石油・ＬＮＧなど＝エネルギー総合スレ＝

2033：とはずがたり：2016/02/08(月) 19:52:34: >>2032-2033
＜ロシアの姿勢に変化＞

もっとも、関係各国すべてがこの１カ月間、世界の石油事情が変化する可能性を示唆した。

ロシアでも、プーチン大統領の側近である石油パイプライン会社トランスネフチのトカレフ社長が、原油価格の下落を食い止めるために協調行動を採ることは可能だと述べた。

「今回は真剣に受け止める必要がある。ロシアが行動を起こせるかどうかが鍵だ」と語るのは、２００１年のロシアとＯＰＥＣの交渉に関与したＯＰＥＣウォッチャーのギャリー・ロス氏だ。

ロシアでは、１９８０年代の原油安はサウジと米国が旧ソ連を打倒するために仕組んだとする陰謀論がよく語られる。プーチン大統領は１年前、現在の原油安も同様に計画されたものかもしれないと話した。

しかし通貨ルーブルが過去最安値に下がり、２０１８年に大統領選を控える今、ロシアとしても国家収入を確保して国民の不満を抑えるために背に腹は代えられない状況が強まっている。

ロシアの最近の姿勢について専門家は、石油価格を押し上げるための単なる口先介入か、それともシリアをめぐるサウジとの妥協を絡めた本物の取引か、あるいはその他の「グランドバーゲン（大々的な妥協策）」なのか、真意をくみ取ろうとしている。

プーチン大統領は重量級のラブロフ外相を今週、中東に派遣した。一方、ベネズエラのデルピノ石油・鉱業相は今週、ロシア、カタール、イラン、サウジの各国を訪問し、協調減産を呼びかける。

＜険しい道のり＞

１９９８年から９９年にかけての交渉は、マイアミ、マドリード、ハーグ、アムステルダム、リヤドと各地で秘密会合を重ね、ようやく２回の決定的な減産合意にこぎつけた。今回も道のりは険しそうだ。

原油価格に弱気の見方をしているゴールドマン・サックスは、ＯＰＥＣとロシアが協力することは「極めて考えにくい」としている。原油価格が上がれば米シェールオイルなどが再び勢いを盛り返すため、自分の首を絞めることにもなると指摘する。

ただ、９８年の合意で仲介役を果たしたオックスフォード・エネルギー研究所の創設者、ローバト・マブロ氏の論文を読むと、懐疑派も考えが変わるかもしれない。「多額の収入減が掛かっている場合、政策の変更はいつでも可能なばかりか、可能性が高いとさえ言える」――。

（Dmitry Zhdannikov記者）

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