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スーフィズムに関するHP

715とはずがたり:2015/03/03(火) 15:03:58

崩壊始まるISIL「カネなし、戦意なし、人手なし」
プレジデントオンライン2015年2月27日(金)10:21
http://news.goo.ne.jp/article/president/bizskills/president_14659.html
PRESIDENT 2015年3月16日号 掲載

湯川遥菜・後藤健二両氏の殺害で、一躍日本人の関心の的となったIS(ISIL)。今後も自ら語るような残虐な活動を拡大していくのだろうか。

世界中のイスラム過激派組織が、ISILに対してバイア(服従を宣誓すること)を行っており、その中には日本に近い、インドネシアのムジャヒディン・インドネシア・ティムール(MIT)、フィリピンのアブ・サッヤーフ組織などがある。

もっともバイアの目的は、自分たちの組織をより大きく見せようという魂胆であり、必ずしもISILの言いなりに動くわけではあるまい。

イスラム過激派組織の間には、従来も横の連携が生まれたことが何度もあるが、資金援助と力の誇示が必要であり、それなしの盲従はありえない。今、東南アジアのイスラム原理主義組織がISILに対して、バイアをしたからといっても、ISILから資金援助が届くまでは、これらの組織の動きは表面化するまい。

そのISILの資金獲得には、これまで2つの段階があった。まず第1段階は、湾岸諸国などからの資金援助と個人的な援助。第2段階は、占拠したシリア北部・イラク北部の油田で採れる石油の密売だ。一時期は1日の売り上げが約1億円といわれていたが、最近では石油価格が大幅に落ち込んだため、1日3000万〜5000万円も入ればいいところであろうか。

これでは、3万人前後といわれる戦闘員に支払う給与でさえ不足しそうだ。実際に給与の未払いなどが原因で、ISILから離脱しようとする戦闘員が出てきているが、彼らは逮捕され投獄されるか、処刑されている。

ISILとしては、バイアを取り付けたものの、これでは支持組織に実利的なメリットを与えることができないため、極めて緩い関係を構築することしかできまい。

そうした中、2月10日を過ぎた頃より、イランと米国からISILの終焉が近付いているとの見通しが聞こえ始めている。

その発信元は、1人がオバマ米大統領。ISILの最近の戦い方は防衛が主で、米国を中心とする有志連合側の空爆により負けが込んでいるという。もう1人はイラン革命防衛隊のコドス軍司令官カーセム・ソレイマニ将軍だ。同将軍によれば、ISILがイラクとシリアでの戦闘で敗北を重ねており、相当数の戦闘員が犠牲になり、長くは持たないという。

彼ら2人がそう判断したのは、ISIL側が交戦で後退するケースが増え、かつ実際に敗北していくつもの拠点を放棄しているからだろう。その敗北の典型例は、シリアの北部にあるコバネ市の攻防戦だ。ここでISIL側はクルド人民兵と、クルド自治区から送られたペシュメルガ軍に敗れている。

ISILのイラクにおける戦いの目的は、イラン政府と非常に深い関係にあったマリキー・イラク前首相追い落としだった。マリキー氏の存在はイラクのスンニー派にとって最大の不満であり、欧米にとっても不愉快だった。

さらにシリアでの目的は、南北に国家を分断することにあったと思われる。クルドがその北部を支配し、パイプラインが通り、ペルシャ湾の海底にある膨大な量のガスが開発され、地中海から欧米の消費地に届けられる――その目的は見事に達成された。

今後、彼らは戦場をトルコとリビアに移すと思われる。まず、トルコは当初の良好関係と異なり、ISILへの締め付けを厳しくしていることに加え、コバネの報復をすると考えるトルコ在住のクルド人が多いからだ。

リビアにはISILにバイアをしたファジュル・ル・リビアというイスラム原理主義戦闘集団が東部地域に陣取っているし、西部のトリポリにはアンサール・ル・シャリーアト・ル・イスラームというムスリム同胞団系の、イスラム原理主義戦闘集団が存在する。そのどちらもISILに対しては極めて好意的なのだ。

しかも、リビアには石油がある。それを支配できれば、窮地にあるISILは再度世界に向けて、戦闘範囲を拡大していけるということであろう。

(笹川平和財団特別研究員 佐々木良昭 写真=AP/AFLO)


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