バイオ燃料・エタノール・新エネルギースレ - 1227192268

1866：とはずがたり：2016/01/22(金) 23:08:19: 　発破を使った造成工事など、手間のかかる工程も多かったが、自社グループの企業で効率的に施工したこともあり、2013年2月の着工から約4カ月の短工期で完成した。

　雑草対策として、採石場に積まれていたボタ（廃石）を5～10cmの厚さに敷いた。廃石の下には、ビニールシートを敷いており、さらに雑草を抑制する効果を高めた。2013年6月の完成以来、2年半ほど経っているが、雑草はほとんど生えていない。

　壱岐最大の太陽光発電所となる「壱岐ソーラーパーク」の出力状況は、壱岐の電力供給を担う九電の給電指令所からも監視できるようになっている。ただ、遠隔での出力制御機能はないため、緊急の場合、転送遮断装置でブレーカ遮断するしなかい。

PID現象と見られる400枚のパネルを交換

　実は、運用面ではすでにトラブルがあった。稼働後、1年半ほど経った時点で、「PID（potential-induced degradation）現象と見られる出力の急低下で、約400枚のパネルを交換した」と、丸米部長は打ち明ける。O&M（運営・保守）を委託している九電工が、PCSごとに発電量を監視しているなかで気付いたという（図5）。

　PID現象とは、特定の条件下で太陽光パネルに高い電圧がかかり、出力が大幅に低下する不具合。2005年に中国のパネルメーカーが初めて報告し、その後、欧米のメガソーラーで同様の現象が報告され、問題となってきた。2010年以降、各国で研究が本格化し、現在、流通しているパネルのほとんどはPID対策を設計に織り込んでいるとされる。

　2014年11月26日、九電工が定期点検を行った際、出力異常のパネルを約400枚見つけ、翌日、なかはらに報告した。同年12月18～22日にかけ、パネルの交換作業を行った。丸米部長は、「交換作業を始める前にメーカー担当者から説明を受けた。パネルの交換完了まで、メーカーと九電工がすべて行った。発電損失の補償も受けた」と話す。

　この点に関し、パネルを供給したハンファQセルズジャパンでは、「出力の低下したパネルのすべてを分析してないが、はんだ不良などの不具合も見られ、いわゆるPID現象かどうかは特定できていない。いずれにせよ、あってはならないことであり、発電事業者にはたいへん迷惑をかけてしまった」（ハンファQセルズジャパン・広報担当者）との見解だ。

間近に迫る「出力抑制」

　パネル交換後は、順調に発電し続けているが、一方で、離島のメガソーラーの場合、九電から「出力抑制（出力制御）」を指示される事態が間近に迫っている。

　2015年5月5日、鹿児島県の種子島では、全国で初めて需給バランスの維持を目的に太陽光発電の出力抑制が実施された。気象予報により昼の電力負荷を超える発電量が予測されたため、前日の5月4日に500kW以上の太陽光設備のうちの1施設（出力約１ＭＷ）に対し、9～16時の発電停止を指示した。

　電力会社は、「30日ルール」により、こうした出力抑制を太陽光発電設備ごとに年間30日まで指示できる（現行ルールでは360時間に変更）。九州電力は、種子島以外の離島でも、出力抑制の可能性を示唆している。「壱岐でも現在、建設中の1MWのメガソーラーが稼働したら、出力抑制の可能性が高い、と九電から言われている」と、丸米部長は打ち明ける。すでに、出力抑制時の手順などに関し、説明を受けているという。

　壱岐の昼間最小需要は約12.7MW（2011年度）。現在、接続済みの太陽光は約6MWになる（図6）。火力発電（ディーゼルエンジン発電機）の最低負荷率50％を前提に下げ代を確保すると、昼間軽負荷期に電力供給が需要を超えるリスクが高まっている。すでに、接続申し込みの受付済み案件を含めると太陽光は10MWを超えており、将来的に出力抑制が増える可能性がある。

　仮に「30日ルール」によって、年間30日まで無補償で出力抑制された場合、どの程度、収益に影響するのか。「30日止められれば、事業性に影響が出てくる。年間で見れば、5～10%程度、売電収入が減少する可能性がある」（丸米部長）とみている。

　「島の系統規模を考えると、出力抑制は仕方がない。ただ、2MWすべてを止めるのでなく、4台あるPCS（各500kW）を1台ごとに部分的に止める形にし、抑制量を最小化できないか、九電に要請している」と言う。