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鉄鋼・非鉄金属スレッド

2004とはずがたり:2018/12/25(火) 00:43:39

177 名前:荷主研究者[] 投稿日:2015/07/08(水) 23:16:08

http://www.sankeibiz.jp/business/news/150626/bsc1506260500004-n1.htm
2015.6.26 05:00 Fuji Sankei Business i.
三菱マテリアル、直島製錬所設備増強

 非鉄大手の三菱マテリアルは25日、金属のスクラップ処理を手掛ける直島製錬所(香川県直島町)の設備を増強すると発表した。約50億円を投じて金属の分析や処理作業をする設備を増やし、処理能力を年間約8万トンから約11万トンに高める。環境意識の高まりや家電などのリサイクル率向上で、金属のスクラップ処理量が世界的に増えていることに対応する。増強が完了するのは来年4月の予定。正社員などの雇用拡大も見込む。

178 名前:荷主研究者[] 投稿日:2015/08/08(土) 22:56:06

http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2015/07/27-21117.html
2015年07月27日 化学工業日報
今秋の硫酸不足に十分な備えを

 硫酸の国内需給が今秋以降、極度にひっ迫する懸念が強まっている。硫酸を副生している製錬大手において大型の定期修理が重なるためだ。瞬間的ではあるものの、国内生産能力の半分近い供給量が消失することになる。現在、フィリピンのニッケル製錬およびチリの銅製錬向けを中心に海外での硫酸需要が旺盛。それだけに未曽有の品不足となる可能性も出てきた。サプライヤー、ユーザーとも在庫の積み上げなど十分な備えで乗り切ってほしい。

 硫酸は世界で最も大量に生産される化学薬品。肥料、合成繊維、製紙など用途は幅広く、現在の市場規模は2億3000万トンと推定される。最近では世界的な食糧増産へ向けた肥料需要の拡大を背景に、年1000トンペースで市場が拡大している。

 硫酸協会の統計によると、2014年の国内生産量は前年比0.3%増の666万5000トン。このうち銅や亜鉛などの非鉄製錬工場で副生される硫酸は同3.1%増の515万トンで全体の8割弱。硫酸の生産量は、非鉄製錬の操業度に大きく左右されている。

 今年は住友金属鉱山の東予工場(愛媛県)が10月20日から、パンパシフィック・カッパーの佐賀関製錬所(大分県)が11月初から、それぞれ約1カ月のスケジュールで大型定修に入る。国内最大級の年間100万トン超の硫酸生産能力を持つ両工場が停止することで、国内の月間生産量は通常の半分の25万トン規模に落ち込む。

 13年秋にも両工場の定修が重なり、国内需要家へのデリバリーに苦慮する場面がみられた。当時、住友金属鉱山などによるフィリピンのニッケル採掘向けに振り向けられた硫酸は月5万トン程度だったが、現在は2倍以上の同12万トンに拡大。このため今秋は、さらに厳しい状況になることも予想される。

 資源エネルギー庁の総合硫黄源対策ワーキンググループがこのほどまとめた需給見通しによると、15年度の硫酸の国内需要は前年度比0.9%増の370万3000トン。肥料、酸化チタン、硫酸アルミニウム、中和石膏向けなどが前年度を上回る。一方、生産は同2.7%減の627万トンとなる見込み。

 秋口以降の深刻な品不足が避けられない状況のなか、サプライヤーは30万トンを大幅に上回るレベルの在庫を確保し、国内への安定供給に最善を尽くすとしている。加えて需要家サイドについても、夏場から在庫を通常より高めに持つなど早めの準備が欠かせない。双方のコスト上昇を回避するためにも、業界が一致協力して入念な対策を講じることを望みたい。

179 名前:荷主研究者[] 投稿日:2015/10/21(水) 23:04:07

http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0520151008cbae.html
2015年10月08日 日刊工業新聞
DOWAエコシステム、秋田で重金属含有土壌処理を開始-DME工法を活用

 DOWAホールディングス傘下のDOWAエコシステム(東京都千代田区)は、自然由来による重金属含有土壌の処理を始めた。独自開発した「ドライ・マグネティック・エクストラクション(DME)工法」を使い、1時間当たり約100トンの土壌を処理する。東日本大震災の復興関連で東北地方から発生する土壌も処理し、2015年度に合計で約10万トンの処理を目指す。

 グループ会社、エコシステム花岡(秋田県大館市)の松峰工場(同)内に処理設備(写真)を設置、稼働した。DME工法は処理工程で水を使わず、混ぜた鉄粉に汚染物質を吸着させ、磁石で分離し浄化する。従来工法より比較的簡易な設備ですみ、処理コストを低減できる。

 対象は比較的低濃度な自然由来の重金属含有土壌とし、ヒ素、鉛、フッ素、セレン、六価クロムなどに対応した。浄化後の土壌は環境基準を満たす浄化土として社内で再利用する。回収した物質は外販せず、グループ内で廃棄処分する。


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