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やる夫は人類を呪い続けるようです
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/ (●) (●) \ 主人公はやる夫だお。
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皆様、はじめまして。
この作品はとあるエロラノベ(良い子は見ちゃ駄目)をやる夫スレ化したものです。
ですが、作者がエロ妄想不得意なタイプのため、R18要素は本編からは省きます。ええ、本編からは。
注意事項として、原作が最強系主人公+厨二要素たっぷりであり、
更に私自身もそちらの方面に力を入れるため、受け入れられない人はとことん合わない作品になります。
また、やる夫スレどころかこうしたスレッド形式掲示板を立てるのも初めてなため、
色々と不手際があるかと思います。
更に最初に長編に手をつけると言うのは無謀もいい所と注意されましたが、
オリジナルの短編を作れるほどの文才も無く、かと言って投稿しないままでいるのも無念であり、
こうして冒険する事にしました。
エターが心配になると思いますが、大好きな作品ですので、精一杯がんばろうと思っています。
なお、作品としては途中の描写の省略や出来事の前後移動等は行いますが、
大筋は原作に忠実に作るつもりです。
そのため結末も原作通りとなるので、もし元ネタの事を知っていてもネタバレは控えて頂けるようお願いいたします。
M7(Magnificent 7、Magic 7)とは、ハーバード大学、スタンフォード大学、シカゴ大学、ペンシルベニア大学、MIT、ノースウェスタン大学、コロンビア大学の経営大学院から成るアメリカの名門私立ビジネススクール7校の総称[1]。
ハーバード・ビジネス・スクール (英: Harvard Business School、略称HBS)は、ハーバード大学の経営大学院である。HBSは、オックスフォード大学サイード・ビジネス・スクール、スタンフォード大学経営大学院、ペンシルバニア大学ウォートン・スクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスと共に世界最高峰のビジネススクールであり、Business Weekの2022年のランキングでは全米で第2位、QS World University Rankings 2022年では世界第2位、Finantial Times 2022年では世界第3位に選ばれている[2][3][4]。また、エリート経営層養成プログラムであるエクゼクティブ・エデュケーションのAMP(アドバンスド・マネジメント・プログラム)は国際的に名高い。M7の参加校。
スタンフォード大学経営大学院(スタンフォードだいがくけいえいだいがくいん、英: Stanford Graduate School of Business、略称Stanford GSB)は、米国のスタンフォード大学の経営大学院である。スタンフォード経営大学院は、ハーバード・ビジネス・スクール、ペンシルバニア大学ウォートン・スクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスと共に世界最高峰のビジネススクールである(M7の参加校)。スタンフォード大学経営大学院は、シリコンバレーの中心地であるカリフォルニア州パロアルトに立地し、特に起業・ベンチャー及びスタートアップ、ハイテク、経営全般に強いとされている。M7の参加校。
スタンフォード経営大学院には、実務経験およそ3年から10年程度の社会人を対象とした2年間のMaster of Business Administration(MBA)コースと、実務経験およそ10年以上の社会人を対象とした12か月のMSxコースが存在する。その他、エンジニアリングスクール、ロースクールなどとのジョイント・ディグリー・プログラムがある。
スタンフォード経営大学院は2018年から2022年まで5年連続でのBloomberg Businessweekのビジネススクールランキングで全世界で第1位の評価。Financial Times では世界第3位(2020年)、QS World University Rankingでは世界第1位(2021年、2022年、2023年)に評価されるなど、極めて高い評価を受けている。[1][2]スタンフォード大学経営大学院は全米で最も入学困難なビジネススクールとしても知られ、合格率は6%程度とハーバード・ビジネス・スクールの12.5%と大きな開きがある。[3]
シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネス(シカゴだいがくブース・スクール・オブ・ビジネス、英: University of Chicago Booth School of Business、略称Chicago Booth)は、シカゴ大学の経営大学院である。The EconomistやU.S. News & World Reportを始めとした各種ランキングで、ハーバード・ビジネス・スクール、スタンフォード大学経営大学院、ペンシルベニア大学ウォートン・スクールと同様[4]に高い評価を得ており、全世界のMBA提供校で1位とされることも多い。また、多くの日本人卒業生が各界で活躍している。M7の参加校。
歴史[5]
1898年: The College of Commerce and Politicsが設立。(アメリカにおいて2番目に古い経営大学院[5])
1916年: School of Commerce and Administrationに改名。
1932年: School of Businessに改名。
1935年: MBAプログラム提供開始。
1943年: Executive MBAプログラム提供開始。
1959年: Graduate School of Business(GSB)に改名。
2008年: David Boothによる3億ドルの寄付後、The University of Chicago Booth School of Businessに改名。
ペンシルベニア大学ウォートン・スクール(英: Wharton School of the University of Pennsylvania、略称Wharton)は、アイビー・リーグ8校の中のペンシルベニア大学のビジネススクールである。ウォートン(校)とも呼ばれる。M7の参加校。
1881年にフィラデルフィアの実業家であるジョセフ・ウォートン(英語版)の寄付により、全米で最初に設立されたビジネススクールである。
スタンフォード大学経営大学院、ハーバードビジネススクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスと共に、世界最高峰のビジネススクールの一つであり、国際的に名高いファイナンス(金融・会計学)を中心に、マーケティングやマネージメント分野においても実用性の高いMBAプログラムを提供している。サンフランシスコ・キャンパスを開設するなど、近年はアントレプレナーシップ分野にも注力している。
ウォートン校は、各種ランキングにおいても高い評価を受けている。フィナンシャル・タイムズ紙による世界MBAランキングにおいては、2008年まで9年連続して第1位を獲得し、2018年度のランキングでは第3位とされた[1]。また、US News & World Reportの米国MBAランキングにおいては、1990年以降、数年を除いて第3位以上を維持し、2019年度のランキングでは第1位とされ[2]、ビジネスウィーク誌の米国MBAランキングにおいては、1994年からおよそ10年にわたり第1位を獲得し、2018年は全米第2位とされた[3]。
2021年度に卒業するMBA生の卒業直後の総年収の中央値は、$210,000(2021年12月8日時点の日本円換算で\23,874,900)であった[4]。
ケロッグ経営大学院(ケロッグけいえいだいがくいん、英語:Kellogg School of Management、略称Kellogg)は、ノースウェスタン大学の経営大学院。1908年創立。
ハーバード・ビジネス・スクール、スタンフォード大学経営大学院、ペンシルベニア大学ウォートン・スクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスなどと共に世界的に最高評価を受けているビジネススクール[3]。ビジネスウィークのランキングでは1位獲得回数が最も多い[4]。M7の参加校。
特に国際的に著名なフィリップ・コトラー(Phillip Kotler)教授を始めとしたマーケティング分野(MBAプログラム)に強みを持ち、起業家精神に満ちた校風である。
コロンビア・ビジネス・スクール (英: Columbia Business School, CBS)は、コロンビア大学の経営大学院で、1916年設立。CBSは全米トップ10のビジネススクール(MBA提供校)として知られている。M7の参加校。
プログラム
特徴
コロンビア・ビジネススクールは、コロンビア大学の経営大学院であり1916年に設立されている。コロンビアの特徴は、ニューヨーク市のマンハッタンにあることで、ウォールストリートに近く、ファイナンスの授業が充実していることである。また立地の良さを活かして大企業の幹部による講演会が頻繁に開かれている。日本関係の研究もヒュー・パトリック教授が開設した日本経済経営研究所を中心に積極的に行われている。
学位 - MBA:Master of Business Administration(日本語学位名、経営学修士)
教員
ジョセフ・E・スティグリッツ:教授
クリスチーナ・アメージャン:元助教授
著名な卒業生
ユードラ・ウェルティ(1931):作家、ピューリッツァー賞受賞
アーサー・バーンズ(1934):連邦準備制度理事会議長、大統領経済諮問委員会委員長
ウォーレン・バフェット(1951):バークシャー・ハサウェイ会長兼CEO
アレクサンダー・ヘイグ(1955):アメリカ合衆国国務長官、アメリカ合衆国大統領首席補佐官
茂木友三郎(1961):キッコーマン取締役名誉会長
外村仁(1964):野村證券代表取締役副社長
ヘンリー・グラビス(1969):コールバーグ・クラビス・ロバーツ共同創業者
布野幸利(1976):日本銀行政策委員会審議委員、元北米トヨタ自動車社長、元米国トヨタ自動車販売社長
重光昭夫(1980):韓国ロッテグループ会長、ロッテホールディングス会長
魚谷雅彦(1981):株式会社資生堂代表取締役社長
ヴィクラム・パンディット(1986):シティグループCEO
ゲン・フクナガ(1989):ファニメーション社長兼CEO
坂野尚子(1989):株式会社ノンストレス代表取締役社長
小川誠(1990):厚生労働省職業安定局長
程近智(1991):アクセンチュア株式会社代表取締役会長
泉水敬(1991):株式会社マーベラス代表取締役副社長
岸博幸(1992):慶應義塾大学教授、内閣官房参与、元総務大臣秘書官
藻谷浩介(1994):日本総合研究所調査部主席研究員、里山資本主義の提唱者。
小林至(1996):江戸川大学教授。元千葉ロッテ投手。
佐藤智恵(2001):作家、日本ユニシス株式会社取締役
山田美樹(2002):自由民主党東京1区衆議院議員
クリストファー・オニール(2005):スウェーデン王女マデレーン夫
ケイコ・フジモリ(2006):人民勢力党代表、ペルー共和国議会議員
ティモシー・コプラ(2013):アメリカ航空宇宙局宇宙飛行士
アメデオ・ド・ベルジック(2014):ベルギー王子、オーストリア=エステ大公
日本経済経営研究所
歴史
日本経済経営研究所(CJEB、Center on Japanese Economy and Business)は、コロンビア大学ビジネススクールの付属機関で、1986年にヒュー・パトリック教授によって設立された[1]。
過去に在籍したことがある者
竹中平蔵:慶応義塾大学教授、元総務大臣。
林文夫:一橋大学教授。
木下康司:元財務事務次官、日本政策投資銀行代表取締役副社長。
出典
^ Center on Japanese Economy and Business コロンビア・ビジネス・スクール、2018年12月5日閲覧。
外部リンク
コロンビア・ビジネス・スクール公式サイト
日本経済経営研究所公式サイト
典拠管理データベース ウィキデータを編集
全般
ISNIVIAF 2
国立図書館
フランスBnF dataイスラエルアメリカ
その他
IdRef
日本に関わりのある修了者
浦道雄(1963):昭和アステック社長
