルギースレ - 1227192268

2268：とはずがたり：2016/05/10(火) 19:51:30: １基40kWと小さいな。複数台設置するより大型機開発した方がメリットでかくね？
>Volter 40は通常の木質バイオマス発電と違って、木質チップを高温で蒸し焼きにしてガスを発生させてから発電する（図4）。高温のガスを冷却してから発電に利用する方式で、冷却に伴う熱を回収して85度の温水を作ることができる。

2016年04月19日 07時00分更新
超小型の木質バイオマス発電装置が北秋田市に、道の駅と工場で5月に運転開始
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1604/19/news032.html

フィンランドで開発された木質バイオマスを燃料に使う発電装置が日本国内でも5月に稼働する。秋田県の北秋田市にある道の駅では、駐車場の一角に設置して電力と温水の供給を開始する予定だ。フィンランドのメーカーの日本法人も本社兼工場を同市内に開設して工場の電力に利用する。
[石田雅也，スマートジャパン]

　超小型の木質バイオマス発電装置はフィンランドのVolter社が開発・製造した「Volter 40」で、2016年3月に日本国内に初上陸して注目を集めた（図1）。装置の大きさは長さ4.82×高さ2.50×幅1.27メートルとコンパクトに作られていて、室内にも設置することができる。

　すでに国内では森林資源が豊富な秋田県の北秋田市内に最初の2基を設置することが決まっている。1カ所は市内の「道の駅たかのす」で、駐車場の一角にコンテナに収容した状態で設置する（図2）。

　もう1カ所は道の駅たかのすの近くに開設したVolter社の日本法人「Volter Japan」の本社兼工場（図3）にある電気室の中である。2基とも5月中旬に試運転を開始して、5月下旬から本稼働に入る予定だ。

　Volter 40は通常の木質バイオマス発電と違って、木質チップを高温で蒸し焼きにしてガスを発生させてから発電する（図4）。高温のガスを冷却してから発電に利用する方式で、冷却に伴う熱を回収して85度の温水を作ることができる。

　1基あたりの発電能力は40kW（キロワット）である。1日24時間の連続運転で325日の稼働が可能なため、年間に最大で31万2000kWh（キロワット時）の電力を供給できる。一般家庭の使用量（年間3600kWh）に換算して87世帯分の電力になる。道の駅たかのすとVolter Japan本社では施設内部の電力の一部として利用する計画だ。

25台で1MWのバイオマス発電も可能

　同時に供給できる熱エネルギーは電力に換算して100kW分に相当する。家庭で使われている燃料電池の「エネファーム」と同様に、電力と熱を供給できるコージェネレーション（熱電併給）システムとして使うことが可能だ。通常の火力発電と比べて、約2倍のエネルギー効率を発揮できるメリットがある（図5）。

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図5　標準的な火力発電所と比べたエネルギー効率。出典：電現ソリューション

　Volter 40の標準的な利用方法では、熱のうち40％程度を燃料の木質チップの乾燥に使って、残りを温水や空調に使う。道の駅たかのすとVolter Japanでも当面はチップの乾燥と温水で利用する予定だ。

　Volter 40には木質チップを自動的に供給するフィーダー（燃料供給装置）をオプションで付けることができる。フィーダーの先端の回転部分が木質チップをかき集めて、パイプを通じて発電装置の上部から送り込む方式である（図6）。

　同様に木質チップを燃焼した後に出る灰も、発電装置の下部に設けられた排出用のパイプの内部でスクリューが回転しながら外に送り出す仕組みだ。発電装置を稼働させるにはオートとマニュアルの2つのモードがあり、通常はオートモードで自動的に運転を開始できる。

　Volter 40の価格は発電装置の本体と電力変換用のインバーター、木質チップフィーダーを含めて約4000万円（税込み、工事費は別）である。木質チップは含水量を15％程度まで減らした状態で1日に約1トンを消費する。発電した電力は固定価格買取制度で売電することもできる。

　日本国内の販売にあたっては、再生可能エネルギーによる発電設備の開発や管理を手がける電現ソリューションが総代理店になった。同社でVolter 40の販売を担当する分散電源開発事業部の速水直行部長によると、「3月に発表して以来、全国各地から予想以上の引き合いがあり、すでに10件程度の導入がほぼ決まっている」。

　特に森林資源の多い地域から引き合いが多く、温水を大量に使う温浴施設や介護施設、食品工場や農業・養殖業などが中心だ。Volter 40は同じ施設の中に複数台を設置することも可能で（図7）、合計25台を使って1MW（メガワット）の発電設備を導入するプロジェクトも日本国内で進んでいる。