ＰＣ関連スレ - 1036414893 - したらば掲示板

1：■とはずがたり：2002/11/04(月) 22:01: 新規購入を検討するスレ
2026：とはずがたり：2017/01/28(土) 07:21:24: 液晶と蓄電池が次世代を牽引するのでは無いか？何所が来るのかねぇ。。仕込んでおきたいところだが。

有機ELでサムスン独走､日本勢の運命は？
2017年のiPhone採用後の市場をどう読む？
中根康夫 :みずほ証券シニアアナリスト 2016年10月08日
http://toyokeizai.net/articles/-/139228?utm_source=goo&utm_medium=http&utm_campaign=link_back&utm_content=related
週刊東洋経済(ビジネス)

スマートフォン向けを中心に、有機ELの普及が加速する動きを見せている。この傾向は“本物”と見ているがリスクもあるので検証したい。

11インチ以下をメドとする中小型フラットパネルディスプレー（FPD）の生産能力（面積ベース）は、テレビ向けなどに多く使用されているアモルファスシリコンが主流。有機ELのシェアは現時点で約6％にすぎない。そのうちのほとんどを韓国のサムスンディスプレイ（SDC）が占め、主にハイエンドスマホ向けに供給している。

アイフォーンが曲面パネルを採用

ハイエンドスマホ向けディスプレーで有機ELと競合するLTPS液晶に関して?は、日本のジャパンディスプレイ（JDI）をはじめ多くの企業が投資。シェアも10％程度と有機ELを上回る。こちらは米アップルをはじめ、ほぼすべてのスマホブランドが採用している。

有機ELを採用しているスマホブランドはサムスン電子、中国の新興ブランドであるOPPO、Vivoなどが主体で、数量ベースで全体の2割程度である。

だがこの構図は、2017年、アップルがアイフォーンに曲面パネルとなるフレキシブル有機ELを採用するという動きにより、大きく変化しそうだ。

みずほ証券の予想では2016年のアイフォーン向け液晶ディスプレーパネルの供給は、JDIが8700万枚、韓国のLGディスプレイ（LGD）が8500万枚、シャープが5700万枚。一方、有機ELは、2017年に5000万枚、多ければ8000万枚程度の供給が想定され、その全量をSDCが占めそうだ。

SDCは現在、二つの工場でフレキシブル有機ELを生産しているが、さらに第6世代のライン拡張を実施。生産能力を現在の月産1.5万枚から2017年末までに同12万?15万枚に拡張する。

またテレビ用の第7世代液晶ディスプレー工場の一部を閉鎖し、別途、月産6万枚程度の有機EL生産設備を導入すると予想される。これら一連の投資総額は2兆円程度にも及ぶであろう。

このうち、アップル向けには月当たり9万?10万枚の生産能力を割り当てるとみられる。これは5.5インチ換算で年間2.1億?2.3億枚分に相当し、すべてのアイフォーンに有機ELを採用したとしても間に合う計算となる。

日本のパネルメーカーも有機ELに投資

SDCに後れを取らぬよう、LGDも動き始めた。規模こそ小さいものの、2017年、2018年と矢継ぎ早に第6世代の有機ELの生産工場を稼働させる。2工場の合計月産能力は4.5万?6万枚となり、2018年からアイフォーンへ供給を始める可能性が高い。

日本勢ではJDI、シャープが試作ラインに投資しており、中国のパネルメーカーも多くの工場投資を計画している。みずほ証券では、有機ELの生産能力は2018年第3四半期（7?9月）時点で液晶ディスプレーを抜き、2020年末に全体の17％程度、現在の3.4倍程度に膨らむと予想。最大でスマホの約7割を賄える程度の生産能力となる。
2027：とはずがたり：2017/01/28(土) 07:21:44: >>2026-2027
もはや不可逆ともみられるスマホの有機EL化。その特徴はどこにあるのか。

有機ELは薄さ、色再現性や動画表示性能のよさなどで強みを持つが、こうした点では液晶ディスプレーも引けを取らない。決定的な違いは形状の可変性であり、将来的に有機ELは折り畳みや折り曲げ、さらには巻くことも技術的には可能である。

とはいえ、折り曲げ可能な有機ELパネルはまだ量産可能な状況ではない。サムスン電子は2017年に折り畳みパネルを搭載した機種の投入を計画しているが、アップルが導入するのは2019年以降となろう。それまでは、いわゆる曲面パネルとなる可能性が高い。

さらに有機ELはコスト、消費電力、精細度などにおいても課題を抱えている。また、単に折り畳む程度であれば、液晶ディスプレーでも超薄型化の技術などを応用すれば対応可能だ。

有機ELが｢過渡期｣の技術になる可能性

曲面パネルに関しては、アップルとSDCの契約期間は、投資規模などを勘案すると3年程度と考えられる。が、実はアップルも自社でマイクロLEDなど、有機EL代替技術の開発を行っている。SDCが2018年ごろまでに折り曲げ可能なパネルの大量供給体制を確立するメドを立てないと、アップルが契約満了後にほかの技術を採用する可能性も否定できない。

資金潤沢なSDCは、関連投資を自己資金で賄い、アップルの資金を活用しない。それが、アップルの将来の選択肢を増やすことにもなる。

また、有機ELが本格的に普及するには、サムスンとアップル以外の端末メーカーが追随することが大前提となる。それには、SDC以外のパネルメーカーが十分な供給体制を整えることが必要だ。

しかし、技術力と実績でSDCに次ぐLGDは、投資はしているものの慎重な姿勢を崩していない。JDIやシャープは資金面で課題を抱えている。積極投資を行う可能性が高い中国メーカーに関しては、量産出荷の実績がなく、技術力でSDCに大きく水をあけられている。

こうした状況でSDCが先行者利益の独占に走れば、アップルなどの端末メーカーがほかの技術にシフトすることにもなりかねない。ここに、出遅れた日本のパネルメーカーの反攻の芽が潜んでいるかもしれない。