桐渕利博(1964):前ヤフー監査役
青木昭明(1969):元ソニー専務、元ソニー米国法人社長
古瀬洋一郎(1970):元三洋電機副社長&CFO
三原淳雄(1970):経済評論家
小椋佳(1971):シンガーソングライター、元第一勧業銀行本店財務サービス部長 (本名:神田紘爾)
吉田忠裕(1972):YKK会長
寺西正司(1973):元UFJ銀行頭取、元全国銀行協会会長
中牟田健一(1973):前岩田屋社長
内藤晴夫(1974):エーザイ社長
奥村昭博(1975):経営学者、慶應ビジネススクール教授
梅津祐良(1975):早稲田ビジネススクール教授
柴田光廣(1976):元ディズニーストアジャパン代表、元ロロ・ピアーナジャパン社長
稲葉良睍(1976):Executive Chairman,Toyota Motor Sales, U.S.A., Inc.、元トヨタ自動車副社長
松木伸男(1977):元MKSパートナーズ社長、元福助会長、元東京工業大学特任教授
田中滋(1977):慶應ビジネススクール教授
牧野信夫(1978):ハリマ化成専務
塚田實(1978):日立製作所 執行役専務
川島隆明(1979):カレイド・ホールディングス代表
藤巻健史(1980):参議院議員、元モルガン銀行日本代表・東京支店長
ダニエル・セイヤー(1981):日本コカコーラ社長
トーマス・モンタグ(1982):元ゴールドマンサックス東京代表
丸山康幸(1986):元フェニックスリゾート社長兼CEO
渡辺美衡(1987):元産業再生機構執行役員 マネージングダイレクター、カゴメ 戦略担当役員
今井俊哉(1988):元日本SAP上席副社長、ブーズ・アンド・カンパニー東京代表
岡本三成(1988):衆議院議員、元外務大臣政務官、元ゴールドマン・サックス証券執行役員
星野朝子(1988):日産自動車執行役副社長
鳥山正博(1988):立命館大学 経営大学院 経営管理研究科 教授
渡部卓(1988):帝京平成大学/大学院 教授 早稲田大学/非常勤講師 (株) ライフバランスマネジメント研究所代表
竹下誠二郎 (1989):静岡県立大学 経営情報学部 教授・学部長
倉田進(1989):ワイス社長
松井孝治(1990):参議院議員(民主党)
松井彰彦(1990):経済学者、東京大学大学院経済学研究科教授
石井靖幸(1991):ハーゲンダッツジャパン社長、内閣府政策参与
大里真理子(1992):アークコミュニケーションズ社長
片桐隆夫(1992):元日産自動車執行役員常務
鳥越慎二(1993):アドバンテッジリスクマネジメント社長
岸本義之(1993):ブーズ・アンド・カンパニー ディレクター、エーザイ取締役、スクロール取締役
前田正子(1994):横浜市国際交流協会理事長、元横浜市副市長
川上潤(1994):GEヘルスケア・ジャパンCEO
岡崎志朗 (1994) :東京酸素窒素株式会社 代表取締役社長
有吉昌康(1995):PTP創業社長
髙科淳(1995):元内閣官房内閣審議官、2025年日本国際博覧会協会副事務総長
水野弘道(1995):国連特使、元年金積立金管理運用独立行政法人最高投資責任者、テスラ取締役
中塚晃章(1996):アルテミラ・ホールディングス社長、元ジヤトコ株式会社社長
若月雄一郎(1996):メリルリンチ日本証券投資銀行部門マネージングダイレクター
尾崎正弘(1996):米国PwC Strategy&パートナー、元PRTMマネジメントコンサルタンツ日本代表
十河哲也(1996):元NTN株式会社執行役CFO(最高財務責任者)
川鍋一朗(1997):日本交通社長
加治慶光(1997):東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 エグゼクティブディレクター
苅田修(1997):ボストン・コンサルティング・グループ シニア・パートナー・アンド・マネージング・ディレクター
國分晃(1998):国分副社長
平井研司(1998):SBIホールディングス CFO
伊佐治岳生(1998):元アドバンテッジ・リソーシング CEO、ベタープレイス・ジャパン 上席副社長
水留浩一(1998):スシローグローバルホールディングス代表取締役社長CEO、元ワールド (企業)常務執行役員、元日本航空取締役副社長、元企業再生支援機構常務、元ローランド・ベルガー 日本代表
中原徹三 (1999) : マイクロソフト執行役員
秋田夏実(2000) : アドビシステムズ副社長、元マスターカードジャパン副社長
田村誠一(2000):JVCケンウッド取締役兼執行役員CSO、元企業再生支援機構マネージング・ディレクター、元アクセンチュアエグゼクティブ・パートナー
室田博夫(2000):サーモフィッシャーサイエンティフィック社長
北條元宏(2003):マッキンゼーアンドカンパニー関西オフィス共同代表パートナー、元ATカーニープリンシパル、元コクヨ株式会社戦略担当執行役員
榎本一郎(2003):福岡地所常務
安永暁俊(2005):安永 (自動車部品)社長
岩田林平 (2005):クックパッド株式会社代表執行役
上原茂(2006):大正製薬社長
高橋英伸(2006):Zmag America, Ltd President
小林大祐(2007):GREE、元リクルート、フリーペーパー「R25」発起人
大熊将人(2008):デジタルガレージ取締役 兼 専務執行役員CSO
鈴木慶太(2009):Kaien創業社長、NPO法人東京自閉症協会役員
鎌田武雄(2009):鎌田醤油社長
田村篤司(2009):楽天モバイルCOO、楽天インサイトCEO
大井悠紀(2010):西村あさひ法律事務所、パートナー)
小田原浩(2011):マッキンゼーアンドカンパニー シニアパートナー
鈴木 慶太(すずき けいた、1977年12月12日 - )は、日本の福祉事業経営者。発達障害者の就労支援を行う福祉企業「Kaien」代表取締役。元日本放送協会アナウンサー。
来歴
埼玉県出身。埼玉県立川越高等学校、東京大学経済学部卒業後、NHKに入局。NHK鹿児島放送局・NHK仙台放送局で合計6年間アナウンサーとして活動後退職。自ら国際的なビジネスの仕事に携わりたいと考えて、アメリカ合衆国ノースウェスタン大学の経営大学院(ビジネススクール)ケロッグ経営大学院に留学を決断するが、3歳の息子が発達障害であることが分かり、留学をするか否かを考えていたが、予定通り渡米をした。このころから発達障碍者の就労支援を推進しようというきっかけを作り、そのビジネスモデルを研究するようになった。 2009年帰国し起業、現在株式会社Kaienを営む。 2021年12月17日に発生した北新地ビル放火殺人事件では、火元となった4階のクリニックの院長の知人として新聞の取材に応じた[1]。
歴史
フィラデルフィア出身のジョセフ・ウォートンは、工業用の冶金分野においてリーダー的な存在であり、アメリカン・ニッケル・カンパニー、そして、ベツレヘム・スティールを興し、富を築いた。ウォートンは、自身のビジネスが成長するにつれて、ビジネスに必要な知識が徒弟制度を通じてのみ伝えられており、産業革命のさなかにおいて大きな経済を作り出す上で、大きな制約となる事に課題を感じた。2年間の構想期間を経て、ウォートンは1881年に10万ドルを寄付し、ウォートン校(Wharton School of Finance and Economy )を創設した。これは米国における最初のビジネススクールであった。工業化が進展する社会において、企業や公共団体を指導するリーダーを育成するのが学校の目的であった。「現代のビジネス闘争を勝ち抜くため」の教育を施すとされた。
学校の設立当初より、彼は、若者に対し、営利・非営利団体の運営において、必要とされる知識の伝達と財務や経済のスキルを身につける事が目的とされ、これらの重要な分野において誤謬のない正確な知識を身につけ、公私両面において共同体の役に立つ事が目的とされた。要するに、ファイナンスと経済におけるリベラル教育を施すための手段を確立する事が目的だったのである。
1902年に学校は、The Wharton School of Finance and Commerceと名称変更され、1972年に単純にウォートン校と変更された。
初期における教授陣は、Philadelphia School of Political Economyという学校を組織していたビジネスマンや銀行家、法律家などで形成された。ビジネス教育の分野がまだ未発達だった当時に、教授陣は、社会科学をウォートンのカリキュラムに持ち込んだ。 弁護士であるAlbert S. Bolles氏が最初の教授を務め、1921年には産業研究部門が設立された。
1971年にノーベル経済学賞を受賞したサイモン・クズネッツ教授は、国の生産量、価格、投資、資本蓄積などに関する統計データを作り出し、季節性や景気サイクル等の実社会におけるトレンドを測定した。彼の研究は、GNPやGDPの標準的な測定手法の基礎を作った。彼は、全ての国の経済活動に関し、同じ統計情報を整えるべく、国際的な努力を行った。 同じくノーベル経済学賞受賞者である、Lawrence Klein教授は、経済理論に数学を組み合わせ、初の米国経済の経済学的モデリングに成功し、経済理論のテストや将来の経済トレンドの予測が可能となった。
George W. Taylor教授は、インダストリアルリレーション(労使関係論)の分野を創設した。
2003年12月5日に、ウォートン校は、学生のプライバシーへの配慮や、ランキングの算出方法に懸念があるとして、ビジネススクールのランキングを算出するプログラムへの不参加を決定した。一方で、ウォートンは、ビジネス教育の分野において、世界トップの教育機関であると広く認められている。
ウォートンの学部プログラム(Undergraduate program)は、U.S. News & World Reportによる2014年〜2015年期間のランキングにおいて全米第1位と評価され、ウォートンの学部プログラムに関しては、ランキングが始まって以来、常に第1位を獲得し続けている。
大学院プログラム(Graduate school program)においては、U.S. News & World Reportで全米第4位である[5]。また、フィナンシャルタイムズによれば2000年〜2009年、2011年に第1位とランキングされ、2017年には世界第3位とランキングされている[6]。ビジネスウィークのランキングにおいても過去4年連続で第1位に選ばれ、2016年のランキングでは全米第6位にランキングされている[3]。2016年のコーポレートナイト誌の評価によれば、社会や環境に与えたインパクトの観点で、世界中で第27位にランキングされている。
ウォートンは、ファイナンス教育において有名である。U.S. News & World Reportのランキングが始まって以来、ファイナンス部門では常に第1位の評価である。QSグローバル(QS 200 Business Schools Report 2013/2014)のランキングにおいても、ファイナンス部門でトップの評価であり、「ウォートンはファイナンス部門での卓越さを示し第1位の座に輝いた」との評価を得ている。ニューヨークタイムズは、ウォートンの学部プログラムを受けている学生を評価して、ウォールストリートのプロフェッショナルファームの人材に、最も近い存在であると評価し、Poets & Quants誌も、ウォートンのプログラムは、非常に濃密な教育プログラムと学生間での競争的なカルチャーにより、ファイナンス分野における唯一最高のプログラムであると評価している。
ウォートン校は、学会や企業の採用官などからも毎年高い評価を受けている。
ウォートン校のエグゼクティブMBAは、Poets & Quants誌のランキングにおいて、2011年、2012年、2013年の3年連続で第1位にランクインしている。(Poets & Quants誌のランキングは、U.S. News & World Report、ビジネスウィーク、ウォールストリートジャーナル、フィナンシャルタイムズなどのランキングデータを取得し、総合的に順位付けしたものである)
研究におけるランキング
世界で発行される24の学術誌での研究発表に基づくと、ウォートンは、ビジネススクールの間で、もっとも高いリサーチの生産性を上げている。インディアナ大学の調査レポートによれば、1986年の調査開始より、ウォートン校は、研究の生産性において第1位の順位を占めている。
学生生活
