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1366：チバＱ：2013/09/09(月) 20:27:22: http://mainichi.jp/sports/news/20130909k0000m050053000c.html
２０年東京五輪:強化支援、加速確実　施設も一気に改善
毎日新聞　2013年09月09日　07時30分

２０２０年の五輪開催都市が東京に決定し、喜ぶ安倍首相ら関係者＝ブエノスアイレスで２０１３年９月７日、代表撮影
拡大写真　２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催決定により、日本のスポーツ界を取り巻く状況が大きく変化することは間違いない。

　選手強化は確実に加速する。文部科学省では２０年五輪の目標として金メダル獲得数で世界３～５位を掲げ、来年度予算の概算要求でも２０年に活躍が期待できる世代の集中的な育成・強化に１５億円を計上するなど、早くも７年後を見据えた動きもある。

　日本が昨年のロンドン五輪で獲得した金メダルは７個だが、世界３位には３０個近くが必要。医科学、情報分析など幅広く支援するマルチサポート事業の更なる充実、０８年の開設以来選手強化の拠点として活用されているナショナルトレーニングセンター（東京都北区）の拡充なども含め、あらゆる方向から強化の環境整備を進めていくことになるだろう。

　「東京五輪後」への視点も必要だ。冬季競技では１９９８年長野冬季五輪こそ強化費増額の成果もあり金５個を含むメダル１０個を獲得したが、その後は強化費が従来レベルに戻り、景気の低迷で企業スポーツの支援後退も重なったため、競技力が低迷した。２０年五輪に向けては、その後も継続できる強化・育成システムの構築も並行して進め、成果を２０年だけで終わらせない取り組みが求められる。

　競技施設の整備も進む。国立競技場が建て替えられるほか、オリンピックアクアティクスセンター（水泳会場）、有明アリーナ（バレーボール会場）など、９会場が新設され２０年五輪後も残る計画となっている。東京に現存する競技施設は老朽化などにより主要国際大会の開催基準を満たさないところも多いが、一気に改善される。パラリンピックに対応してバリアフリー化も進むだろう。

　国にスポーツ庁を設置する議論も活発になりそうだ。省庁の新設は行政改革の流れに反するため慎重な声もあるが、五輪競技は文科省、障害者スポーツは厚生労働省など現在は複数の省庁にまたがるスポーツ行政が一元化され、独自の予算も持って効率的に進められることも望まれている。

　２０年五輪が近づくにつれて五輪競技やメダル争いに注目が偏る懸念もあるが、「スポーツの力」を訴えて招致に成功したからには、一般国民レベルでのスポーツの充実も欠かせない。それは一昨年に制定されたスポーツ基本法にも明記されている。

　文科省など行政による施策は講じられるだろうが、国民の身近なところには届きにくい。東京五輪を機に、例えばスポーツが苦手な子供や高齢者にも関心を持ち体を動かしてもらう環境作りには、アスリートらによる地道な普及活動も重要になる。東京五輪招致や震災の被災者支援で大きな力を発揮したアスリートの行動力が、２０年五輪に向けても大事な役割を担うかもしれない。【石井朗生】