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610：名無しさん：2009/11/14(土) 13:27:15: >>609
◆若年層と高齢層との情報ギャップの顕在化

　情報源の変化についてはさまざまな調査で検証されている。カタカナ言葉の浸透や慣用句の意味の取り違いなどを毎年調査している文化庁「国語に関する世論調査」では、メディアの影響も継続的に測定している。９月に発表された最新の調査レポートでは、「毎日の生活に必要な情報を何から得ているか」という設問について、０１年と０８年のデータが比較されていた。掲載した図は、０１年と０８年の比較を年齢別にみたもので、ネットが上昇するのは当然としても、新聞の減少ボリュームがネットの増加分のボリュームと同じくらい大きい。若年層ではその変動がより大きいため、結果的に０１年時点よりも情報源に関する世代間ギャップが拡大している。

　新聞記者出身のジャーナリスト佐々木俊尚氏は近著『２０１１年　新聞・テレビ消滅』（文春新書）のなかで、新聞の抱える問題を「どんどん読者が高齢化し、紙面もそれにあわせて高齢者向けになり、それがさらに若い読者の離反を招くという縮小再生産のスパイラル」と指摘した。文化庁の調査結果をみても、新聞読者は急速に高齢化しているのが現実だろう。若年層は新聞に何が書かれているかわからず、高齢層はネットで何が議論になっているかがわからないというケースが、今後さらに顕在化するだろう。

　電話世論調査（ＲＤＤ調査）という手法はどうしても高齢者やテレビ・新聞接触率が高い層の構成比が高くなる。鳩山内閣の高支持率は、情報を批評的に読めるネット上のリテラシーの高いグループを把握できていないためではないだろうか。ネットアンケートに表れたような、民主党政権に対して厳しくチェックする人たちの動向も継続的に把握していくべきだろう。（「ジャーナリズム」０９年１１月号掲載）

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萩原雅之（はぎはら・まさし）

トランスコスモス株式会社エグゼクティブリサーチャー。

１９６１年宮崎県生まれ。８４年東京大学教育学部卒。日経リサーチなどを経て、９９年から約１０年間ネットレイティングス代表取締役社長を務める。２００９年８月より現職。

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