ウォートン校では、グレーディングカーブと呼ばれる成績分布ルールに基づいて成績が決定される。また、プリンストンレビューによれば、295のビジネススクールの中で、もっとも競争度合いが高いと評価されている。一方で、学生間でのチームワークを促進するために、ウォートンの学生団体(the Wharton Graduate Association)では、成績の非公開ポリシーを定めている。まず、第一の原則は、就職先の企業からフルタイムのポジションが提示されるまでは、全体の成績(GPAという)、個別クラスの成績、クラス内でのランキング、成績表などは、企業に開示しないというものである。第二の原則は、学業において守るべき模範的な態度やルールを明確に定めたものである。企業は、ウォートン校における採用活動において、これらのルールを遵守しつつ、採用活動を行っている。ウォートン内には、100以上の学生のクラブがある。また、学生が主体となって19以上のビジネスカンファレンスを開催している。
卒業生ネットワーク
ウォートンは、世界中の80地域で卒業生のクラブネットワークを有しており、92,000名が加盟している。 定期的にフィラデルフィアのキャンパスで、リユニオンと呼ばれる同窓会イベントが開催される他、学校が各地域の卒業生クラブと連携して、グローバル・アルムナイ・フォーラムと呼ばれるビジネスカンファレンスを主催している。日本国内ではウォートン・アルムナイ・クラブ・ジャパンとして活溌に交流が行われている。年次総会は例年10月頃に開催され、卒業年次を越え、多くのアルムナイが一堂に会する。
著名な卒業生
日本
アーネスト・エム・比嘉 - ドミノ・ピザ日本法人社長、ウェンディーズ日本法人社長、ファーストキッチン社長
岩崎久彌 - 三菱財閥3代目総帥
太田順司 - 元東芝取締役監査委員長、元日本監査役協会会長
寺沢芳男 - 元野村証券取締役副社長、元MIGA長官、元経済企画庁長官
國部毅 - 三井住友フィナンシャルグループ社長・CEO
持田昌典 - ゴールドマン・サックス日本法人社長
箕浦裕 ‐ メリルリンチ日本証券代表取締役会長、元三井住友銀行副会長
本田桂子 - 多数国間投資保証機関 長官CEO、コロンビア大学客員教授
筒井豊春 - キャピタル・パートナーズ証券株式会社 代表取締役兼CEO
井上誠一郎 - ユーシーカード代表取締役社長、日本クレジットカード協会会長
井上直樹 - SMBC信託銀行代表取締役副社長
内海州史 - 元ワーナーミュージックジャパン社長、サイバード社長、キューエンタテインメント設立者・元CEO
山本礼二郎 - インテグラル創業者・代表取締役、スカイマーク会長
吉村元久 - ヨシムラ・フード・ホールディングス創業者・社長
小林陽太郎 - 元富士ゼロックス(現:富士フイルムビジネスイノベーション)会長、経済同友会終身幹事(前代表幹事)、国際大学理事長
古森剛 - 元マーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティング極東地域代表兼日本法人社長
松下正幸 - 松下電器産業副会長, 元関西経済同友会代表幹事
夏野剛 - KADOKAWA代表取締役社長、ドワンゴ代表取締役社長、内閣府規制改革推進会議議長、慶應義塾大学大学院特別招聘教授、元NTTドコモの執行役員
岡俊子 - アビームM&Aコンサルティング社長、三菱商事取締役、アステラス製薬監査役
伊与部恒雄 - 三菱商事 取締役兼常務執行役
島貫慶太 - 楽天上級執行役員、元オーネット社長
和田孝 - ニッキ代表取締役社長
石黒泰時 - ミニット・アジア・パシフィック取締役社長
渡辺岳夫 - タカラスタンダード社長
辻庸介 - マネーフォワード社長・CEO
石井智宏 - モビルス代表取締役社長
小池暢一- hamura-group 社長—CEO
富田岩芳 - 監査法人デロイト・トウシュ・トーマツ創業者
近藤敬 - デロイト・トーマツ・コンサルティングパートナー・執行役員
井上潤吾 - ボストン・コンサルティング・グループ パートナー・アンド・マネージング・ディレクター
森光威文 - アドバンテッジ・リスク・マネージメント 常務執行役、元ベイン・アンド・カンパニー パートナー
野田武 - A.T.カーニー パートナー
平尾彰章 - A.T.カーニー パートナー
西谷洋介 - モニター・グループ 東京支社代表
田窪伸郎 - コーポレイト・ディレクション パートナー
大久保功 - GCAホールディングス シニアディレクター
北村慶 - 作家
神田昌典 - 作家、経営コンサルタント
町田徹 - 経済ジャーナリスト、ノンフィクション作家。
多賀利明 - 元ウォートン・スクール教授
小川徳治 - 元立教大学教授、元日本アメリカンフットボール協会理事長
谷内満 - 早稲田大学教授
中島省吾 - 国際基督教大学名誉教授、元IAAER(世界会計学会)副会長、元日本会計研究学会会長
村瀬玄 - 東京商科大学教授
岡部光明 - 明治学院大学国際学部教授、慶應義塾大学名誉教授
建元正弘 - 経済学者、大阪大学名誉教授
田嶋要 - 衆議院議員
鈴木壮治 - 経営コンサルタント、元東京都参与
建元 正弘(たてもと まさひろ、1924年1月1日 - 1997年12月27日)は、日本の経済学者。専門は、近代経済学・国際経済学。学位は、経済学博士(大阪大学・1961年)。大阪大学名誉教授。岡山県出身。
略歴
学歴
1936年4月:岡山県津山中学校入学
1937年4月:岡山県第二岡山中学校転入学
1941年3月:岡山県第二岡山中学校卒業
1943年9月:名古屋高等商業学校卒業
1950年3月:京都大学経済学部卒業
職歴
1950年
5月:名古屋大学経済学部文部教官(国際経済論講座)
11月:名古屋大学経済学部助手
1951年:オレゴン大学留学
1953年4月:名古屋大学経済学部講師(大学院経済学研究科)
1954年4月:名古屋大学経済学部助教授
1956年5月:大阪大学経済学部附属社会経済研究室(現・社会経済研究所)助教授
1961年8月:ペンシルベニア大学ウォートン・スクール留学(1962年8月まで)
1965年3月:京都大学経済研究所助教授(資源経済研究部門 7月、教授昇任)
1972年4月:大阪大学経済学部教授(経済学科金融論講座)
1976年4月:大阪大学経済学部教授(大学院公共経済学専攻公共経済学講座)
1977年7月:大阪大学経済学部長(1979年7月まで)[1]
1987年:帝塚山大学教授
学外における役職
1980年5月 関西経済研究センター理事
1984年6月 日本経済研究センター理事
プログラムの種類
Full-time MBA: 2年制のプログラムで、アメリカ含む世界各国の学生/プロフェッショナルを対象とする。キャンパスは、シカゴにあるHarper Centerが中心。[6]
Evening MBA: 夜間に学校に通うプログラムで、シカゴ近郊に住むプロフェッショナルを主な対象とする。キャンパスは、シカゴにあるGleacher Centerが中心。[7]
Weekend MBA: 週末に学校に通うプログラムで、アメリカに住むプロフェッショナルを主な対象とする。キャンパスは、シカゴにあるGleacher Centerが中心。[8]
Executive MBA: エグゼクティブを対象としたプログラム(North America - XP, Europe - EXP, Asia - AXP)。キャンパスは、シカゴ(North America)、ロンドン(Europe)、香港(Asia)の3つ。[9]
Master in Finance Program: 2024年より新規に開設される新しいMaster Program。定量的な分析に特化したファイナンス専門の学位。
就職実績
卒業後の進路は多岐に渡る。2017年のFull-time MBAプログラム卒業生の主なデータ[14]は以下の通り。
業界: コンサルティング(32.6%)、金融(29.9%)、テクノロジー(18.7%)が大半を占めた。
地域: 約9割の卒業生がアメリカで就職した。
就職先企業: 約25%の生徒がマッキンゼー・アンド・カンパニー、アマゾン、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーに就職した。
その他の主な就職先として、モルガン・スタンレー、ゴールドマン・サックス、JPモルガン、アドビシステムズ、A.T.カーニー、デロイトコンサルティング、グーグル、マイクロソフト等が挙げられる。
給料: 年収(中央値)は12.5万ドル、サインオンボーナス(中央値)は2.5万ドル。
著名な卒業生
日本
経営コンサルティング
澤田宏之(1983): ブレイン・アンド・キャピタル・ホールディングス株式会社代表取締役会長・CEO、コーポレイト・ディレクション設立者、元ブーズ・アンド・カンパニー日本代表/米国本社シニアパートナー
山本真司(1987): 元A.T.カーニー極東アジア共同代表、元ベイン・アンド・カンパニー東京事務所代表パートナー
高野研一(1992): コーン・フェリー・ヘイグループ株式会社代表取締役社長
重竹尚基(1992): ボストン・コンサルティング・グループ シニア・パートナー&マネージング・ディレクター
森健(1992): 元ローランド・ベルガー日本代表
奥総一郎(1992): プライスウォーターハウスクーパースパートナー
永田伸之(1993): デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーパートナー
髙橋晃(1994): KPMG FASパートナー
栃本克之(1994): 株式会社エム・セオリー 代表取締役社長、元モニター・グループ日本支社長
山本美樹夫(1995): A.T.カーニープリンシパル
大原聡(1996): アーサー・D・リトルパートナー
北田容一(1997): マッキンゼー・アンド・カンパニーパートナー
矢吹大介(2002): Strategy&パートナー、元A.T.カーニーパートナー
島田圭子(2010, AXP): マーサージャパングローバルM&Aコンサルティング部門代表 パートナー
吉田芳弘(2013, AXP): 博報堂コンサルティング執行役員、Hakuhodo Consulting Asia Pacific マネージングディレクター
ファイナンシャルサービス
酒井重人(1982): グッゲンハイム パートナーズ在日代表
淵田康之(1986): 野村資本市場研究所研究理事
面川秀之(1992): 日興アセットマネジメント常務執行役員
衛藤龍(2002): ロスチャイルド・ジャパン エグゼクティブ・ディレクター
東佳宏(2006): ジェフリーズ・ジャパン・リミテッド調査部マネージングディレクター
プライベートエクイティ・ベンチャーキャピタル
江原伸好(1978): ユニゾン・キャピタル創設者、元ゴールドマン・サックス
深沢英昭(1983): 東京海上キャピタル上級顧問・元会長
安東泰志(1988): ニューホライズンキャピタル会長兼社長
立石寿雄(1988): ネクスト・キャピタル・パートナーズ代表取締役社長 パートナー、元産業再生機構執行役員
平野博文(1989): 株式会社コールバーグ・クラビス・ロバーツジャパン 代表取締役社長
山本修(1993): ユニゾン・キャピタルパートナー
筒井鉄平(2008): GVR Fund CEO兼マネージングディレクター(グリーの、サンフランシスコを拠点とするVR・ARに関連するスタートアップへの投資に特化したファンド)、特定非営利活動法人MBAnoWA 代表理事
黒川尚徳(2009): 東京大学エッジキャピタル(UTEC)パートナー
事業会社
潮田洋一郎(1979): 元株式会社LIXILグループ取締役会長兼CEO
牧貞夫(1981): NTT都市開発取締役相談役・元代表取締役社長、NTTコミュニケーションズ元代表取締役副社長
宮永俊一(1981): 三菱重工業取締役社長
加藤優(1982): 元ソニーCFO
津谷正明(1983): 株式会社ブリヂストン取締役代表執行役CEO兼取締役会長
荻野好正(1984): 曙ブレーキ工業代表取締役副社長
岡部秀也(1984): セリングビジョン株式会社代表取締役社長
倉地聡一郎(1985): 日本コーンスターチ株式会社代表取締役社長
大枝宏之(1987): 元日清製粉グループ本社社長兼日清製粉会長
大西基文(1993): ネクストチャプター株式会社 代表取締役社長、アイディール・オブ・スウェーデン日本代表、株式会社WAKUWAKU 取締役、クロックス・ジャパン合同会社前代表
松本康一郎(1995): 武州製薬株式会社 代表取締役社長兼CEO
楠雄治(1996): 楽天証券代表取締役社長、元A.T.カーニー
金田武朗(1999): 元ゴルフダイジェスト・オンライン取締役副社長兼COO、元三井物産
茶田誠一(2001): みちトラベルジャパン株式会社代表取締役
