石油・ＬＮＧなど＝エネルギー総合スレ＝

923：とはずがたり：2008/09/15(月) 01:14:24: 原油下落にＯＰＥＣピリピリ　「供給過剰」本格減産も
http://www.asahi.com/business/update/0913/TKY200809130158.html
2008年9月13日19時9分

　１２日のニューヨーク商業取引所の原油市場で、国際指標の米国産ＷＴＩ原油の先物価格が一時、１バレル＝９９．９９ドルに下落。約５カ月ぶりに１００ドルを下回り、原油相場は下落基調が鮮明になった。需要の減少を背景に投機資金が引き揚げているためだ。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は今後、本格減産を議論する可能性がある。

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１０日、９月の石油市場月報で、今年の世界の石油需要見通しが前年比０．８％増にとどまるとし、前月より下方修正した。米欧などの景気減速で、世界的な原油需要の伸びは今後も落ちていく可能性がある。

　サブプライム危機の表面化で金融市場が混乱した昨夏から特に、原油市場に投機資金が流入し、価格を押し上げてきた。今度は投資ファンドなどの資金が引き揚げられるにつれて「空売りを仕掛ける投資家も増えてきた」（ヘッジファンド関係者）といい、下落に拍車をかけている。

　原油と同様に、新たな資金の流入で高騰が続いてきた金や穀物などの相場の多くは下落基調が強まっている。世界の株式市場も調整局面が続いているため、ヘッジファンドなどは市場への投資を減らして金融機関からの借入金を減らしたり、米国債など「安全資産」に資金を振り向けたりして、投資リスクを減らす動きを強めている。

　投機資金によるかさ上げがはげ落ちたとすれば、今後注目されるのは産油国の動向だ。産油国側には原油価格下落への危機感が強い。０４年以降の原油の上昇局面の前に、価格が長期低迷していた記憶があるからだ。

　産油国側はいま、「供給過剰」を警戒する。ＯＰＥＣは９日の総会で日量約５０万バレルの「実質減産」を打ち出した。総会では「需要よりも供給が多いせいで、余剰分が出ている。在庫はいまやかなり高水準に達している」（クウェートのオレイム石油相）、「余剰在庫は来年はじめにはさらに増える」（ヘリルＯＰＥＣ議長＝アルジェリアのエネルギー鉱業相）との発言が相次いだ。

　９日の総会では、イラクとインドネシアを除く１１カ国で日量計２８８０万バレルという生産目標は変更せず、目標より実際の生産量が上回っている「超過分」を削減する方針にとどめた。価格下落が続けば、今後はさらに生産目標自体を削減する「本格減産」が議論されるのは必至だ。

　次回の総会でＯＰＥＣが本格減産に踏み切れば、原油相場にとって次の転機となる可能性もある。（ロンドン＝尾形聡彦、ニューヨーク＝丸石伸一）

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