不動産・土木・建設・土地建物等綜合スレ

1322：とはずがたり：2013/12/02(月) 12:04:32: >>1321-1322
　実際、日本の冬期における屋内環境の水準が欧米より低いことが問題になっています。入浴中の死亡者数（図２）は冬期に急増し、主な原因として、居間と脱衣所・トイレとの大きな温度差などが指摘されています。

　「断熱性能が優れた住宅は室温が高くなり、それが健康にとって良い効果をもたらします。低い室温がもたらす健康障害についてはイギリスがもっとも研究が進んでいて、保健省が指針を出しています。室内は２１度を推奨温度とし、１８度は許容温度、１６度未満は呼吸器系疾患に影響が出る恐れがあり、９～１２度の室内では血圧が上昇し、心臓血管疾患のリスクが生じます。５度になると低体温症を起こすリスクが高くなります。イギリスでは室内温度が１０度以下のアパートの大家には強制的に断熱改修をさせるなど、法律で義務化しています」（村上理事長）

　■健康を考えると投資回収は見合う

　２０１１年８月に日本建築学会で発表された「健康維持がもたらす間接的便益を考慮した住宅断熱の投資評価」によると、断熱性能の低い家から高い家に転居した人（１万２５７人）を対象にした調査で、心疾患の改善率は８１％、糖尿病は７１％、気管支ぜんそくは７０％、関節炎は６８％のほか、アレルギー性の疾患（鼻炎、結膜炎、アトピー性皮膚炎）についても、断熱性向上により病状の改善が見られたことがわかりました。疾病予防による医療費軽減と休業損失予防の便益は、１世帯あたり年間約２．７万円という試算も出しています。

　アレルギー性疾患の改善は、断熱材をきちんと使うことにより防湿効果を高め、カビや細菌の発生につながる結露を防ぐことができるからです。「光熱費だけを考慮すると、投資回収が見合わないと思われるかもしれませんが、健康維持促進効果は家計負担を減らし、社会全体として医療費の国庫負担分など行政負担の減少につながります。断熱がもたらす便益は大きいのです」（村上理事長）

　超高齢化社会に向かう日本において、家族や自分の健康維持・増進効果を考慮すると、断熱住宅の投資回収は負担に見合うものだと考える消費者が増えるように思います。既存住宅については、土壁木造住宅以外は、基本的に断熱改修リフォームは可能だそうです。断熱性能の向上がもたらす健康や快適性といった便益の価値をより多くの方に知っていただきたいと思っています。（松本真由美）

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