昆政彦(2002): スリーエムジャパン株式会社 代表取締役副社長執行役員
塩濱剛治(2004, AXP): 株式会社アップル社外取締役、元Uber Japan代表
長澤啓(2007): メルカリCFO、元ゴールドマン・サックス
森田博和(2013): Spacely, Inc.創業者兼CEO
田野崎亮太(2015, AXP): タビスト株式会社代表取締役社長兼CEO
多田荘一郎(2017, AXP): GEヘルスケア・ジャパン株式会社代表取締役社長兼CEO
塩濱 剛治(しおはま たけじ、1959年3月30日 - )は、日本の実業家。ロゼッタストーン日本法人代表取締役社長や、Uber日本法人代表取締役社長を務めた。
人物・経歴
兵庫県出身[1]。大阪府立大学経済学部卒業。シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネス修了、MBA(経営学修士)。1990年A.T.カーニー入社。1997年アンダーセンコンサルティング入社[2]。アスクル執行役員や、SAPジャパンディレクターを経て[1]、2007年ロゼッタワールド代表取締役社長[2]。
2013年ロゼッタストーン・ジャパン会長。同年Uber Japanの立ち上げにあたり、同社代表取締役社長就任[2][3]。2015年サーベイモンキージャパンカントリーマネージャー[4]。2016年インベスターズクラウド取締役、カウリス取締役、Apple取締役[2]。2017年TATERU取締役[4]。
著書
『外資系社長という選択-Uber日本法人を立ち上げた著者が初めて語る-』カナリアコミュニケーションズ 2018年
世界的に著名な卒業生
世界的に著名な卒業生から挙げる。基本的には米国のビジネス界で活躍した人物、米国政府高官、世界的な影響力を持った人物、ビジネススクールの教授になった人物などを挙げる。
ロバート・マクナマラ(Robert S. McNamara)(1939):米国国防長官(1961 - 1968)、世界銀行総裁(1968 - 1981)
チャールズ・T・ホーングレン(Charles T. Horngren)(1952):原価計算研究者。スタンフォード大学経営大学院教授。
ニコラス・ブレイディ(Nicholas F. Brady)(1954):前米国財務長官
ウィルバー・ロス(Wilbur Louis Ross, Jr.)(1961):米国商務長官。投資家でWLロス&カンパニーCEO。元ロスチャイルドファンド・マネージャー。
ルイス・ガースナー(Louis V. Gerstner, Jr.)(1965):元IBM最高経営責任者、1990年代IBM再建の立役者。
マイケル・ブルームバーグ(Michael Bloomberg)(1966):ニューヨーク市長、経済ニュース・ブルームバーグ設立者
ポール・ブレマー(L. Paul Bremer)(1966):前イラク連合暫定施政当局(CPA)代表
ヘンリー・ポールソン(Henry M. Paulson, Jr.)(1970):アメリカ合衆国財務長官、前ゴールドマンサックスCEO
マイケル・ポーター(Michael Porter)(1971):ハーバードビジネススクール教授(競争戦略)、モニターグループ創設者
ジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)(1975):アメリカ合衆国大統領
スティーブン・バノン(Stephen Kevin Bannon)(1985):アメリカ合衆国首席戦略官、ブライトバート・ニュース・ネットワーク会長。
その他、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、メリルリンチ、JPモルガン、ブラックストーン、カーライル、マッキンゼー&カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン&カンパニー、ニューヨーク証券取引所、GE、IBM、スターバックス、ステイプルズ、リーバイス、アディダス、ゼロックス、ボーイング、タイム誌、ヤフーなどの経営者、設立者など多くの人材を輩出している(英語版参照)。
Stanford Graduate School of Business
Stanford GSB Logo
種別 私立
資金 US$1.3 Billion
学部長 ガース・サロナー
教員数
114
大学院生 816
博士課程在籍者
101
所在地 アメリカ合衆国
カリフォルニアパロアルト
キャンパス 都市部
スタンフォード大学
公式サイト [1]
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スタンフォード大学経営大学院(スタンフォードだいがくけいえいだいがくいん、英: Stanford Graduate School of Business、略称Stanford GSB)は、米国のスタンフォード大学の経営大学院である。スタンフォード経営大学院は、ハーバード・ビジネス・スクール、ペンシルバニア大学ウォートン・スクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスと共に世界最高峰のビジネススクールである(M7の参加校)。スタンフォード大学経営大学院は、シリコンバレーの中心地であるカリフォルニア州パロアルトに立地し、特に起業・ベンチャー及びスタートアップ、ハイテク、経営全般に強いとされている。M7の参加校。
スタンフォード経営大学院には、実務経験およそ3年から10年程度の社会人を対象とした2年間のMaster of Business Administration(MBA)コースと、実務経験およそ10年以上の社会人を対象とした12か月のMSxコースが存在する。その他、エンジニアリングスクール、ロースクールなどとのジョイント・ディグリー・プログラムがある。
スタンフォード経営大学院は2018年から2022年まで5年連続でのBloomberg Businessweekのビジネススクールランキングで全世界で第1位の評価。Financial Times では世界第3位(2020年)、QS World University Rankingでは世界第1位(2021年、2022年、2023年)に評価されるなど、極めて高い評価を受けている。[1][2]スタンフォード大学経営大学院は全米で最も入学困難なビジネススクールとしても知られ、合格率は6%程度とハーバード・ビジネス・スクールの12.5%と大きな開きがある。[3]
歴史
1925年、ハーバート・フーヴァー理事が、ウォレス・アレキサンダー、ジョージ・ロルフ、ポール・シュウプ、トーマス・グレゴリー、ミルトン・エスバーグの5人からなる委員会を結成し、全米で2番目の経営大学院として設立に必要な資金を確保したのが始まり。教授陣は、提携する研究センターとのジョイントアポイントメントをいくつか持っている。GSBは、シリコンバレー近郊のベンチャーキャピタル、金融、テクノロジー企業と非常に密接な関係を保っている。
年間1億5,600万ドルの営業収入で運営されており、13億ドルの寄付金を持つ全米で2番目に裕福なビジネススクールであり。現存する修了生は26,309人で、そのうちMBAプログラムの修了生は17,803人。スタンフォード大学ビジネススクールの修了生からは、数多くのビジネスリーダーや起業家が輩出されていることで知られている。
2006年8月、スタンフォード大学卒業生でナイキの創業者兼会長であるフィル・ナイト氏(MBA62年生)から、当時ビジネススクールとしては史上最高額となる1億500万ドルの寄付があったことが発表された。この寄付金は、ビジネススクールのための3億7500万ドルのキャンパス(ナイト・マネジメント・センター)の建設に充てられ、建設は2011年に完了した。ビジネススクールは、ナイト・マネジメント・センターとシュワブ・レジデンシャル・センター(チャールズ・シュワブ・コーポレーションの創業者、会長、CEOである卒業生のチャールズ・R・シュワブにちなんで名付けられた)で構成されている。
ナイトマネジメントセンターには、ザ・ガン・ビル、ザンブラノホール、ノースビル、アーバックルダイニングパビリオン、バスセンター、ファカルティビル(東棟と西棟からなる)、パターソンビル、MBA Class of 1968ビル、マクレランドビルの10棟がある。
プログラム
MBA
学位 MBA: Master of Business Administration
日本語学位名 経営学修士
スタンフォード大学のMBAプログラムは2021年発表U.S. News & World Reportで1位、2021年発表Bloomberg Businessweekで1位、2021年発表QS Top Universitiesで1位、2019年発表Forbesで2位、ランキング集計機関のPoets & Quantsで全米1位にランクインしている 。
米国で最も入学困難なビジネススクールであり、全世界で合格率が最も低い(通常8%未満)ビジネススクールとして知られる。2022年現在、合格率は6.2%、平均GMATスコア738点、平均GPA3.8で、いずれも世界のビジネススクールの中で最も高い。なお、合格率2位のMIT Sloan 12.1%、3位のハーバードビジネススクール12.5%と大きく差をあけている。
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プログラム
MBA
学位 MBA: Master of Business Administration
日本語学位名 経営学修士
スタンフォード大学のMBAプログラムは2021年発表U.S. News & World Reportで1位、2021年発表Bloomberg Businessweekで1位、2021年発表QS Top Universitiesで1位、2019年発表Forbesで2位、ランキング集計機関のPoets & Quantsで全米1位にランクインしている 。
米国で最も入学困難なビジネススクールであり、全世界で合格率が最も低い(通常8%未満)ビジネススクールとして知られる。2022年現在、合格率は6.2%、平均GMATスコア738点、平均GPA3.8で、いずれも世界のビジネススクールの中で最も高い。なお、合格率2位のMIT Sloan 12.1%、3位のハーバードビジネススクール12.5%と大きく差をあけている。
MSx
プログラム名 MSx (学位:Master of Science in Management)
日本語名 経営学修士
スタンフォードMSxプログラムは、中堅管理職を対象とした1年間のフルタイムの修士号プログラムです。このプログラムの主な目的は、参加者が組織のリーダーシップのための能力を強化すること。参加者は、個人のリーダーシップ能力を理解し、組織のリーダーシップに関する戦略的かつ統合的な視点を開発し、主要な管理の規律と機能のコマンドを深める。MSxの理想的な候補者は、初めて一般的な管理職に任命された、または間もなく任命される上級管理職である。
スタンフォードMSxは、以前はスタンフォード・スローン修士課程と呼ばれていたが、これは、この課程の学生がスタンフォード・スローン・フェローと呼ばれているため。スタンフォードMSxは、3つのスローンフェロープログラムのうちの1つで、MITスローン経営大学院やロンドンビジネススクールの他のプログラムと同様の形式をとっている。これらのプログラムは、1937年から1956年までゼネラルモーターズの会長を務めたアルフレッド・P・スローンによって支援されたもので、彼はスローンフェローシップを「理想のマネージャー」を育てるための手段として構想していた。
このプログラムを修了したフェローには、「経営学修士」の学位が与えられる。この学位は、フェローの人生経験や、短期間での集中的なプログラムであることを考慮し、MBAとは区別される。MBAプログラムと同様に、MSxプログラムも選択科目(通常はMBAと混合)と共に一連のコアコースを必要とし、MSxプログラムでは、フェローの経験レベルに合わせてより適したコアコースが別に用意されている。
著名な日本の修了生
三枝匡(1975):ミスミグループ本社名誉会長、一橋大学客員教授
太田述正(1976):元防衛庁官房審議官、評論家
津上賢治(1977) :元福岡空港ビルディング代表取締役社長
有馬彰(1979):元NTTコミュニケーションズ代表取締役社長
小手川大介(1979):元国際通貨基金(IMF)日本代表理事
岩崎日出俊(1980):インフィニティ代表取締役
松元崇(1980):元内閣府事務次官
