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プロ野球スレ
516
:
おりーぶの木@1リーグ制反対
:2004/06/25(金) 23:12
やっぱり某ナベツネとは人間の格が違うねぇ。
松井秀が日本球界に緊急提言!「課徴金制度」導入を(サンケイスポーツ)
【ボルティモア(米メリーランド州)23日(日本時間24日)=田代学】ヤンキース・松井秀喜外野手(30)が、近鉄とオリックスの合併問題に初めて言及。先達の米大リーグの方式を取り入れた、日本球界の救済・改革案を提言した。球団消滅という最悪のシナリオを避けるため、課徴金制度や放映権料の分配などメジャー流のシステム導入を訴えた。
日本球界への熱い思いがヒシヒシと伝わってきた。近鉄とオリックスの合併問題について発言するのが難しい立場にあることを承知で、松井秀はあえて重い口を開いた。
「メジャーには球団をつぶれないようにする方法がいくつもある。課徴金とか、放映権とか…。取り入れられるものは導入して、リーグ全体が繁栄するようなシステムを考えてほしい」
海外に出て初めて、日本の常識が世界の非常識であることを痛感することがあるように、松井秀も大リーグに移籍したことで、同じプロ野球でも日米には大きな経営上の隔たりがあることを痛感した。先週末、ある米有力紙が「日本の球団が削減の危機に立たされたのは、松井らスター選手流出による人気低落が原因」という趣旨の記事を掲載したが、今回の近鉄、オリックスの合併問題で改めて浮き彫りになったのは、日本プロ野球の運営構造上の問題。松井秀は球団消滅という最悪のシナリオを避けてほしいと強く願うからこそ、大リーグから取り入れられる救済・改革案を提言した。
大リーグの球団運営が破綻(はたん)しないシステムの一例が、テレビ放映権料の分配だ。コミッショナーをトップとする大リーグ機構が、全米および世界各国の放映権を一括管理。莫大(ばくだい)な放映権料を各球団に均等配分している。人気のない地方球団には安定した財源になっており、今回の近鉄のように親会社の経営悪化が球団消滅に直結しないような構造になっている。
2002年の労使交渉で導入された課徴金制度も、戦力差の拡大防止とともに資金力の乏しい球団を救済するシステムになっている。総年俸が基準額を越える「金持ち球団」から“ぜいたく税”を徴収して、総年俸が低い「貧乏球団」へ配給。松井秀が所属するヤンキースは昨季分として約1182万ドル(約12億6500万円)を支払った。
放映権の分配も課徴金制度も、共通の目的はリーグ全体の共存共栄だ。どちらも日本で導入されることになれば古巣・巨人の“出血”を伴う改革となるが、1チームでは野球はできない。今回のゴジラの提言は、断トツの総年俸を誇る一方で他の29球団を潤してもいる大リーグの盟主・ヤンキースの姿勢から学んだものでもある。
[ 6月25日 10時48分 更新 ]
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/sports/matsui_hideki/
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