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バイオ燃料・エタノール・新エネルギースレ

1510 とはずがたり :2015/02/16(月) 23:25:30
宇久島>>1105http://tohazugatali.web.f c2.com/epower/ritoh00.html#uku続報無いから頓挫したかと危惧してたけどちゃんと存続しているようでなにょり。
出来れば敷設予定の宇久島→本土の海底直流送電罔を活用して本土と五島を系統接続して高コストの内燃発電を廃止できれば良いんだけど。

2015年02月10日 09時00分 更新
エネルギー列島2014年版(42)長崎:島々にあふれる太陽光と海洋エネルギー、農業や造船業の復活に
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1502/10/news021.html
[石田雅也,スマートジャパン]

 九州本土の西に広がる五島列島の最北端に「宇久島(うくじま)」がある。恵まれた自然の中で農業と漁業の盛んな島だったが、近年は人口の流出が続いて耕作放棄地が増えてしまった。島の活性化と再生可能エネルギーの導入を目的に、大規模なメガソーラーの開発プロジェクトが2014年6月に始まった。

 ドイツの太陽光発電事業者であるフォトボルト・デベロップメント・パートナーズを中心に、国内の大手企業4社が加わって「宇久島メガソーラーパーク」を建設する計画だ。島の面積の約4分の1に相当する630万平方メートルの用地に172万枚にのぼる太陽光パネルを設置する。

 島に広がる農地や耕作放棄地に支柱を立てて、高い位置に太陽光パネルを取り付ける点が特徴だ。地面まで太陽光が入り込んで、農作物の栽培が可能になる。ほかにも島で育つ高級和牛の飼育に生かす。このプロジェクトでは地元の畜産農家に農作業を委託することになっている。

 メガソーラーの発電能力は430MWに達する。岡山県の瀬戸内市で建設中の230MWの計画をはるかに超えて日本最大のメガソーラーになる見込みだ。年間の発電量は5億kWhにのぼり、一般家庭で約14万世帯の使用量に相当する。宇久島が属する佐世保市の総世帯数(約10万世帯)さえも上回る規模になる。

 発電した電力は九州本土まで約65キロメートルの距離を海底ケーブルで送って、九州電力に売電する予定だ。すでに固定価格買取制度の認定も受けている。2015年度中に着工する予定だが、完成時期は具体的に決まっていない。

 長崎県の沿岸地域は島を含めて日射量が豊富だ。佐世保市の本土側では、九州電力グループのキューデン・エコソルが10MWのメガソーラーを2014年3月に運転開始した。もともと九州電力の火力発電所があった場所で、海に面して広く平らな土地はメガソーラーに適している。

 九州電力グループは火力発電所の跡地を利用してメガソーラーの開発を積極的に進めている。長崎県内では大村市の沿岸部にあった火力発電所の跡地に、発電能力13.5MWの「大村メガソーラー発電所」を建設して2013年から運転している。

 同じように広くて平らな場所と言えば空港がある。長崎空港の滑走路に隣接する県の所有地でも、29MWの大規模なメガソーラーの建設計画が進行中だ。太陽光パネルメーカーのソーラーフロンティアと地元のガス会社であるチョープロが共同で事業を運営する。

バイオマスと潮流発電にも大きな期待

 長崎県の再生可能エネルギーは太陽光が圧倒的に多い(図4)。固定価格買取制度の認定を受けた発電設備を合計すると、県内の家庭の約半分で使用する電力をカバーできる。さらに太陽光に続いて風力やバイオマスも増えつつある。

http://tohazugatali.web. fc2.com/epower/ranking2014_nagasaki.jpg
図4 固定価格買取制度の認定設備(2013年12月末時点)

 バイオマスでは大村市の取り組みが進んでいる。市が運営する下水処理場では、下水の汚泥から発生する消化ガスを発電に利用する。25kWの発電能力があるガスエンジン発電機を10台導入して2014年10月に運転を開始した。年間の発電量は190万kWhで、約500世帯分の電力になる。

 大村市は発電機メーカーの月島機械とPFI(プライベート・ファイナンス・イニシアチブ)方式の契約を結んでいる。初期投資が不要で、市は消化ガスと土地を事業者に提供して料金を受け取る仕組みだ。これまで廃棄処理していた消化ガスが新たな収入を生み出す。

 このほかに長崎県では未来の電力源として、海洋エネルギーの開発も活発になってきた。本土と五島列島のあいだにある西海市の沖合で計画中の潮流発電が先行して進んでいる。NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の支援を受けて、小型の潮流発電機を開発するプロジェクトである。

 ダリウス型と呼ぶ垂直の翼を回転させる方式で、低速の潮流でも発電できるようにする狙いだ。地元の大島造船所が開発プロジェクトに加わり、1kWhあたりの発電コストを40円以下に抑えることが目標である。潮流発電は安定した電力を得られることから、低コストで実用化できれば離島の貴重な電力源になる。


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