重工業・造船・航空機スレッド - 1136692559

1194：とはずがたり：2023/04/16(日) 19:57:47: 「空飛ぶクルマ」２億円で個人向け販売…２人乗りで航続距離は最大１０ｋｍ
2023/04/13 19:40
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230413-OYT1T50148/
２０２５大阪・関西万博

　「空飛ぶクルマ」を開発する新興企業「スカイドライブ」（愛知県豊田市）は１３日、個人向けに機体の販売を始めたと発表した。価格は１５０万ドル（約２億円）。納期は２０２５年以降としている。
大阪万博開幕まで２年、夢洲で起工式…就任後初めて訪れた岸田首相がくわ入れ
「ＳＤ―０５」のイメージ（スカイドライブ提供）

　機体は、２５年の大阪・関西万博での実用化を目指す「ＳＤ―０５」。パイロットと乗客の計２人乗りで、航続距離は最大約１０キロ・メートル。バッテリー費用は含むが、運航や整備の費用は別途かかる。

　空飛ぶクルマに明確な定義はないが、国土交通省は「電動」で「自動操縦」や「垂直離着陸」が可能な乗り物を一つのイメージとしている。離着陸場所の自由度の高さなどから次世代の移動手段として期待されている。
ＳＤ―０５の機体イメージ（スカイドライブ提供）

　機体を引き渡すには、安全性のお墨付きである「型式証明」が必要で、国内では現在、同社を含む日米欧の計４社が取得を申請している。普及に向けては、安全な運航管理の確保も課題となる。
1195：とはずがたり：2023/07/04(火) 13:27:36: オール中国に屈した「日本の鉄道」ジャカルタ・バンドン高速鉄道「350km達成」が示した埋められぬ実力差、中古車両も購入禁止で今後どうなる
https://news.yahoo.co.jp/articles/4f2fccd56556cfcdb155f9cb9186058af71d66a8
6/28(水) 5:41配信
Merkmal
日本の中古車両購入禁止

連日続けられている高速鉄道の試運転、最高速度を段階的に引き上げ、350km/hに達した（画像：高木聡）

　8月17日のインドネシア独立記念日に来賓を招待し、ソフト開業を目指すジャカルタ・バンドン高速鉄道（ジャカルタ・ハリム～バンドン・テガルアール間142.3km）だが、去る6月22日、試運転列車の最高速度が356km/hに達したと発表した。

…

　折しも天皇陛下のインドネシアご訪問中のタイミングでの公式発表には、政治的揺さぶりという意図も感じる。現にルフット・パンジャイタン海事投資調整大臣は、この試運転乗車後の会見で、

「日本からの中古通勤型車両購入の禁止」

を最終決定として合わせて発表した。新車も国産以外（最初の3編成を除く）は認めないという。

　2015年にジャカルタ～バンドン高速鉄道が中国の支援で建設されることが決まったとき、中国は2019年の開業を約束していた。しかし、土地収用問題、そして中国方式に批判的な閣僚や軍の反対もあり、2016年1月に起工式のみ実施されたものの、本格的に本体工事が始まったのは2018年中頃だった。

　この時点で2019年開業は諦めざるを得ないということは明らかであり、当時取材したなかで、開業時期は2023年～2024年という回答を得ていた。2024年というのは、中国案による高速鉄道を推し進めた現職ジョコウィドド大統領の任期満了の年であり、タイムリミットという意味合いが強いだろう。

　当初計画は工期4年半程度であり、2018年の本格着工時点で、2023年開業というのは妥当なところといえる。そう考えると、本体着工してからは順調そのものに工事が進んできたということがわかる。
「オールチャイナ」という脅威

KCIC所有のインスペクションカー（画像：高木聡）

　そもそも、2019年開業というのはジョコウィドド大統領2期目の再選（2019年9月）を中国が支援するために設定したスケジュールである。

　結局、もくろみ通りに着工はできず、空白の3年間を経て、契約から8年の歳月をかけて完成する高速鉄道であるが、2023年開業というのは、2015年当時の日本側が提示したプロポーザル（提案）と同じである。要するにこの何も進まなかった3年間の遅れを中国は見事に挽回したといえる。

