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3808：とはずがたり：2014/06/05(木) 10:41:30: 取り下げ同意前の記事

2014.5.30 08:00
小保方さん、再就職先は中国の研究所？　政府の研究費は対ＧＤＰで日本超え
http://www.iza.ne.jp/kiji/life/news/140530/lif14053008000004-n1.html

　新型万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」の論文問題で、理化学研究所に不正が認定された小保方晴子・研究ユニットリーダー（３０）が２８日、２本で構成する論文のうち１本について撤回に同意した。小保方氏はＳＴＡＰ細胞は存在するとの立場を崩していないが、ＳＴＡＰ細胞と小保方氏の“運命”は一段と厳しいものになった。処分は厳罰が予想されており、新たな就職先として、隣国への転身も取り沙汰されているという。

　小保方氏が撤回に同意したのは、ＳＴＡＰ細胞の万能性を補足的に示した２本目の論文。理研調査委員会では不正は認定されなかったが、今月中旬に複数の画像に疑義が発覚していた。

　小保方氏側は、この論文は山梨大の若山照彦教授が主に担当したものであるとし、「取り下げても細胞の存在自体は揺るぎがない」と主張。ＳＴＡＰ細胞の存在を報告した論文については、撤回に同意していない。

　こうした強気の姿勢とは裏腹に、小保方氏の研究者生命は、風前のともしびだという。近く発表される処分について、ある関係者はこう指摘する。

　「研究不正の処分の原則は諭旨退職か、懲戒免職だが、それ以下の処分もあり得る。仮に懲戒免職にならなくても、小保方氏は１年ごとに契約が更新される職員。理研にとどまって研究を続けることは絶望的だろう」

　例の「ポエムノート」がきっかけとなり、国内での再起は難しくなっているというのだ。

　「以前は擁護する声もあったが、ハートマークが書かれた日記のような研究ノートはポエムとも評された。ノートが決定的となり、『こんなレベルでは呼べない』と国内の研究所が手を引いた」（科学関係者）

　今後の行き先として有力なのは、ハーバード大のバカンティ教授の研究所だ。小保方氏は米国留学時代に「バカンティーズ・エンジェル」と氏を慕い、研究所に所属。師弟愛は健在で、バカンティ氏は４月の京都市内での講演で「ＳＴＡＰ細胞はある」と強調。「プリーズ・カムバック・トゥ・ボストン（ハーバード大があるボストンに戻って来て）」と応援したという。

　だが、業界内では「米国でなく、中国の研究所に移る可能性がある」（関係者）とささやく声もある。

　近年の中国は、科学技術の躍進がめざましい。科学技術・学術政策研究所の「科学技術指標」によれば、約１０年前から、政府の研究費は対ＧＤＰで日本を超えている。

　科学論文数も２０００年は日本（約７万２０００件）が中国（約２万９０００件）の約２・４倍だったが、１２年には中国が約１８万３０００件と、日本の約７万８０００件を大きくリードしているのだ。

　前出の関係者は「昨年、北京大のグループが化学物質のみでｉＰＳ細胞生成に成功したと発表するなど、再生医療分野で日本や米国に追いつこうと躍起になっている。ＳＴＡＰ現象の可能性があるならば、小保方氏を取っておきたいと考えるだろう」と話す。

　今後、新天地での大逆転というシナリオはあるのか。