スポーツ総合スレッド - 1149084564

2360：とはずがたり：2018/08/23(木) 11:12:47: >>2359
　このような経緯もありJOCの竹田恒和会長は、疑惑だらけの日本ボクシング連盟に早急にガバナンスの立て直しを行うように指示をした。これに対して日本ボクシング連盟は、8月20日に疑惑調査をする第三者委員会を設置した。

　スポーツ団体内で不祥事が発覚した場合、迅速な事実関係の把握が求められ、不祥事に関わる人物から聴取調査を行うのが通常の流れだ。

　だが今回の日本ボクシング連盟の騒動のように、数多くの疑惑がある山根氏に対して同連盟の役員らが調査を行ったとしても、公正・中立な調査結果を得ることは期待できない。

　そこで、JOCと日本スポーツ協会は、弁護士等の外部の有識者で構成された第三者委員会を設置して関与調査を行うことを同連盟に提案していた。

　調査する第三者委員会のメンバーは、元日本弁護士連合会(日弁連)会長の梶谷剛氏が委員長に就任し、弁護士の板橋喜彦氏と若林直子氏、元警視庁刑事の大場良明氏の4人で構成されている。第三者委員会は、28日までに調査結果と今後の組織運営についてJOCと日本スポーツ協会へ文書で報告する予定となっている。この4人で分担しながら調査を進めていくことになる。

　第三者委員会の主な調査内容は、「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「不透明な財務運営」「審判不正判定」などについてとなり、日弁連の第三者委員会ガイドラインに基づいて公平な立場で行われるようだ。

　第三者委員会による調査結果と、再興する会の告発内容が同じであれば、日本ボクシング連盟と山根氏に対する処分は非常に厳しいものとなる。その場合、同連盟の存続問題へと発展することも避けられないだろう。

■ボクシングは東京五輪で開催されるのか

　告発状を受理した各所は告発項目にある事実関係について分析をし、JOCと共に日本ボクシング連盟に改善策を提言していくことになるだろう。

　2年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、日本は開催国として大会が円滑に開催されるように着々と準備を進めている段階にある。

　そんな中でボクシング日本代表が東京オリンピックに出場できなくなったり、競技自体が実施されないことになれば、アマチュアボクシング界の存続問題へと発展しかねない。

　山根氏は8日の辞任会見で「東京オリンピックに参加できなくても、次のオリンピックを目指して頑張ってください」と発言し物議を醸した。

　すでに、関西連盟と奈良県連盟の役員と会員からも退いており、アマチュアボクシング界から完全に身を引いたことになる。だが、告発してきた再興する会に対しては「対抗措置を取る」と、徹底抗戦の構えをみせており、完全に山根氏の影響がなくなったとは言いがたい状況にある。

　今後の動きとしては9月8日に都内で開かれる、都道府県ボクシング連盟を集めた臨時総会で新たな会長と理事を選任する。その後、健全で公正な運営を行い、JOCに東京オリンピック競技実施団体として認められることが絶対条件だ。

　東京オリンピックまで既に2年を切っている中、今後の日本ボクシング連盟の前途には暗雲が漂っている。

佐久間秀実 :スポーツライター