　ジャカルタ～バンドン高速鉄道は、中国、インドネシア両国の国営（国有）企業を中心とする民間プロジェクトとして進められており、日本の政府開発援助（ODA）プロジェクトに見られるような、企業の複雑な入札プロセスが存在せず、そもそも実際の事業に加わる「プレーヤー」の数が極限まで絞られている。

　MRTプロジェクトのときに見られたような、受注後の日系企業同士での足の引っ張り合いや、元請け企業から下請け、そして孫請け企業への丸投げに伴う時間やコストの浪費もない。つまり、KCICに出資する

・中国水利水電建設集団（Sinohydro）
・中国中鉄（CREC）
・中国鉄路通信信号集団（CRSC）
・中国中車（CRRC）
・中鉄国際集団（CRIC）

の5社が、土木、軌道・信号・通信、車両といった各パッケージをそれぞれ担当している。見掛け倒しの「オールジャパン」の真逆を行く、本物の

「オールチャイナ」

である。

　中国の威信をかけ、一丸となって工事を進める姿、特に、この最後の1年の追い込みには目を見張るものがあった。

…

　ジャカルタ～バンドン高速鉄道の建設にあたり、特に軌道・信号・通信、車両に関しては、中国で使われているものと全く同じ製品がそのまま持ち込まれている。だからゼロから設計する必要がなく、コストダウンが図られ、納期が早い。建設用機材も中国国内の新線建設で使っているものをそのまま持ち込んでいる。
1196：とはずがたり：2023/07/04(火) 13:27:47: >>1195
　完成後はまた本国か、第三国に移り、別のプロジェクトで使うことになる。直近では、中国の支援で建設されるハンガリー・セルビア鉄道の現場にも、インドネシアで使われているものと全く同じ、

・DF4型機関車
・連続レール敷設機材
・保線機材
・軌道検測車

などが持ち込まれているのを見ることができる。

　しかも、ジャカルタ～バンドン高速鉄道では、2023年8月の開業に間に合わせるためか、追加でも機材が続々と持ち込まれており、全て合わせると数十両規模の陣容となっていることも特筆される。

「不足すれば、いつでも本国から持ち込める」

という体制は、他国には絶対にまねのできないことである。

…

鉄道産業を守る気概すらない日本政府

中国水利水電建設集団の保有する連続レール敷設機材、最大1日約10kmを敷設した（画像：高木聡）

　中国国内で莫大（ばくだい）な国費を投入して鉄道建設が続く限り、鉄道インフラ開発における中国の強さは決して揺らぐことはないだろう。

　17兆8900億ルピア（約12億ドル）の予算超過額についても、2023年2月にようやくインドネシア、中国両政府での合意が結ばれた。とはいえ、超過額が合意されたのみに過ぎず、中イの負担比率を従来どおりの4：6と主張する中国側と、中国負担とさせたいインドネシア側の議論はまだ決着が付いておらず、まだ融資されていない。

　つまり、

「予算超過分の補填のないまま」

開業を迎えるのが濃厚で、受注業者の誰かがこの不足分を肩代わりしていることになる。政府がバックにつく国営（国有）企業、いや国策企業だからこそできる芸当である。

　一方、わが国は、鉄道ネットワークの維持にさじを投げているといっても過言ではない。もはや

「鉄道産業を守る気概」

が日本政府にはない。そんな状況で、どうやって隣の鉄道大国と戦うというのか。

　もし、ジャカルタ～バンドン高速鉄道を日本が受注していたとして、中国案に比べて、多数の用地買収が発生し、市街地すら貫く日本提案の高速鉄道（新幹線）が果たして予算内に、そして2023年に開業できていたのかは甚だ疑問である。

高木聡（アジアン鉄道ライター）
1197：とはずがたり：2023/07/17(月) 01:42:37: 帆船ｗ

巨大カイトで貨物船を曳行、航海中のＣＯ２排出量削減目指す
2023.07.15 Sat posted at 20:30 JST
https://www.cnn.co.jp/travel/35206608.html
1198：とはずがたり：2023/09/26(火) 09:18:55: 建機は電動ではパワーが足りないみたいなアンチEVの妄想(希望的観測)もあったようだが無事同等の性能で出来た様だ。
勿論未だだいぶお高い様だが，貧乏化する日本と違って高くても環境意識の高い欧州では補助金を考慮に入れると売れる余地があるのかもしれない。

