化学・薬品産業総合スレッド - 1070807006

1572：荷主研究者：2015/12/12(土) 23:00:00: >>1571 続き

▼石油化学の台頭

　一方、田中氏が三井東圧化学（東洋高圧）に入社した頃、化学産業は新たな潮流の中にあった。1950年代に日本で勃興した石油化学の急成長だ。三井グループは、新たな産業である石油化学の育成のため、55年に三井石油化学工業を設立。同社は58年に岩国工場（現岩国大竹工場）で日本初のエチレン設備（ナフサクラッカー）を中核とする石化コンビナートの操業を開始した。続いて、旧三井化学工業、東洋高圧も石化コンビナートの建設を決断し、65年に大阪石油化学を設立、70年に泉北コンビナートの操業を開始した。「高度経済成長の３Ｃ（カラーテレビ、クーラー、カー）時代に、軽くて成形が容易で、デザイン性に優れた新素材である合成樹脂の需要が大きく拡大したことが背景だった」。

　東洋高圧と旧三井化学工業の合併も、石油化学の台頭が背景にあった。「高度経済成長期においても、肥料や染料事業はまだ元気だった。しかし、両社とも次の時代の柱となる事業を模索していた。それが樹脂だった」。樹脂、つまり大規模な投資が必要な石油化学事業への参入を図ることが、合併決断の大きな要因でもあった。

　「入社後の５年間はポリスチレン（ＰＳ）の営業を担当した」。ＰＳは、東洋高圧が主導権を握っていた事業だ。ところがある日、ポリプリピレン（ＰＰ）の営業部隊へ移動を命じられた。ＰＰは旧三井化学工業主導の事業だった。「当時は、出身母体を超えた人事交流は行われていなかった時代。生意気な社員だけが異動させられたのかも知れない」。人事交流の第１号だった。その後、ＰＰの営業を10年間続けることになる。

▼共販会社へ出向

　70年代以降、石油化学は構造不況に見舞われた。「雨後の竹の子のごとく合成樹脂の企業が乱立し、利益なき繁忙と呼ばれた」。高度経済成長が終焉して需要の伸びが停滞すると、過当競争体質と設備過剰が業界にのしかかった。円高、オイルショックが追い打ちをかけ、事業収益は惨憺たる状況へ追い込まれていく。

　ついに85年、石油化学は産業構造改善臨時措置法により構造不況業種に指定され、共同設備廃棄と合成樹脂の共同販売会社（共販）の設立が実施された。田中氏は、新設された共販の三井日石ポリマーへ出向することとなった。「共販会社は、生産の統合という本質が欠落していたため、銘柄統一など合理化効果はあったものの、共販としての十分な成果は得られなかった」。

　その一方で「共販会社で他社の人材と知り合ったことは大きな財産になった」という。「このままではいけない、という想いを皆が共有できたことは大きかった。三井石油化学（現三井化学）の土田（忠良）さん、日石化学の安川さんなど当時の仲間とは今でも交流がある。同業も三菱、宇部、昭電ほか、当時の樹脂担当には各社のエースが集まり、鎬を削っていた。こうした有能な人たちが逆境の中で頑張り、各社それぞれが触媒技術やコンパウンド技術などの研究開発にも大きな資源を投入したからこそ、今がある」と振り返る。

（つづく）