化学・薬品産業総合スレッド

1388：荷主研究者：2014/07/05(土) 16:04:38: >>1387-1388 続き

収益改善険し

　三菱ケミカルＨＤは小林社長がトップに就いた１９年４月から、田辺三菱製薬、三菱樹脂、三菱レイヨンと相次ぐＭ＆Ａで事業規模を急拡大してきた。並行して、歴史ある塩化ビニール樹脂事業の撤退や鹿島コンビナート（茨城県神栖市）の１基停止など、不採算事業に大ナタを振るった手腕には評価が高い。

　ただ、一連の経営改革が収益力に結びついているとは言い難い。企業の収益性を測るＲＯＥ（株主資本利益率）は３％台と低迷し、住友化学（６．５％）や旭化成（１１．７％）を下回る。２桁台のデュポンなど海外勢にも水をあけられており、小林社長も「収益性が低すぎる」と認める。

　大陽日酸買収で３３年３月期に５０億円以上の相乗効果を計画するが、市場では「正直、買収額（約１０００億円）の１割は欲しい」（野村証券の岡崎茂樹シニアアナリスト）と収益改善への効果に不満も残る。

　ライバルの旭化成は住宅や繊維事業で、また信越化学がレアアース磁石などで世界的に競争力のある事業を育てている。一方、三菱ケミカルは「競争力のある独自商品が少ない。将来伸びる分野で競争力を保てるかが課題だ」（岡崎氏）とされる。

　エネルギーや原料コストの上昇、国内の人口減による内需減少に加え、３～４年後には北米でシェールガス設備が本格稼働など、懸念材料が山積する。社長在任７年を超え、近い将来の世代交代もささやかれる中で“小林改革”は正念場を迎える。（西村利也）

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