コマツ主力の電動ショベル日本とヨーロッパ市場で展開へ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230718/k10014133741000.html
2023年7月18日 5時44分

建設機械の“電動化”が本格化しています。国内最大手のコマツは、主力の電動ショベルを開発し、ことし10月以降に日本とヨーロッパ市場での展開を始めることになりました。

コマツが新たに展開するのは、最も普及している20トンクラスの主力機で、アメリカの企業と共同開発を進めてきました。

電動化したことで、排ガスを出さないほかエンジンの騒音がなく、運転席に伝わる振動も抑えることで、作業員の疲労も軽減されるということです。

リチウムイオンバッテリーでおよそ8時間稼働し、エンジンで駆動する油圧ショベルと同じ程度の性能があるとしています。

ことし10月以降に日本とヨーロッパの市場で順次、展開を始める予定です。

コマツの谷川徳彦大阪工場長は「バッテリーが大きくなり非常にコストもあがるので、どれくらい市場に受け入れられるかが鍵になる。まずはお客様に使っていただいて、フィードバックをもらって次の開発につなげていきたい」と話しています。

建設機械の電動化はバッテリーなどのコストの高さが課題となっていますが、特にヨーロッパでは政府による購入費の補助などの支援を背景に、海外メーカーが積極的な展開を始めていて、日本の大手メーカーも世界展開を本格化させることになります。
1199：とはずがたり：2023/09/26(火) 10:17:38: 農機にも電動化の波　ICT注目　北海道で国際農機展
7/7(金) 10:00配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/0121ef665eb04c05da4a052cf0363c6b5aea415c
日本農業新聞

　国内最大級の農業機械の展示会「国際農業機械展」が6日、北海道帯広市で開幕した。5年ぶりの開催。国内外114のメーカー・団体が出展し、情報通信技術（ICT）を使ったスマート農機をはじめ、大型農機や作業機が並んだ。10日まで。

　国内で急増する子実用トウモロコシの収穫機を付けて展示されたのは、ドイツ・クラース社の400馬力超、収穫物のタンク容量1万2500リットルの大型コンバイン。展示した輸入販売業のエム・エス・ケー農業機械は、麦や大豆など含め多品目に対応し、稼働率を高められるとPRした。

　ヤンマーは「農機でも電動化の波が来ている」とし、電動トラクターを展示。生産現場での実用化を見込み開発を進めており、エンジン換算で30馬力に相当するという。会場のモニターで、実際にロータリーを付けて耕うん作業をしている映像を流し、来場者にPRしていた。同社の担当者は「振動や泥などの影響を考慮し、開発を進めていく」と話した。

　クボタは、欧州での公園の緑化需要に対応した電動トラクターを展示した。26馬力クラスの出力があり、1回の充電で3、4時間の作業が可能。排ガスが出ないという点に加え、「動作が静かなので、作業中でも公園利用者の妨げにならない」とする。国内での発売は未定だ。

　井関農機も、欧州で販売中の電動乗用モアーを展示した。

防除や排水対策　大型機器に注目
　防除機や草刈り機を製造・販売する丸山製作所は、3000リットルタンクを搭載し、散布幅30メートル超の大型ブームスプレヤー「BSA―3000C」を紹介。長いアームを空中で交差させ、トンネル状にするなどして来場者の目を引いた。

　スガノ農機は、開発中のサブソイラー、ディスクハロー、レーザーレベラーを参考出品した。いずれも道内の大規模経営向けだ。同社の担当者は「来場者の感触は良かった。開発に生かして発売につなげたい」としている。

　この他にも国内外各社の大排気量トラクターや散布機、収穫機なども並んだ。乗用農機の自動操舵（そうだ）システムを手がけるメーカーは、モニターを前に体験できるコーナーを設けて操作性をアピールした。酪農関連で、牧草栽培や畜舎用の資材も目立った。

　開会式には藤木眞也農水政務官が出席。「これからの日本の農業発展の可能性について、農業者と機械関係者が意見交換できる貴重な機会」などとあいさつした。

（古田島知則）

日本農業新聞
1200：とはずがたり：2024/08/28(水) 01:27:24: 驚異の発明-ジェットエンジンはレシプロ機を蹴散らした
https://www.youtube.com/watch?v=rOQuHvV9aws