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857：とはずがたり：2015/05/24(日) 18:59:43: 中国でグーグルが利用できなくなり半年、ユーザーは
http://japan.zdnet.com/article/35058879/
山谷剛史 2015年01月13日 06時38分

　中国では、5月27日にGoogleへのアクセスが遮断されたが、その7か月後の12月27日、今度はGmailにアクセスできなくなった。この日よりネットの壁越えの代名詞であるVPNの検索数が1.5倍に増えた。

　12月29日、外交部の定例会見では、この件の質問が出たが「具体的な状況がわからないので、担当部門に直接連絡を提案する」という回答をした上で「中国は外国からの投資や合法的な経営を歓迎する」というお決まりの回答にとどまった。12月30日、環球日報は「本当に中国が封じたのなら、その現実を受け止めるべきだ」という記事を掲載。新聞でアクセス遮断の存在を書くことは、示唆レベルでも珍しい。

　Googleが提供する数々のサービスは、中国企業が似たようなサービスを出し、中国のネットユーザーはそれに満足している。たとえば検索の「百度」、Gmail代わりの「網易」のメールサービス、YouTube代わりの「優酷」や「土豆」が代表的だ。Googleマップがなくても、多くの中国ユーザーは、「百度」や「高徳」で不満はない。

　中国人は英語が苦手な人が多い。もちろんプロフェッショナルな人はいるが、仕事や学問や生活などで英語を普段使いしている人以外は、昔から横文字アレルギーや横文字系サービスが苦手な人が多い。近年では、１９６０年代～８０年代の貧しかったころを描いた映画作品がでてきているが、英語が苦手な当時の大学生が作品中でしばしば描かれている。

　こうしたことからGoogleは、過去には中国市場に浸透すべく、「谷歌（グゥガ）」という中国名を名付け、「g.cn」という短いドメインを取得した。百度に対抗して、音楽検索サービスを投入したり、無料IMEをリリースするなど現地化に努めている。ただ百度のシェアは高まる一方だった。政府が、キャッシュにアクセスできないなどの規制をかけたというのもあるが、結局中国人は中国人によるサービスが好きだったというのが理由で、百度など中国サービスを選んだ。

　筆者自身の経験だが、Google Earthを中国の中年の知人に見せたことがある。地図への好奇心が返ってくるかと思ったら、「なんてアメリカは恐ろしい国なんだ」という国防的感想が返ってきた。アメリカは中国の敵国という認識は多くの知人が思っているところで、彼らなりに敵国の定義は違うのだろうけど、Google Earthを見た中年の反応はさもありなんであった。

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