服部純市(1980):元セイコーインスツルメンツ代表取締役会長
法木秀雄(1981):元早稲田大学大学院経営管理研究科長・教授
淡輪敬三(1985):元タワーズワトソン取締役会長
津田倫男(1985):企業アドバイザー
クリスチーナ・アメージャン(1987):一橋大学名誉教授、立教大学経営学部特任教授
橘・フクシマ・咲江(1987):G&S Global Advisors代表取締役、元コーン・フェリー・インターナショナルアジア・パシフィック最高顧問
伊藤秀史(1988):一橋大学名誉教授、早稲田大学大学院経営管理研究科教授、日本経済学会会長
植山周一郎(1988):植山事務所代表取締役社長
水越豊(1988):ボストン・コンサルティング・グループ日本共同代表
妹尾輝男(1988):コーン・フェリー・インターナショナル日本代表
井原勝美(1989):ソニーフィナンシャルホールディングス代表取締役社長、ソニー生命保険代表取締役社長
海部美知(1989):経営コンサルタント
石橋善一郎(1990):日本トイザらス代表取締役副社長兼CFO、東北大学大学院経済学研究科教授
村田大介(1990):村田機械代表取締役社長、京都経済同友会代表幹事
田代桂子(1991):大和証券グループ本社取締役兼執行役副社長、経済同友会副代表幹事
冨山和彦(1992):経営共創基盤代表取締役CEO、元産業再生機構専務取締役COO、経済同友会副代表幹事
浅尾慶一郎(1992):衆議院議員、元みんなの党代表
デビッド・チャオ(1993):DCM共同設立者兼ジェネラルパートナー
石黒不二代(1994):ネットイヤーグループ創業者・元代表取締役社長兼CEO
若山健彦(1994):ミナトホールディングス代表取締役社長、元マーチャント・バンカーズ代表取締役会長、イーバンク銀行代表取締役副社長兼COO
グレーヴァ香子(1995):慶應義塾大学経済学部教授
湯崎英彦(1995):広島県知事、元アッカ・ネットワークス代表取締役副社長
斎藤英明(1996):アクサダイレクト生命保険代表取締役社長
眞保智絵(1996):野村信託銀行取締役兼代表執行役社長
大石清恭(1996):ACCESS代表取締役社長
吉田晃(1999):鉄道機器代表取締役社長
大湾秀雄(1999):早稲田大学政治経済学術院教授
谷山浩一郎(2001):産業革新機構執行役員
笠井澄人(2001):TOSYS代表取締役社長
藤井良太郎(2001):ペルミラ・アドバイザーズ日本代表
郷治友孝(2003):東京大学エッジキャピタル代表取締役社長、日本ベンチャーキャピタル協会会長
伊佐山元(2003):WiL(World Innovation Lab) 創業者兼代表取締役
宇田麻衣子(2005):元フジテレビアナウンサー
菅大介(2007):チェリオコーポレーション代表取締役社長
金當一臣(2008):DPIグループ最高経営責任者、元パシフィコ・エナジー代表取締役社長
瀧俊雄(2011):マネーフォワード共同創業者、マネーフォワードFintech研究所長
原聖吾(2011):株式会社MICIN創業代表取締役(医師)
清川忠康(2011):オーマイグラス株式会社創業者
金當 一臣(かねとう かずおみ、1972年 - )は、日本の実業家。
人物
東京都出身。慶應義塾高等学校を経て、1995年慶應義塾大学理工学部を卒業し、丸紅に入社する。海外電力事業部に在籍し、東南アジアにて発電・送電・配電事業を担当する。2008年スタンフォード大学に留学し、経営大学院を修了、経営学修士(MSM)を取得する。2012年9月にパシフィコ・エナジー株式会社を創業し、日本国内の太陽光発電事業開発に貢献。2017年4月にDream Project Incubators Pte. Ltd.を創業しアジア・パシフィック地域の再生可能エネルギー事業開発に貢献[1][2]。
略歴
1995年 - 慶應義塾大学理工学部計測工学科を卒業
1995年 - 丸紅株式会社に入社
2007年 - スタンフォード大学経営大学院へ留学(2008年 経営学修士を取得。Sloan Fellows)
2008年 - 楽天に入社
2009年 - ユーラスエナジーホールディングスに入社
2011年 - 東京大学イノベーションマネジメントスクール(TIMS)を卒業[3]
2011年 - ABBグループ入社[4]
2012年 - パシフィコ・エナジー株式会社を創業[5]
2017年 - Dream Project Incubators Pte. Ltd.を創業
2018年 - 清華大学金融大学院へ留学(清華五道口金融EMBAコース)[6]
著書
『世界は君を待っている!』(共著)中央経済社、2013.3.[7]
宇田 麻衣子(うだ まいこ、1974年(昭和49年)9月9日 - )は、証券アナリスト、ファンドマネージャー。元フジテレビアナウンサー。
来歴・人物
東京都新宿区出身。父親の転勤に伴い、幼少時はイギリス・ロンドンで生活した帰国子女であった。
国際基督教大学高等学校、慶應義塾大学経済学部、スタンフォード大学ビジネススクールを修了(MBA)。
1997年、フジテレビにアナウンサーとして入社、2001年9月退社後、スタンフォード大学ビジネススクールに入学。2005年8月帰国後、フィデリティ投信・アナリストとなる。2009年に、宇田の父親が設立した投資顧問会社に入社し、ポートフォリオマネジャーを務める[1]。2018年、サイバー・バズ社外取締役(現任)。2021年、Zホールディングス社外取締役 (現任)[2]。同年、ニューラルポケット社外取締役 (現任)[3][4]。
伊佐山 元(いさやま げん、1973年2月[1] - ) は、アメリカ合衆国シリコンバレー在住の日本人ベンチャーキャピタリスト。
シリコンバレー、東京に拠点を置く WiL(World Innovation Lab)[2]の創業者兼代表取締役。
来歴
東京都出身[3]。
1997年に東京大学法学部を卒業後、日本興業銀行に入行する[1]。日興銀在勤時にスタンフォード大学ビジネススクールに留学した[1]。
米大手ベンチャーキャピタルのDCM本社パートナーに就任[1]。
2013年10月、WiL(World Innovation Lab)を創業し、代表取締役に就任[3]。
郷治 友孝(ごうじ ともたか)は、日本のベンチャーキャピタリスト。東京大学エッジキャピタルパートナーズ(通称UTEC。株式会社東京大学エッジキャピタルはその前身)共同創業者・代表取締役社長。「投資事業有限責任組合契約に関する法律(投資事業有限責任組合法、ファンド法)」起草者。日本スタンフォード協会理事。日本ベンチャーキャピタル協会(JVCA)代表理事(会長)。
人物
技術はあるが売上のない創業初期から資金を投じ、経営に関与しながらリスクをコントロールする投資スタイルで知られる。[1]
経歴
愛知県瀬戸市出身。東海中学、東海高校卒。1996年、東京大学法学部卒業。学部時代は運動会水泳部に所属し、法学部緑会委員長も務める。卒業と同年、通商産業省(現・経済産業省)に入省。同省在職中に、ベンチャーキャピタルを含むプライベートエクイティファンドの根拠法となった「投資事業有限責任組合契約に関する法律(投資事業有限責任組合法、ファンド法)」(平成10年法律第90号)を起草、1998年施行。それに先立つ1997年、日本合同ファイナンス株式会社(現株式会社ジャフコ)に出向しベンチャーキャピタル業務を学ぶ。投資事業有限責任組合法の策定に当たっては、日本にはせっかく良い技術がありお金もあるのに、そうした技術に立脚したベンチャー企業に早い段階から資金がスムーズに供給される仕組みが弱い、との問題意識から、資金が国全体で流れやすくなるよう、通産省だけでなく大蔵省、国税庁、法務省、公正取引委員会といった各省庁の所管する法制度を横断する法律を作ることにこだわった、という。[2]このほか通産省においては、日本版SBIR制度の根幹となった『新事業創出促進法』を起草、1999年7月施行。その後文化庁出向中に『著作権等管理事業法』を起草、2001年10月施行。
2001年より米国スタンフォード大学経営大学院に留学し、2003年経営学修士(MBA)を取得。起業意欲が高い研究者や学生の周囲にベンチャーキャピタルが集まり、新ビジネスが続々と生まれるシリコンバレーの空気に触れた。
経済産業省帰任後、2003年金融庁に出向し『信託業法』(知的財産権信託の部分)を起草。同年12月、経済産業省に辞表を提出し、東京大学エッジキャピタル(UTEC)の創業準備に加わり、2004年4月同社設立に際して退官。日本では、投資事業有限責任組合法が施行されて多くのファンドができたが、ベンチャーキャピタルが創業期からベンチャーを支援しようという気概を感じていなかったので、大学の技術に立脚するベンチャーへの投資をするベンチャーキャピタルを最初から自分でやろうと考えたという。[3][4][5] 2014年10月より日本ベンチャーキャピタル協会(JVCA)理事、2015年7月より常務理事・政策部会長となり、その後2022年7月より副会長となる。2014年には金融庁が公表した金融商品取引法の規制強化案(「プロ向けファンド」の販売制限案)に対して、日本の成長戦略の成功に大きく関わる独立系ベンチャーキャピタルファンドの発展を著しく阻害しかねないとの懸念から、磯崎哲也氏ほか独立系ベンチャーキャピタリストらとともに見直しを要請した。[6]
2016年9月より、UTECの代表を続けながら東京大学大学院工学系研究科(技術経営戦略学専攻)博士課程に入学。データサイエンスを研究し、2020年に大学関連スタートアップの成功とその要因の推測・分析で博士(工学)号を取得。博士論文[7]では、バイオ医薬分野における大学研究者を客観的に評価するための実用的な手法を提案[7]。大学発スタートアップでは参加する研究者の論文や特許の重要性が高いほど、IPOまたはM&AでEXITする成功可能性が高い事を明らかにした[8]。
2023年7月より日本ベンチャーキャピタル協会代表理事(会長)に就任。「2027年までに上場・非上場の(国内)スタートアップの株式評価額を合計100兆円規模とすることを目指す」と表明した。投資資金の供給を促し、現状の20兆円程度から約5倍に引き上げる目標を掲げた。[9]
UTECでの活動
2004年、「優れたサイエンスとテクノロジー」、「強力なチーム」、「グローバルな市場や課題」を3つの投資戦略として、日本はもちろん世界で最も先進的なベンチャーキャピタルファームの一つとなることを目指し、UTEC1号投資事業有限責任組合(83億円規模)を設立。東京大学の研究成果を活用するベンチャーへの投資を開始する。当時は国立大学からの株式会社への出資が認められていなかった中で、株主となるための中間法人東京大学産学連携支援基金(2008年より一般社団法人)が設立されその100%出資によってUTECが設立された。
ディープテックスタートアップへ投資するベンチャーキャピタルの重要な戦略は、シード・アーリー段階からのハンズオン支援を行うことにより、経営陣をはじめとするチームビルディング、事業計画、知的財産の整備、ガバナンスにおいて積極的に投資先と関わることだとし、この考えがUTECファンドの基礎となっていると語る。UTEC1号からは、現在東証一部に上場しているペプチドリーム(株)などを輩出している[10]。
リーマン・ショック直後の2009年には、UTEC2号投資事業有限責任組合(71.5億円規模)を設立。2013年には、UTEC3号投資事業有限責任組合(145億円規模)を設立。[11][12] 2号ファンドでは不景気な中にもかかわらず、ディープテック分野のスタートアップに焦点をあて、1企業あたりの平均投資額を3倍にして出資。この2号ファンドからは、(株)MUJIN(2019年2月MBO)などの骨太な企業が成長している。3号ファンドでは、より多くの中期/後期段階にまで拡大した。この際に投資した(株)自律制御システム研究所/ACSLは、株式上場を果たした世界初のドローンのスタートアップとなっている。
2018年には、優れたScience/Technologyでグローバルな市場や課題に応える企業への投資を目的として、UTEC4号投資事業有限責任組合(243億円規模)を設立する。[13]国内の優れた科学技術をベースにしたスタートアップへの創業期からの投資に加えて、インドのBugWorks Research社、Tricog Health社などに出資。UTEC1〜4号までの総資金規模は543億円にものぼる。2015年に国立大学による株式の保有が可能になる中で、UTECファンドの運営会社の株主の意義に関する議論を経て、2018年からは東京大学の承認に基づき、ファンド運営者から成る組合(パートナーシップ)により設立された東京大学エッジキャピタルパートナーズが中心となってUTEC3号と4号のファンド運営を担う体制となっている。2019年4月には、UTEC1号から4号までの各投資事業有限責任組合(ファンド)の組合員集会及びUTEC15周年記念式典を開催。UTECとスタートアップ経営、グローバル産学協創、アカデミアについてパネルディスカッションが行われた。
