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応用栄養学特論
1708
:
とはずがたり
:2016/11/13(日) 23:57:48
>>1707-1708
こうした複雑な店内作業が必要な業態の場合、自社の直営で運営し、本部のスタッフが徹底的に指導したり、研修を増やしてノウハウを習得させる必要がある。にもかかわらず、大戸屋の国内店舗は現在、半分以上がFC店となっている。かつて、大戸屋HDの幹部は「直営で社員だからこそモチベーションが向上し高いサービスが維持できる。FC化後も同じ水準を維持できるのか」と不安を漏らしていた。
現在、大戸屋の1店舗あたりの平均年商は推計で1億円前後ほど。だが、FC店はロイヤリティ、販売手数料、システム利用料など含めて、売上高の約7%を本部に支払う必要がある。本部ですら儲からないのに、FCの収益性はもっと低い。「改装費用をかけたり、新たに出店しようというFCオーナーは少ないのではないか」(大戸屋関係者)
会社が公表した中計の説明会で、最大の課題であるオペレーションについて、窪田社長は「店内調理はわれわれの根幹、それを崩すわけにはいかない」と見直しは避ける方針を示した。その代わりに「フロア作業の簡素化のために、タッチパネル導入などのテストを行っている」(窪田社長)という。だが、前出のFC社員は、「まずはランチのメニューを絞り込むなど、抜本的なオペレーションの改革が必要だ」と指摘する。
大戸屋が上場後、長年にわたってぱっとしない業績で推移してきた一方で、急激な成長を続けているのが「やよい軒」だ。持ち帰り弁当「ほっともっと」で著名なプレナスが運営する定食チェーンで、1989年に「めしや丼」という名前で1号店を出店。2006年に業態名を現在のやよい軒に転換した。
中食のノウハウを生かす「やよい軒」
数年内には大戸屋の店舗数を超えると見られる「やよい軒」(記者撮影)
2016年2月期の業績は売上高284億円、営業利益は13.6億円で、全国に直営主体で297店を展開しており、収益性では大戸屋を凌駕する。業界関係者によれば、「強みは持ち帰り弁当の基盤を生かした経営にある」という。ほっともっとは全国に約2700店を展開しており、やよい軒は「中食で培ったノウハウを、外食に応用している。食材の共通化や配送費などのコストを抑えているから、成長できるのだろう」(業界関係者)。
客単価は750円程度で、大戸屋の約850円よりも安めだ。かつて大戸屋が600円台の定食が中心だったのに、健康志向や高品質をうたって800?900円台のメニューを増やし、女性客の取り込みを図ったのに対して、やよい軒は価格を抑えたままだ。「首都圏はまだしも、地方では定食に高い値段は出せない。定年した団塊の世代など、時代のニーズをうまく掴んだ点が評価されているのだろう」(業界関係者)
初期費用も抑えている。「やよい軒」の出店初期費用約4300万円なのに対して、大戸屋は本格的な調理をするため、広い厨房と高額な器具を揃える必要がある。新規に出店する場合に必要な費用は6000?7000万円、郊外ロードサイド型店舗だと8000万円ほどになる。
投資費用や収益性で上回るやよい軒は年間40?50店近くの出店を続け、2020年に500店体制を目指している。大戸屋の出店が計画通りにいかなければ、店舗数で逆転される日も遠くない。
かつて、窪田社長は「お客様が喜んでくれるのであれば、薄利でも良いものを出していくことが、大事なことだと思っている 」と語っていた。
創業家との経営権をめぐる問題に加えて、長年にわたって続く収益性の問題、そして同業他社からも追撃を受けている。大戸屋が抱える問題は深刻さを増している。
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