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2378：チバＱ：2018/09/29(土) 11:21:37: https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180929-00000028-jij-soci
競技団体、相次ぐ不祥事＝目立つパワハラ訴え－五輪控え、自浄作用働くか〔深層探訪〕
9/29(土) 8:33配信時事通信
　東京五輪まで2年を切った中、スポーツ界で競技の枠を超えた問題が続いている。今春、日大アメリカンフットボール部での悪質なタックルが社会的にも大きな注目を集めた。最近目立つのは、五輪競技の組織内で不祥事が発覚し、体質改善を訴える声へと広がる点だ。

　◇「名指導者」相次ぎ糾弾
　日本のお家芸と呼ばれた競技で、協会幹部のパワーハラスメントが相次いで告発されている。レスリングでは、栄和人氏が五輪金メダリストの伊調馨選手（ALSOK）への不適切な言動で強化本部長を辞任し、指導拠点としていた至学館大の監督も解任された。体操では女子の宮川紗江選手（高須クリニック）が、指導するコーチの暴力問題を契機に協会幹部の塚原光男、千恵子夫妻のパワハラを訴える事態に発展。重量挙げの日本協会でも、三宅義行会長の過去の言動が問題視された。

　栄氏は日本協会から去り、体操と重量挙げでは第三者による調査が進められている。多くのトップ選手を育てた「名指導者」が一転して糾弾され、「今までは問題にならなかったのに」と戸惑いの声を漏らす関係者も多い。自国開催の五輪を間近にして、なぜ過去にないほど問題が浮上するのか。早大スポーツ科学学術院の友添秀則教授は、選手側の意識の高まりが一因だと指摘する。

　◇選手に横のつながり
　友添氏によると、2013年に柔道の女子選手が当時の日本代表監督によるハラスメントを訴えたことが契機となった。それまで選手と指導者、競技団体との関係は「親と子のようなもの。他の団体のことを知らず、横の情報共有ができていなかった」。だが、他競技の実態や海外の指導法を知る機会が増えると、選手の考え方が変化。一方で競技団体の古い意識が追い付いていないという。

　日本ボクシング協会の山根明前会長が、国費で賄われる助成金を勝手に他の選手へ配分した問題で、「（選手への）親心」と表現したのは典型的な例。競技団体の役員は手弁当で運営に携わっていることが多いが、それが「これくらいは許される、という甘えになった」と友添氏は言う。

　◇国の影響力に懸念
　相次ぐ不祥事を受け、国の指導強化を求める動きが加速した。超党派のスポーツ議員連盟は法整備の必要性について検討を始め、スポーツ庁では実務レベルで年内に対策をまとめる方針だ。

　スポーツ界への国の介入には慎重な議論が不可欠。東西冷戦下の1980年、政府の意向に沿う形でモスクワ五輪のボイコットが決まった例もある。昔話として片付けるわけにはいかない。元競泳トップ選手の鈴木大地スポーツ庁長官も「各競技団体の自主独立は尊重されるべきだ」と話す。

　競技団体に対して国の指導が強まる流れを最小限に抑えるには、各団体が自浄作用を働かせる以外にない。友添氏は「本来ならば日本オリンピック委員会（JOC）が率先して指導力を発揮してほしい」と苦言を呈する。大きな期待が集まる東京五輪を控え、国とスポーツの適切な関わり方が改めて問われている。