2019年4月までの投資先は、ファンド・オブ・ファンドも含め国内外で、ヘルスケア、ライフサイエンス、製造、IOT、ロボット工学、フィンテック、AI等多岐にわたり、101件。
この15年間で、全国の大学・研究機関の成果や海外の研究成果をもとにするスタートアップも投資対象とするようになり、そうした投資先ベンチャーと、東大や日本の研究機関が研究開発を行う事例も出てきている。3号ファンドまでで言えば、ファンドのサイズは徐々に大きくなってきているが、リターンもますます大きくなってきているという。
グローバルに適用可能なディープサイエンス、ディープテックを活用して、日本における人口減少、労働力減少、医療費の拡大、農村地域でのモビリティソリューションの欠如などの社会課題を解決し低減することで、世界人類の問題に対処する成長市場を創出できると語る。[10]
2019年には、インド有数のテクノロジーベンチャーキャピタルであるBlume Venturesが運営するファンドに対して、日本最大の出資者として出資。UTECとBlumeが共同でディープテック分野のスタートアップ投資を行うことを通じて、世界中で人類が直面している問題を解決し、世界中の人々の心を結び付けることに貢献することを目指す”BUDHA(Blume UTEC Deep tecH Accelerator)”イニシアチブを開始。同年には、グローバルAIカンファレンス「アイサム(AI/SUM)」にて、UTEC投資先の(株)MUJIN、ソシウム(株)が「日経賞」受賞。[14]
2020年2月には、大学の研究者が基礎研究に専念し論文執筆に取り組めるようにするため東京大学基金へ寄附し、「UTEC東京大学未来社会共創基金」を設立。この基金では、若手研究者向けの助成プログラム「UTEC-UTokyo FSI Research Grant Program」を新たに創設。同年2月から公募を行った。プログラムの特徴は、①研究に専念できるよう、助成金受領後の報告書の作成は不要とする、②求める成果を、優れた学術誌への論文投稿とする、③基礎研究を重視し、短期的な実用化や商用化の可能性は求めない――の3点となっている。短期的なEXITを求めがちなベンチャーキャピタルが資金を出しそうにない事業であるばかりか、最近の国内大学でも聞かなくなったプログラムとなっている[15]。
2021年5月には、「グローバルな市場や人類的な課題に挑戦するスタートアップを創る」というUTECの投資戦略に基づき、更なる革新的でスケールの大きなスタートアップの創出を目的として、UTEC5号投資事業有限責任組合を設立する。この5号ファンドは総額300億円超となり、サイエンスおよびテクノロジー領域において国内最大規模のファンドとなる。なお、UTEC 1号から5号ファンドまでの累計コミットメント額は約850億円にのぼる。また、これまで以上にダイナミックな事業を効率的に生み出し、より早くから事業の成功を後押しする目的で、より迅速な支援をシードステージのスタートアップに実施する「UTEC Founders Program」を開設[16]。
その他の海外活動
2013年G8イノベーション会合日本代表として英国・ロンドンにて講演。2018年2月、日本国総理大臣官邸の後援によりスイス・ダボス会議付設会場にて講演。2018年10月、国際連合UNCTAD世界投資会議の招待によりスイス・ジュネーブの国際連合欧州本部にて講演。2019年2月、インドの主要な技術系ベンチャーキャピタルであるBlume Venturesの招待によりインド・ムンバイでのBlume Dayにて講演。
脚注
[脚注の使い方]
^ 日経ヴェリタス(2009年6月21日号)14頁「ベンチャー投資、創業期こそ好機 郷治友孝・東京大学エッジキャピタル社長」
^ UmeeT(2017年7月8日号)「東大発ベンチャーへの投資を行っているUTECの社長・郷治さんに迫る!!」
^ 日本経済新聞(2011年1月1日号)16頁「跳べニッポン人 目利きより会社作り」
^ 日本経済新聞(2012年10月8日号)11頁「起業の軌跡 ファンド法起草を経て支援の道に 創業期からの投資貫く 東京大学エッジキャピタル郷治友孝社長」
^ Forbes(2016年01月22日号) 「フロントランナー、東京大学エッジキャピタルの新たな挑戦」
^ 「適格機関投資家等特例業務の見直しに係る政令・内閣府令案」修正への意見書(2014年6月9日)
^ a b 郷治友孝 (2020). 大学研究者の起業態勢の評価手法に関する研究 : バイオ医薬分野をケーススタディとして (博士(工学) 甲第36650号). Vol. 東京大学. doi:10.15083/0002004544。
^ Goji, Tomotaka; Hayashi, Yuki; Sakata, Ichiro (2020-06-01). “Evaluating “startup readiness” for researchers: case studies of research-based startups with biopharmaceutical research topics” (英語). Heliyon 6 (6): e04160. doi:10.1016/j.heliyon.2020.e04160. ISSN 2405-8440.
^ VC協会の郷治新会長「スタートアップ評価額100兆円に」 - 日本経済新聞
^ a b YOURSTORY(2019年3月6日号)「Meet Tomotaka Goji of Japanese deep tech fund UTEC, who is on a mission to help startups go public」
^ 日刊工業新聞(2010年1月15日号)25頁「東大エッジキャピタル、2号ファンド70億円に-投資家が1号を高評価」
^ 日本経済新聞(2013年10月16日号) 「革新機構、東大エッジと共同ファンド 150億〜200億円を運用」
^ 日本経済新聞(2019年5月17日号) 「育てユニコーン、東大がVC強化」
^ 日本経済新聞(2019年4月24日号)「「日経賞」にムジンとソシウム、AISUM閉幕」
^ “世界ではサイエンスレベルが高いほどEXIT確率が高い 国内アカデミアに求められるサイエンスが強くあり続けるという根本”. 2020年3月7日閲覧。
^ “5号ファンドは300億円規模! UTECが国内随一のサイエンス・テクノロジー系VCとして背負う使命感とは”. Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン) (2021年5月31日). 2022年1月31日閲覧。
藤井 良太郎(ふじい りょうたろう、1975年1月30日 - )は日本の企業経営者、大蔵官僚。ペルミラ・アドバイザーズ代表取締役社長。
来歴
灘中学校・高等学校から東京大学文科一類に入学。東京大学法学部卒業[1]。東大法学部在学中に国家公務員一種試験(法律)を合格。1997年 大蔵省入省。証券局配属[2]。1999年からスタンフォード大学へ留学。最も優秀な学生は起業家になるか、PE(プライベート・エクイティ)やVC(ベンチャー・キャピタル)になっており、有名投資銀行に行くのが、それほど優秀な層ではなかったことに驚いたという[3]。スタンフォード大学でMBAを修得。帰国後は大蔵省を退官し、ゴールドマン・サックス証券会社へ転じる[1]。2010年7月 インテリジェンス取締役。2015年7月 ペルミラ・アドバイザーズマネージング・ディレクター兼日本代表。同年8月 FOOD & LIFE COMPANIES取締役(監査等委員)。2016年1月 ペルミラ・アドバイザーズ代表取締役社長。
脚注
[脚注の使い方]
^ a b ロスジェネはいま 東大→大蔵省→英ファンド ピカピカ人生、44歳の覚悟 朝日新聞 2019/6/24
^ 横田由美子『私が愛した官僚たち』講談社、2007年2月発行、78頁
^ 横田由美子『私が愛した官僚たち』講談社、2007年2月発行、79頁
外部リンク
藤井 良太郎 日本代表 パートナー - ペルミラ
カテゴリ: 日本の財務官僚FOOD & LIFE COMPANIESゴールドマン・サックスMaster in Business Administration取得者学士(法学)取得者スタンフォード大学出身の人物東京大学出身の人物灘中学校・高等学校出身の人物1975年生存命人物
最終更新 2022年12月27日 (火) 12:59 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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MSx
プログラム名 MSx (学位:Master of Science in Management)
日本語名 経営学修士
スタンフォードMSxプログラムは、中堅管理職を対象とした1年間のフルタイムの修士号プログラムです。このプログラムの主な目的は、参加者が組織のリーダーシップのための能力を強化すること。参加者は、個人のリーダーシップ能力を理解し、組織のリーダーシップに関する戦略的かつ統合的な視点を開発し、主要な管理の規律と機能のコマンドを深める。MSxの理想的な候補者は、初めて一般的な管理職に任命された、または間もなく任命される上級管理職である。
スタンフォードMSxは、以前はスタンフォード・スローン修士課程と呼ばれていたが、これは、この課程の学生がスタンフォード・スローン・フェローと呼ばれているため。スタンフォードMSxは、3つのスローンフェロープログラムのうちの1つで、MITスローン経営大学院やロンドンビジネススクールの他のプログラムと同様の形式をとっている。これらのプログラムは、1937年から1956年までゼネラルモーターズの会長を務めたアルフレッド・P・スローンによって支援されたもので、彼はスローンフェローシップを「理想のマネージャー」を育てるための手段として構想していた。
このプログラムを修了したフェローには、「経営学修士」の学位が与えられる。この学位は、フェローの人生経験や、短期間での集中的なプログラムであることを考慮し、MBAとは区別される。MBAプログラムと同様に、MSxプログラムも選択科目(通常はMBAと混合)と共に一連のコアコースを必要とし、MSxプログラムでは、フェローの経験レベルに合わせてより適したコアコースが別に用意されている。
著名な修了生
チャールズ・シュワブ(1961):米証券会社チャールズ・シュワブ創業者
フィル・ナイト(1962):ナイキ共同創設者兼名誉会長
ビノッド・コースラ(1980):サン・マイクロシステムズ社共同設立者、Khosla Ventures創業者
スティーブ・バルマー(1980に中退):マイクロソフトCEO(2000年1月 - 2014年2月4日)、NBAのロサンゼルス・クリッパーズオーナー
メアリー・バーラ(1990):ゼネラルモーターズCEO
ロエロフ・ボサ(2000):セコイア・キャピタル代表
リシ・スナク(2006):イギリス第79代首相(在任: 2022年10月25日 - )、保守統一党党首
アージェイ・ミラー・スカラー
アージェイ・ミラー・スカラー(Arjay Miller Scholar)とは、2年間を通じて、成績上位10%の修了生に与えられるタイトル。アージェイ・ミラーとはかつての学長の名前。
寺阪令司 - 大蔵省、メリルリンチ投資銀行部門、PEファンドのカーライル・ジャパン マネージング・ディレクター(2003年に受賞)
FOAM (Friends of Arjay Miller)
キャンパス近くのダウンタウン パロ・アルトで主に火曜日に定期的に開催される在校生の集まりのこと。その名前はアージェイ・ミラー・スカラーを目指さない大多数の学生が参加する飲み会であることから名付けられ、1982年から続く伝統。1年に1回、Vegas FOAMが開催され、参加者は仮装した姿でラスベガスまで飛行機で移動することで知られる。世界各国でも修了生の企画で不定期で開催される。
スタンフォードMSx
2015/08/10 — MSxは、一方、学年90名前後。7月から始まる4クオーター制で、全12カ月のプログラムです。 平均35歳ぐらいの Experienced & Proven なリーダーたちが、更 ...
