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ADSL

1■とはずがたり:2002/11/06(水) 12:43
測定サイト http://www.bspeedtest.com/ v2.0.8
測定時刻 2002/11/06 12:39:05
回線種類/線路長 ADSL/1.0km
キャリア/ISP Yahoo!BB 12Mbps/Yahoo!BB
ホスト1 WebArena(NTTPC) 6.5Mbps(2244kB,4.1秒)
ホスト2 at-link(C&W IDC) 1.71Mbps(539kB,2.9秒)
推定最大スループット 6.5Mbps(816kB/s)
コメント Yahoo!BB 12Mbpsとしてはかなり速いです!おめでとうございます。(1/5)

https://lios-web.nttwest-lineinfo.jp/LiosApp1/LoginPub(NTT西日本)
◇線路条件
○線路距離長(エンドユーザ〜NTT収容ビル) 800m
 ○伝送損失 21dB

1014とはずがたり:2015/12/01(火) 13:26:16
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋
ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画?
http://www.newsweekjapan.jp/tsuchiya/2015/10/post-6.php
2015年10月27日(火)17時10分

 10月25日付の米ニューヨーク・タイムズ紙は、ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブル周辺をウロウロしており、ロシアが通信網の遮断を計画している可能性があると報じた。

 現在の国際通信の95%は海底ケーブルを通じて行われている。島国の日本の場合は99%に達する。人工衛星は特定用途に特化しており、一般の通信はほぼ通らないといって良い。上空36,000kmの静止軌道まで往復しているのでは時間がかかりすぎ、リアルタイム性を求める現在の通信需要には合致しないからである。光ファイバーが入った海底ケーブルが通信の主役を担っている。

 海底ケーブルへの依存が深まれば深まるほど、インフラストラクチャとしての重要性も増してくる。たいていの場所で海底ケーブルは複線化が進んでおり、別ルートによる冗長性も確保されている。1本しかつながっていない離島でもない限り、1本や2本切れたとしても、ウェブや電子メールにはほとんど影響は出ないだろう。

海底ケーブル事故
 実際、日本でも世界でも、海底ケーブルはかなりの頻度で切れている。その多くは漁網と錨による事故である。海底ケーブルが敷設されているところでは漁業をしないように通信事業者が漁師に補償金を払っている場合もある。しかし、底引き網が引っかかったり、重い錨が直撃したりするとケーブルは切れる。

 さらには、天災でも切れる。2006年の台湾沖の地震や、2011年3月11日の日本の地震でもケーブルは複数の場所で切れた。東日本大震災のさなか、携帯電話がつながらなくても、ソーシャルメディアで連絡がとれたという人も多いだろう。しかし、海底ケーブルがもっとたくさん切れていれば、サーバーのある米国まで通信トラフィックは迂回しなくてはならず、混雑も引き起こすので、通信ができなくなる可能性もあった。

 こうした問題を回避するため、KDDIが中心となって敷設した新しい太平洋横断海底ケーブルFASTERでは、千葉県の千倉と三重県の志摩の両方に陸揚げをしている。関東、関西いずれかで大きな自然災害があってもつながるようにしておくためである。

海底ケーブルの意図的な切断
 事故ではなく、意図的に海底ケーブルが切断されることはあるのだろうか。歴史上、そうした実例はいくつかある。

 1904年、日露戦争に際しては、旅順を封鎖するため、ロシアが敷設していた海底ケーブルが日本軍によって切断されている。1914年に第一次世界大戦が勃発した際には、ドイツにつながる海底ケーブルが切断された。

 第一次世界大戦後、南洋群島と呼ばれた太平洋島嶼地域には、ドイツが敷設した海底ケーブルが残っていた。ドイツ敗戦によって南洋群島を国際連盟の委任統治領とした日本は、ドイツの海底ケーブルを南洋統治に使っていたが、そのケーブルも第二次世界大戦の戦火の下で切れてしまい、パラオはそれ以来いまだに海底ケーブルがつながっていない。

 近年では、エジプト周辺で海底ケーブルが切れる事例が頻発していたが、2013年に切断に関わっていたと見られる3人が捕まっている。

1015とはずがたり:2015/12/01(火) 13:26:31
>>1014-1015
海底ケーブルとスパイ戦
 それにしても、本当にロシアが米国の海底ケーブルの将来的な切断を視野に入れて探索活動をしているとすれば、危険な兆候である。

 冷戦時代のソ連と米国との間には、有名なアイビーベル作戦もあった。オホーツク海の海底に敷設されていた海底ケーブルを米国が見つけた。当時の海底ケーブルは、現在の光ファイバーとは違って銅線だったため、通信に応じて微弱な電流が漏れており、それを記録すれば通信内容が再現できた。米国は海底でケーブルに記録装置を設置し、ソ連の通信を記録しては、定期的に装置を回収・交換していた。ソ連はまさかそんなことが可能だとは知らなかったため、通信を暗号化せずに流しており、生々しいやりとりを記録できたとシェリー・ソンタグらの『潜水艦諜報戦』には記されている。

 現在の光ファイバーの海底ケーブルは電流を外に出すことはなく、アイビーベル作戦のような形で通信を傍受するのは不可能だといわれている。米海軍の原子力潜水艦ジミー・カーターが改修され、海底で海底ケーブルに工作活動ができるようになっているという噂話が出たこともあるが、真偽のほどは定かではない。現在の海底ケーブルにはかなりの電圧がかかっており、勝手に海底でケーブルに細工をすれば危険な上に、陸揚局側で簡単に異常に気づいてしまう。

 そのため、米国家安全保障局(NSA)の契約職員だったエドワード・スノーデンが明らかにしたように、政府機関は通信事業者に法的な枠組みを使って協力させ、通信内容を捕捉している。サンフランシスコ市内にあるAT&T社の局舎にNSA専用室があることも、スノーデンより前に暴露されていた。

 スノーデンの暴露は、いずれにせよ、局面を変え始めている。多くの通信が暗号化されるようになり、流れている通信を傍受しても、読む手間が非常にかかるようになってきている。そのため、NSAのカウンターパートである英国の政府通信本部(GCHQ)は、ユーザーの端末から情報を抜き取れるように法制度改定を検討しているという報道も出ている。

通信インフラストラクチャへの物理的攻撃
 しかし、ロシアの目的がケーブルの切断なら、通信の傍受が目的ではない。ニューヨーク・タイムズ紙の記事では、ロシアは修理が困難な深海のケーブルを探しているようだという。その狙いは、一義的には社会的・経済的な混乱であろう。ミリ秒、マイクロ秒を争う金融の世界では、海底ケーブルの迂回や混雑により取引の遅延は大きな金融混乱を引き起こす可能性がある。さらには、軍事的な通信の多くも、軍事専用ケーブルや、借り上げの商用ケーブルを通じて行われているから、そうしたケーブルが狙われれば軍事作戦に影響を与えることにもなるだろう。

 サイバー攻撃やサイバー戦争というとき、我々はコンピュータ・ウイルスやマルウェアによるソフトウェアを考えがちである。しかし、本当にテロや戦争を考えている勢力があれば、物理的なインフラストラクチャを狙うほうが手っ取り早いだろう。無論、物理的な破壊が行われれば、すぐに紛争や戦争へとエスカレートする可能性が高いから、それなりの覚悟がなければできない。

 しかし、だからといってそうした物理的な攻撃がないと想定すべきではない。想定外を想定しなくてはいけない時代であれば、十分に想定内の攻撃だろう。同時多発的に通信インフラストラクチャが襲われた時の対策を練っておく必要がある。


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