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仙台・宮城・陸奥

1180：荷主研究者：2011/04/24(日) 15:05:48: >>1179 続き

◎施設提供、共同研究　国内外支援の輪

　大震災による研究設備の破損や研究中断を心配して、東北大には国内外からさまざまな支援の申し出が寄せられている。

　国立大学協会（浜田純一会長）は３月３０日、各大学に対し、被災した学生や大学院生が避難先の大学で履修した科目について、所属する大学の単位として認定するよう要請。さらに研究スペースの提供や機器の共用なども呼び掛けている。

　東北大大学院理学研究科の花輪公雄教授（地球物理学）は「避難のため宮城県外の実家などに帰った学生が勉強できるよう、全国の多くの大学が図書館などの施設を開放してくれている。この先、実験設備が壊れた研究室は、他の大学施設を借りたり、共同研究の形で支援を受けたりすることもあるだろう」と、広がる支援の輪に感謝する。

　海外の大学や研究機関からも数多くの支援が寄せられている。

　「研究室の被害で研究への影響を避けるため、急きょ、大学院博士課程２年の学生を米国の大学に留学させる方向で話を進めている」と言うのは理学研究科の寺田眞浩教授（反応有機化学）。「学費などの経費は米国側が負担してくれる。欧米の大学や研究機関は、災害支援に加え、この際、日本の優秀な研究者を招きたいという考えもあるようだ」とみる。

　工学研究科では、人間・環境系実験研究棟など３棟が立ち入り禁止となっている。大学側はプレハブの建設などで対応することにしているが、やはり研究へのダメージは避けられそうにない。

　大震災の余波は、東北大の問題だけではない。計画停電に象徴される電力不足で、膨大な電力を使う物理系の測定施設は稼働できない状態に陥っており、海外への「研究疎開」や「頭脳流出」は今後、他の大学にも広がり、かなりの規模で進む可能性がある。

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