苦しい準備を乗り越えた人だけが願書を出し、願書を出せた人だけが合格できる耐久レースです。非帰国子女で「意外に簡単に高得点が出た」という話は聞いたことがありません ...
Stanford MSxとMBAを比べると
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「スタンフォードGSBに、MBA以外の、MSxってプログラムがあるの知りませんでした〜」とよく言われます。はい。多いです。
GSBとは Graduate School of Businessの略称で、スタンフォードの経営大学院の全体を指します。
その中に、MBA、MSx、さらにPhDという3つのフルタイムのプログラムがあります。PhDはいわゆる博士課程で研究者や学者さん向けなので、いわゆるビジネススクールとして留学対象になるのはMBAとMSx(ともに修士学位)です。
なので今日はMBAとMSxの両プログラムについて、比較をしつつ簡単にご紹介します。
MBAはこんな感じ
MBAは、学年400名なので、常時800名が在籍。3クオーターx2回、その間に夏休みがあり、全21ヶ月のプログラムです。
平均職歴4年ぐらいで、26-27歳の Best & Brightest な若者たちが、期待と野心を持って全米そして世界から集まります。
インターナショナルの比率、つまりUS以外のパスポートの比率が4割ほどなので、過半数はアメリカ国籍、したがって、学内生活もUS文化が色濃く反映されます(当たり前ですが)。
出身業界の傾向としては、コンサルが最多で、4人に1人はマッキンゼー、BCG、もしくはベインで働いたことあり、という感じです。
近年の特徴は、女性比率が年々高くなっていること(今年は最高の4割越え)、それと、Dual/Joint Degreeということで、MBA以外にJD(ロースクール)やCS(コンピュータサイエンス)など、他学位をセットで学んじゃおうという意欲的な学生が増えてます。
そしてシリコンバレーの隆盛を反映してか、最近では、ハーバード(HBS)とスタンフォード(GSB)、両方受かった学生は殆どスタンフォードを選ぶ、という話も聞いたりします。
事実、今年のUSNewsランキングではスタンフォードが1位になりました。
超優秀な彼らは、卒業後、シリコンバレーの超人気のテック企業に就職したり、壮大な野心をもって起業したりします。
俺は自分の国に戻って家業を継ぐんだよー、とかいって帰る先が、アラブの産油国のロイヤルファミリーだったりもしました。
MSxはこーいう感じ
MSxは、一方、学年90名前後。7月から始まる4クオーター制で、全12カ月のプログラムです。
平均35歳ぐらいの Experienced & Proven なリーダーたちが、更なる高みを目指し、または、大胆に人生の方向転換を企み、文字通り世界中から集まります。最低8年の職歴がないとアプライできず、平均は12年程度です。
インターナショナル比率は7割近くで、むしろアメリカ国籍は少数、必然的に学内でのイベントやソーシャルも各国・地域の文化を反映するものが多くなります。
ライフステージ的にも、結婚していて、お子様たちのいる家族が多く、独身者は2割程度。殆どみんなキャンパス内の寮に住むということもあって、奥様同士や、子供同士も仲良くなり、プログラム全体が家族ぐるみの付き合いをする濃い〜1年間になります。
この点は独身者が大半のMBAとはやはり大きく違っていて、MBAは若い学生ノリ、MSxは落ち着いた大人の集団、的と言えなくもありません。
出身者はというと、業種はやはり多様です。
多少金融の人が多い気がしますが、MBAと違うのは、既に自分の会社を経営しているとか、米軍で特殊部隊のリーダーやってたとか、国会議員をやってたとか、組織のトップや人を束ねるマネジメントの経験が相当ある人が多いんですよね。やっぱ。
こーいう経験値のある人たちがお互い議論するっていうのがMSxの醍醐味なんじゃないかと思うわけです。
仕事での大きな失敗とか、大事な仲間を失った経験とか、マネジメントとしての孤独さとか、クラスで扱うケーススタディよりよっぽどカラフルなんじゃないかと思うような話しも聞けたりするわけです。
しかも家族ぐるみで仲良くなれるし。
それに成熟したプロフェッショナルらしく、お互いをすごくリスペクトします。
この小規模でタイトニットな感じのプログラムは、日本人が慣れ親しんだ文化に少し親和性があるような気がします。
助け合い、落ちこぼれを作らない(苦手分野を教えあったりもします)、などなど。
でも授業は一緒に受ける
MBAもMSxもカリキュラムの半分以上は、自分たちで選択して履修します。
人気授業は抽選です。
で、選択科目は基本的にMBAとMSxの両方が履修できるので、同じ授業を受けます。
なのでMBAからすると、MSxの発言を聞いて、「へー、そんな経験したことあるんだ」ってなったりするし、MSxからすると、MBAは、「あ、今の子達(笑)って、こーいう考え方してるんだ」って学んだりします。
これもちょっとしたダイバーシティだと思います。もと上司と部下が同じ授業を受ける、みたいな感覚で。こういうのはお互いにとって得るものが大きいですよね。
授業以外のソーシャル活動でも、分け隔てなく参加できるものが殆どです。
もちろん数的にマイナーなので、MBAに混ざると常に少数派になることは間違いありませんが。
そんなわけで、MBAとMSx、なんとなく理解していただけたでしょうか。
留学先:スタンフォード (Stanford GSB MSx)
大学院出願準備記(出願エッセイ、インタビュー対策など)
MBA合格体験記 No.520
1. バックグラウンド(大学卒業後の経歴、海外経験、等):
(1) 学歴
・東京大学 教養学部 総合社会学科 相関社会分科卒業(理Ⅰ入学/一留/2008年卒/GPA 3.6)
(2) 職務経験
・2008年4月 三菱商事入社
・2008年4月〜09年8月 採用・人材開発チーム 新卒採用担当
・2009年8月〜11年5月 ベトナム語研修
・2011年5月〜12年8月 自動車事業本部 ベトナム・インドチーム ベトナム担当
・2012年8月〜現在 三菱自動車ベトナム出向 (MFTBCトラック販売担当DGM→MMC乗用車販売担当DGM→営業Division GM)
(3) 海外経験
・1985〜87年:イギリス(語学力形成への影響はなし)
・2009〜11年:ベトナム語研修
・2012〜18年:ベトナム駐在
(4) その他課外活動等
・東京大学運動会剣道部(2003年〜07年)/同副主将:2006〜07年
・ハノイ剣道クラブ (2009年〜10年)
2. 全出願先及び合否結果、最終スコア:
(1) 出願校及び結果
・Stanford University/MSx Program 合格→進学
・INSEAD 合格→辞退
・London Business School 合格→辞退
・Kellogg Waiting List→辞退
・Wharton 面接で不合格
2. 全出願先及び合否結果、最終スコア:
(1) 出願校及び結果
・Stanford University/MSx Program 合格→進学
・INSEAD 合格→辞退
・London Business School 合格→辞退
・Kellogg Waiting List→辞退
・Wharton 面接で不合格
(2) 最終スコア
・TOEFL Total 109 (R30/L28/S23/W28) 受験15回
・GMAT Total 690 (M50/V34)、AWA5.0、IR5 受験4回
5. 所感/その他(後輩へのアドバイス等):
• 「本当にMBAに行きたいなら絶対に諦めない」というのが私から後輩の方々へのアドバイスです。特に非帰国子女にとってMBA受験は厳しく長い道のりです。MBAに興味があっても途中であきらめてしまう人が私の周りにも多数いました。
本当にMBAに行きたいのであれば一心不乱に準備をしましょう。自分自身、上手に受験準備をできた方ではないと思いますが、意外に近道はないのかもしれません。苦しい準備を乗り越えた人だけが願書を出し、願書を出せた人だけが合格できる耐久レースです。非帰国子女で「意外に簡単に高得点が出た」という話は聞いたことがありませんし、それを最初から期待してもしょうがないと思います。「使える時間は全て使う」という強い覚悟を持って、迷わず全力を投じて下さい。
以上
Stanford MSx
Stanford MSx のプログラム概要
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【ミドルキャリア最高峰スタンフォードMSxにあなたも合格できる!】スタンフォードMSx合格体験記!あなたもスタンフォードMSxに留学し、グローバルマネジメント年収5000万キャリアを駆け上がろう!
プログラム
・期間 :1年フルタイム
・開始月:9月
・シリコンバレーに近く、卒業生の25%が起業するという学校。将来起業を目指す、The・シリコンバレー起業家を目指す方はもちろん、近年は金融セクターへキャリアチェンジ、キャリアアップする方も多いです!アルファからもPEファンド志向の方も行かれていますね!
・世界最強のネットワークも得られる!
・選択授業数が多いので、自分の興味にあったカリキュラムを組むことが可能!Finance, Marketing, Technology, Entrepreneurshipなどから選択可能
・MBAとのジョイントも可能!
生徒の特徴(2021)
・生徒数:85人
・実務経験年数:12.9年(最低8年)
・女性比率:36%
・クラスサイズが85人と比較的小さいため、深いネットワークを構築可能!後の起業やアルムナイネットワーク活用につながっているとのこと
なぜ Stanford MSx?
・31,000 人以上の卒業生ネットワーク
・50%以上がエレクティブだから選択制で取りたい授業を取れる!
・起業家精神旺盛!2016年〜18年卒業生が起業した会社数は38社!
・25%の卒業生が起業
・18%の人が会社に戻って昇進を果たす
アプリケーションについて
■ 必要書類
・Personal Information
・Essays
・Resume or CV
・Reference letters
・GMAT, GRE, or EA
■ Application Requirements
The application is made up of four main components, all of which help us learn about who you are, what you have accomplished, and how you have positively impacted your organization and the people around you.
