石油・ＬＮＧなど＝エネルギー総合スレ＝ - 1042778728

2134：とはずがたり：2016/07/17(日) 18:01:09: >>2133-2134
■　南北アメリカ大陸の原油生産が飛躍的に増加？　

　リュスタド社の試算によれば、第4位にカナダ（1670億バレル）、第6位にブラジル（1200億バレル）、第8位にベネズエラ（950億バレル）、第9位にメキシコ（720億バレル）と、南北アメリカ大陸諸国が軒並み顔を揃えている。

　第4位のカナダでは、オイルサンドの生産量が2025年までに42％増加し、日量340万バレルとなる見通しである（6月28日付ロイター）。

　第8位のベネズエラは、目下、原油価格下落で苦境に陥っている。7月4日、同国の外務省は「6年にわたって凍結している米国との外交関係を修復する用意がある」と発表した。チャベス政権時代の「悪政」によりベネズエラの原油生産量はピーク時の半分以下に減少しているが、米国の関係正常化を契機に欧米の国際的な石油会社に鉱区を開放すれば、同国の原油生産量はV字回復するだろう。

　第9位のメキシコは、昨年12月、国内の油田鉱区を約半世紀ぶりに外資に開放し、日量約250万バレルまでに減少した原油生産の回復を進めている。

　リュスタド社は「2018年までに、原油価格は1バレル=80ドル、2020年までに同105ドル」との予測を立てている。この予測の通りとなれば、南北アメリカ大陸での原油生産は飛躍的に増加し、10年以内に、南北アメリカ大陸で生産される原油だけで当該地域の原油需要が賄えるようになる可能性がある（ただし、その実現は原油価格が再び1バレル=100ドル台に戻ることが条件である）。

■　米国は「先祖返り」してしまうのか

　一方、国際エネルギー機関（IEA）は7月に入り、「原油安による需要が高まり、その結果、中東依存度が高まっている」と警告を発した。

　世界の原油供給に占めるOPECの比率は、第1次石油危機直後の1975年は36％だったが、その後、北海油田の生産拡大で1985年に19％まで減少した。だが原油価格の下落で直近では35％に高まっている（OPECの6月の生産量は3286万バレルと過去最高となった）。原油価格が再び下落基調になれば、OPECのシェアはますます高まるだろう。

　そのためIEAは、「北米のエネルギー供給量が増加しているからといって、中東地域への関与を減らさないでほしい」と米国政府に対し異例の要請を行っている。中東の安定のためには、やはり米国の力が必要だというわけだ。

　これに対し米国内では、中東地域の最大の同盟国であるサウジアラビアとの溝が深まっている感が強い。例えばニューヨークタイムズは7月3日、「平和な国々でテロリスト養成のために資金提供を続けているサウジアラビアに対し、その責任を追及すべき時期が来ている」という旨のコラムを掲載した。

　筆者は「シェール革命によりエネルギー確保面の制約がなくなるとの認識が広まり、米国内で『モンロー主義』が台頭するのではないか」とかねてから主張してきたが、「アメリカ・ファースト」を訴えるトランプ氏が共和党の大統領候補になる状況を見ていると「米国は本当に『先祖返り』してしまうのではないか」と思えてくる。

　たとえ米国の原油埋蔵量が世界一になったとしても、サウジアラビアのような「スイング・プロデュ-サー（供給の調整役）」になれるわけではない（米国の原油輸出は2016年1月の解禁以来、着実に増加しているが、中国と並ぶ原油の大輸入国であることに変わりはない）。原油価格がこのままさらに下落すれば、主要産油国の生産体制へのストレスは高まり、いわゆる「地政学的なリスク」は急上昇するかもしれない。

　ところが米国は、ますます内向き化し、南北アメリカ内でのコミットメントを高めるばかりである。中東湾岸諸国の「アラブの春」が発生しても、中国が「内海」化を進めている南シナ海で紛争が勃発したとしても、対岸の火事とみなすようにならないとも限らない。

　IMFは7月、「OPECが日量700万バレル生産を縮小させれば、原油価格は2020年までに1バレル=75ドルに達する」との見通しを明らかにした。だが、市場外の要因で原油生産が減少すれば、原油価格は1バレル=75ドルどころか100ドル超えまで「一瀉千里」である。

　いずれにせよ米国の動向に世界はこれまで以上に振り回されることは間違いないだろう。

藤和彦