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ニューヨーク、放浪の旅
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前スレの補足説明を少々。
まずは下記。
>その他**政治・外交・金融経済面でもロシア優勢が加速しつつあるので、軍事では引き分けを狙って粘れば、
1年以内に、総合戦争ではロシアが勝つだろうねー、ただし核使用は絶対なしだが、その必要もないだろう。
→** >>539
>現在これらの打開策の主力は、米国によるシナ救済(制裁解除)しかないと思い込んでいるキンペイだが、
*そうではないということを知れば、ロシアに対する思いや扱いは180度変わるはずだねー。(*後日に)
シナでは今や深刻な経済情勢となっており、超大手企業までもが倒産危機にあるのだね。
国内は失業者であふれ返っており、習政権もどうしたらよいか分からないといった状況にある。
その原因の第一は米国政府による効果的な経済制裁だが、もし前首相の李克強を再任して建て直しに当たらせたらば、
何とか窮地を脱することができる可能性があったが、キンペイにはその度量、度胸がないと見え、
どうしようもなくなったときの最後には台湾侵攻戦争や、毛沢東に習い革命を起こそうとしている、かもだねー。
そのいずれもキンペイの身の破滅を招くことになるが、今からでも遅くないので李克強を再登場させ、
経済政策を任せるといい。
シナ進出の日本企業も今のうちにシナから撤収すべきで、戦争となったら没収は当然、人質になることもあるのだね。
ただし深刻な経済困窮は韓国でも起きており、シナと運命共同体となっているので、
在韓日本企業もまた今のうちに撤収するといいだろうねー。
・・・・といった見方が一般的と思われるが、それ以外での救済策(転換しロシアサイド優勢策ともなる)が下記。
>その他**政治・外交・金融経済面でもロシア優勢が加速しつつあるので
1 政治・外交優位
米国によるロシア制裁に加わっている国は、欧米西側主体の少数派であることもそれを示しているが、
このたび米国が行ったICCによるプーチン罪人化を逆利用することでさらに強化し、
米国覇権を弱体化することも可能になるのだね。
その手段としては、石油ガス、穀物、肥料などの供給を通じて一国一国を説得して行うことも可能だが、
一番の手筋は「コロナ毒ワクチン製造・供給」の責任追及で行うと一挙に実現するだろうねー。
この専門プロジェクトをすぐに立ち上げるといい、密かにインドにも協力を呼びかけ。
2 金融・経済優位
米国によるロシアへのドル決済禁止によって、世界各国による自国通貨建て貿易と決済が多数
行われるようになっているねー。特にサウジがペトロダラーを排しシナと元決済で貿易を行うとの
決断はドル覇権の終焉に大きく貢献している。中でもシナの元決済を支持する国は多くあり、
この輪が大きくなり世界に広がると、元がドル並みの信用創造が可能になるだろう。
つまり「うちでの小槌」が可能になり、金融経済の窮地を脱することができるのだね。
このことを金平が理解できるなら、いつまでも米国に依存することなく自立が可能になる。
それをはロシア・ルーブルでも同様、というよりももっと確実だねー。
ロシア・ルーブルは信用創造に頼らなくとも、石油・ガス・穀物・肥料などを担保とした
交易が可能なのだから。金本位性ではなくともコモデテイ本位性でもいいのだね。
ロシア国債をルーブル建てにてこの担保方式で発行すると、落ち目の米国債よりも強くなるだろうねー。
クレデイ・スイスが倒産した原因となったのは、ロシア資産の凍結を見た世界各国の大口預金者たちが、
こぞって資金を引き出したからだねー、その筆頭がシナという。
また米国もEU各国も高インフレで苦しい経済状況にあるが、その大元はロシア制裁によって
エネルギー価格が高騰したことが大きいのだね。
米国ではそれに加えて、食料品供給妨害を始めとする意図的なインフレを引き起こしているのだね。
並行してデジタルドルに向けたドル札廃止に向かっているので、銀行倒産も激増することだろう。
しかしそのとき、ドルに代わるシナ・元やロシア・ルーブル、インド・ルピー、日本・円・・・・などが
生きておりでまわっているならば、NWOに向けた「金融リセット、全世界経済崩壊」も頓挫するだろうねー^^
これもプーチンが、(見誤って)ウクライナ侵攻を行ったせいでもあるのだがね、、ちょいと苦しいがw
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