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1364：とはずがたり：2016/01/10(日) 14:57:45: >>1361-1364
「アラブの春」後に、イスラム穏健派の政権が成立する一方で、エジプト、チュニジア、リビアなどいたるところで台頭したのが、サラフィー主義と呼ばれるイスラム厳格派である。若者たちがサラフィー運動の担い手となった。世直しを求める若者たちの意思が、より厳格な形でのイスラムの実現を求めるサラフィー主義に向かう契機となっている。さらに、サラフィー主義が戦闘化したISもまた、「アラブの春」の流れのなかで、若者たちの反乱として位置づけられねばならない。「アラブの春」は終わったのではなく、ISという危険な形で続いている、という認識である。

平和的なデモから自爆テロ犯へ
　若者たちの反乱である「アラブの春」は、サウジや湾岸諸国では、多数派のシーア派民衆がスンニ派王政と衝突したバーレーン以外では、大きな動きにはならなかった。ただし、サウジで、ブレイダのような最も保守的な地域でサウド王制への不満が出てきたのも、若者たちの不満とイスラムの実現が重なる「アラブの春」の流れの中にある。

　その意味では、平和的なデモをしていた若者が、ISの自爆テロ犯になるというサウジの状況は、2014年にISが出現して、中東や欧米から３万人を超える若者が参戦して行くという流れの中で捉える必要がある。サウジは年明け早々に、サウジ王国へのジハードを正当化したスンニ派宗教者のザハラーニ師と、「アラブの春」を象徴するシーア派宗教者のニムル師を含む47人の「テロリスト」を処刑し、王国を批判、否定するあらゆる活動を禁じる声明を出した。

　サウジ国内で国や社会に不満を持つ若者たちが、ISに呼応して国内で暴力的に動くことを警戒し、牽制するものと考えるべきだろう。それだけ、サウジ政府が直面する危機が深いということである。サウジ・イランの国交断絶ばかりが注目されるが、サウジの国内問題として問題の本質を理解しておく必要がある。

国内世論対策としての外交断絶
　最後にもう一度、サウジ・イランの国交断絶という外交問題に戻るならば、サウジの新聞は２日にテヘランでニムル師処刑に抗議する民衆がサウジ大使館に押しかけ、火炎瓶を投げて大使館が煙を上げて燃える写真を、目立つ形で１面のトップに掲載した。それを受けて、ジュベイル外相は抗議して、外交関係断絶という厳しい措置を発表した。

デモ隊に襲撃されたテヘランのサウジアラビア大使館の写真を１面に掲載したサウジの新聞（１月４日付）
　しかし、イランの対応はというと、最高指導者ハメネイ師やロハニ大統領が「イスラムにも人間の道にも反する」と非難し、著名な宗教者か次々と非難の声明を挙げたが、反サウジ運動に国民をけしかけるような激しいトーンではなかった。民衆の抗議デモは起こったが、イラン政府は治安部隊を出してデモを抑えようとして、デモ隊の40人以上を拘束している。

　両国の国交断絶の動きは、中東でスンニ派の盟主サウジとシーア派の盟主イランが、覇を競うというような意味づけではなく、サウジが、自国がイランの攻撃を受けているということを殊更に強調して、厳しいIS対策をとるための国内の引き締めを図ったということである。つまり、国内世論向けの対応である。イランの方には長年続いてきた国連や米国の制裁解除を目前にして、サウジとの関係を荒立てることには何の利益もない。

相手への憎悪を増大させる双方の民衆感情
　宗派対立が危機につながるとすれば、サウジやイランという国の関係ではなく、イラクやシリアや湾岸諸国のスンニ派民衆がヒズボラやイラクのシーア派民兵を殺戮者ととらえ、逆にシーア派民衆はISを同様に捉えるという、双方の憎悪を肥大化させている民衆感情の方である。政府は宗派対立での民衆の怒りが自分に向かってこないように、政府自身も相手に脅かされているという立場をとり、それがまた宗派の対立を煽る。

　ISの脅威が中東で実際以上に肥大化しているのは、宗派を巡る民衆の憎悪や恐怖と結びついているためである。サウジとイランの国交断絶は外交的にはほとんど実質的な意味はないが、それが空騒ぎであっても、民衆の感情に火をつけ、結果的にシーア派憎悪を強調するISを利することになる。