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704：とはずがたり：2012/05/11(金) 20:21:48: >>703-704
　それでも、１年前の出来事が成功だったことは疑いない。テレビの伝える情報の価値は再認識され、ネットは被災者が、そこに書き込むことで、「誰か」と情報や不安を共有し、安心感を得る場になった。

　「あのとき、かつて街頭のテレビに人が群がったように、テレビを中心としたコミュニティーができていた」。元橋氏は語った。

　「ネットの状況は、１年前よりむしろ怖い状態になっている」　

　震災からの１年間は、ツイッターやフェイスブックといった、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）の利用が日本で飛躍した期間でもあった。

　現在、２千人規模で各種の被災地支援を行っているプロジェクト「ふんばろう東日本支援プロジェクト」（西條剛央代表）では、スタッフが現地で被災者の欲しい物資を聞き取り、ウェブサイトに掲載。ツイッターで情報を広め、支援者から被災者に物資を直接届けてもらう仕組みを導入した。さばき切れない物資が自治体の倉庫に積み上がったのとは対照的な、効率の良い支援が実現した。こうした団体は多くある。

　東京都武蔵野市のサックス奏者、武田和大（かずひろ）さん（４４）は昨年４月、津波で楽器が流された子供に楽器を届けるプロジェクト「楽器　ｆｏｒ　Ｋｉｄｓ」を立ち上げた。「ツイッターで『やろう』と言ったら周りが賛同して、すぐ形になった」といい、フットワークは軽い。

　全国から不要な楽器や部品、寄付金を募り、これまでに２００点以上の楽器類を被災地の子供たちに手渡した。「阪神大震災のときと違い、今はネットがあるから老若男女、誰でも何かができる」と武田さん。

　もちろん、ネットには闇の部分もある。

　「１月２５日、大地震が起きる」「２５日の東海大地震の予知夢を見た」－。今年１月中旬、ネット上をこんな噂が駆け巡った。

　時期が東京大地震研究所の「マグニチュード７級の地震が南関東で４年以内に発生する確率は７０％に高まった可能性がある」という研究の報道と重なったこともあり、噂は拡散。「１月２５日」に備え、災害用品の買い込みを勧める書き込みまで多数現れた。

　もちろん、この日、大地震は起きなかった。大震災直後にも「千葉で有害な雨が降る」などといったデマがあった。その一方で、「検証サイト」がこうした噂を一つ一つ打ち消していく自浄作用も起きている。

　東洋大の関谷直也准教授（災害情報論）は「災害の流言は不安心理の体現だ。メディアリテラシー（情報を評価、活用する能力）で克服できるものではない」と指摘する。では、そのメディアリテラシーは震災後に積み上げられたネット体験で向上したのか。関谷氏はきっぱりと否定する。

　海外でＳＮＳを通じた呼びかけに端を発した運動が政治体制の打倒にまで発展した。日本でもこの１年、各地でＳＮＳを介した大規模なデモが行われた。以前は実社会での行動には結びつかなかった人々の思いが、今は高いハードルなしに行動に結びつく。ＳＮＳが細やかなボランティアを支える一方で、デマは変わらず横行している。

　関谷氏は「ネット上の情報や噂には、より敏感に、慎重にならなくてはいけなくなっている」と警鐘を鳴らすことを忘れていない。（織田淳嗣）