投稿者プロフィール
・投稿者(ペンネームorイニシャル):MSx
・進学予定校:Stanford GSB (MSx)
・カテゴリ: Master of Science in Management
・地域: アメリカ
・受験校:Stanford GSB (MSx), MIT Sloan Fellows, USC IBEAR, Cambridge Judge
・インタビュー実施校:Stanford GSB (MSx), MIT Sloan Fellows, USC IBEAR
・合格校:Stanford GSB (MSx), USC IBEAR
・性別: 男性
・出願時年齢: 31歳〜35歳
・海外経験と期間: 学生時に1年間オーストラリアに留学
・費用: 社費
・奨学金: 未取得
・最終学歴:国内・私立大学・文系
・GPA:3.2
・受験した試験と出願スコア: GMAT:710(V35/Q50/IR4/AWA4.5)/TOEFL:100(R28/L27/S19/W26)/IELTS:7.0(R8.0/L8.0/S7.0/W5.5)
Stanford MSx は EMBA ではない
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MSxって、いわゆるExecutive MBAとは違うんですよね。
むしろ1年制のFulltime MBAと呼ぶ方が実質に近いです。巷のExecutive MBAのランキングを見ても、Stanford Universityって一切出てきません。少なくとも50位以内には。
じゃあ違うから何なんだって話なんですが、特にそれ以上に意味はないです。笑
ただ、知り合いの方とかに、「StanfordのExecutive MBAにいかれた山崎さんです」と紹介された際に、心の中でよぎる、「んっ?…んん、まあそうです。ただ厳密にいうとちょっと違うんデス。」的な気持ちをここで吐露しておこう、というだけです。
MSxのプログラム側は明確にEMBAと線引きをしていて、実際、スタンフォードにはExecutive Programという、もうちょっとシニア向けの夏季6週間コースが別に用意されてます。
そしてMSxのWeb Pageでは「EMBA」というワードは一切使われてません。
同様に、MSxと同タイプのプログラムとして、MIT の Sloan Fellow Programと、LBS の Sloan Masters Programがありますが、両校ともに、別にEMBAのプログラムを運営してます。
そして、MITのSloan Fellow Programなんかは、2年制のMBAとは別に存在しますが、得られるDegreeはMBA (Master of Business Administration)で同じです。
実質的にも、殆どのEMBAって、Part-timeだったり、Weekendだったり、はたまた一部Onlineだったりするわけでして、Full-timeで100%の時間をキャンパスに投入するMSxとは全然違うタイプの学生生活なわけです。
MSxで得られるDegreeは、MBAではなくMS(Master of Science in Management)なんですが、やっぱこれって1年制のMBAだなと。
MSxのプログラム側は明確にEMBAと線引きをしていて、実際、スタンフォードにはExecutive Programという、もうちょっとシニア向けの夏季6週間コースが別に用意されてます。
そしてMSxのWeb Pageでは「EMBA」というワードは一切使われてません。
同様に、MSxと同タイプのプログラムとして、MIT の Sloan Fellow Programと、LBS の Sloan Masters Programがありますが、両校ともに、別にEMBAのプログラムを運営してます。
そして、MITのSloan Fellow Programなんかは、2年制のMBAとは別に存在しますが、得られるDegreeはMBA (Master of Business Administration)で同じです。
実質的にも、殆どのEMBAって、Part-timeだったり、Weekendだったり、はたまた一部Onlineだったりするわけでして、Full-timeで100%の時間をキャンパスに投入するMSxとは全然違うタイプの学生生活なわけです。
MSxで得られるDegreeは、MBAではなくMS(Master of Science in Management)なんですが、やっぱこれって1年制のMBAだなと。
そう考えると、MSxって、MBAと実質同じ内容のプログラムなのに、世間一般の認知度がMBAほど高くないので、ちょっと勿体無いなって思うし、逆に言うと、是が非でもStanford GSBがいいという人にとっては、貴重な+アルファのオプションになり得るということなんですよね。
特に、日本では比較的多いと思われる、30-32歳ぐらいでのMBA留学を目指す方々なんかだと、アプライの要件上も一応両方検討できる立場にいるのではないかと思うし、既に家族のいらっしゃる方々にとっては、ご家族の留学中の生活も重視するとなると、MSxがむしろ優位になることもあり得るなと。
そんなわけで、今日はかなりマイナーな論点を通してのMSx話でございました。
MSxで得られるDegreeは、MBAではなくMS(Master of Science in Management)なんですが、やっぱこれって1年制のMBAだなと。
スタンフォード・ビジネス・スクール(Stanford MBA)は、スタンフォード大学の経営大学院です。
一般的にアメリカのMBAでは、東部のハーバード(HBS)、西部のスタンフォードが知名度では双璧といえるでしょう。
スタンフォードMBAは、評価機関からも高い評価を得ており、QS World University Rankingsでは世界第1位、Forbesでは世界第2位に選ばれています。
卒業生には元商務長官のペニー・プリツカーなど、国内海外問わず各方面で活躍する著名な経営者、企業家や政治家を輩出しています。
このコラムでスタンフォード大学のMBAについてわかること
どのくらい難易度が高いのか
特徴や学費
卒業後のキャリア・年収レベル
入試内容
それではスタンフォードMBAの特徴について見ていきましょう。
スタンフォードMBAの特徴
スタンフォードMBAの特徴として「Change lives. Change organizations. Change the world.(人生を変えよう。組織を変えよう。世界を変えよう。)」という教育方針を持っている点があげられます。
この教育方針に基づき、スタンフォードMBAのカリキュラムでは、問題提起能力・リーダーシップ能力を養う教育に重点が置かれ、実践的な能力を培うためインターンシップ参加の機会も提供しています。
スタンフォードMBAのもう1つの特徴は、生徒間のコミュニケーションが深く、互いに協力しあえる雰囲気があることです。その理由は生徒数の少なさと、就職活動の際に成績を公表しない規則があるからです。
成績という数字に偏重せず、生徒同士が協調できる環境を整備したことが、スタンフォードMBAが優秀な卒業生を多く輩出した要因となっているのでしょう。
また、スタンフォードのキャンパスがあるカリフォルニアのパロアルトは景観も美しく、シリコンバレーの中心地に位置しています。ハイテク、ITに強いといわれているのもスタンフォードの特徴に加えてもいいでしょう。
MBAではありませんが、TESLAやSpaceXのイーロン・マスクやApple創業者のスティーブ・ジョブスもスタンフォードで学んでいます。
スタンフォードMBAで学ぶことでどのくらいキャリアアップに貢献してくれるのか
スタンフォードではキャリアサポートも提供しており、1体1でアドバイスも受けられることから、就活をひとりで悩むことなく、相談しながら進められます。
スタンフォードのEmployment Report(2021)によると、96%もの卒業生が卒業後3ヶ月以内にオファーを受けています。
給料の平均値は、$160,000前後(2022/12レートで約2,180万円)と高水準な結果が報告されています。
主な進路としては、金融やハイテク、コンサルといった高給な業界が半数以上を占めています。
また、ベンチャーやスタートアップという進路を選んだ卒業生のうち、37%が女性と興味深い数字が出ています。
スタンフォードでは起業を目指す学生にも支援を行っており、高い給与以外の将来のキャリアゴールの達成についてもサポートを受けられる体制に特徴があるといえるでしょう。
まとめ
アメリカのMBAというと、クラスでの活発な討論や成績重視の競争の厳しさをイメージされる方もいるかもしれません。
スタンフォードMBAにおいては、学生同士のコミュニケーションの良さやお互いに尊重し協力しあう雰囲気について高い評判があります。
入学の難易度は最難関レベルですが、学習環境としてもクラスの雰囲気や支援の手厚さを考えると最高レベルではないでしょうか。
スタンフォードの指針として「Change Lives」という言葉があげられています。難関校ですが「人生を変える経験」に挑戦してみてはいかがでしょうか。
慶応義塾大学経済学部卒業。外資IT企業に就職後、ボストン大学経営大学院修了(MBA取得)。
帰国後、ITベンチャーや米系ハイテク企業でマーケティング・ビジネス開発に従事。
その後、アメリカ大使館等各国大使館の商務官に転じ、海外企業向けのビジネスコンサルティングに携わる。
【遊戯王】やる夫は希望で星を描くようです7
2021/11/04 — 国内の大学院でMBA取るのって言うほどアカンのか? ... 大塚家具の娘もMBA取ってたけどたった5年でクソ悪化させたやん ... なんJ. ワイ「Fate面白いなぁ…」FGO ...
国際認証はただの飾り。モンドセレクションみたいなもんや
数理ファイナンスに行けば保険会社とか銀行やろけど
MBAに行けば企業の企画経営とかやろか
やってる。慶應と早稲田どっちええかな
ちなこれが国際認証貰ってるとこの一覧
慶應義塾大学大学院(KBS)
名古屋商科大学(NUCB)
立命館アジア太平洋大学(APU)
国際大学大学院(IUJ)
早稲田大学大学院(WBS)
最近あんま聞かんけどどう取れば有効活用できるんやろ
会社でMBA取らせてくれる所もあるよな?
会社の金で転職先や嫁を探すのが有効な活用法や。あとはなんかやったぞ感だけ残る自己満足の世界
2019年12月16日
【悲報】日本企業、社費で米MBA留学をさせるも帰国後に即退社されてしまうと咽び泣く
1:田杉山脈 ★2019/12/14(土) 18:11ID:CAP_USER.net
多くの著名経営者を輩出してきた米国のトップ大学で、経営学修士号(MBA)を取得する日本人留学生が10年間でほぼ半減している。帰国後に退社が相次ぐことなどから、企業が社費留学を抑える動きが広がったことが一因だ。名門校で国際的なビジネス感覚を学ぶ若い人材を増やし、日本の競争力を高めるためにも、より効果的な留学制度のあり方を検討していく必要がありそうだ。
人材会社アクシアム(東京・港)がMBAを取得で…
4:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:15ID:IUKzlZC7.net
そりゃ独立したくなるわな。
7:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:16ID:xmRVcPuw.net
金が掛るわりに日本では使えない資格NO,1だったからな
15:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:22ID:GA+e6LE5.net
経営学の修士なんて役立つのか
理系なら必須だけど
30:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:29ID:VafNY70Y.net
>>15
アメリカの大きな会社で管理職なら必須だろ
2:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:14ID:VafNY70Y.net
つうか退社したら掛かった費用全額返還を義務付ければいいだけだろ、これ
6:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:16ID:5MXOk0Em.net
>>2
その程度ならみんなカネ払ってトンズラするわ
行かさないのが一番いいぞ
9:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:18ID:VafNY70Y.net
>>6
おいおい
アメリカでMBA収得するのにいくら金掛かると思ってんだよ?ww
10:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:18ID:qfjDlwbp.net
>>2
そんなのは転職先がいくらでも払ってくれる。
根底にあるのは日本は有能な人材を安くこき使いすぎだってこと。
MBA取るような人材は20代でも1500万円超とか
当たり前なのが世界標準だが、日本はどんなに優秀でも
20代だと700〜800万円しか出さないからな。
11:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:21ID:VafNY70Y.net
>>10
ただし無能の烙印押されたらすぐにクビだけどな
外資は
20:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:25ID:UbEILECQ.net
英語も覚えてMBAも取った
スカウト「こっちはもっと美味しいですyo」
23:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:26ID:pe/rTrLQ.net
いろいろ学ぶとこんな会社いちゃだめだって気づくんだろうな
29:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:29ID:cE+H5xFm.net
>>23
いや、ちがう
新しいことを日本では展開できない
MBAとって何か改善なり新しいことをしようとしても、ジャップの群れがあいつ生意気だなってなっちゃう
それがジャップ
それがジャップなのだ
26:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:29ID:Cf9U5AvQ.net
外資系にいけば給料が倍どころじゃないからな
英語もろくにわからん奴が出世するような国内の企業では
MBAとか必要ないだろ
32:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:30ID:N8UmHhoZ.net
帰国後何年間かの自主退職をしないという誓約書を結べばいい話なんじゃないのか?
62:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:54ID:6g85euRu.net
>>32
>帰国後何年間かの自主退職をしないという誓約書を結べばいい話なんじゃないのか?
無理
その誓約書は会社とその社員の誓約書、 社員が会社を辞めてしまえば紙くず
やりたいなら、何年以内に辞めたら その費用x00万円を払うという契約なら可能
でもそうしたら、優秀な奴は行きたがらない
123:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:04ID:UONGvQ9c.net
>>62
それでいいんじゃないか?まさにプロスポーツ選手はそれじゃん。移籍先が違約金を支払っても欲しい人材かどうかってことになるが
ウインウインってやつではないのかな
34:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:31ID:pIERa7O9.net
外資だとmba持ちは扱いが違う
日系は扱い同じ
だったら外資行こうってなる
65:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:56ID:T2fuy3lt.net
>>34
結局これだよね、外資に行かないと使い道がない
アメリカで高卒と院卒が同じ職種なんてことはあり得ないからな
241:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 08:42ID:RG4t7f6j.net
>>65
これほど間抜けな話はないわな
39:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:36ID:wGprpDmT.net
うちの会社でもこれマジで問題になってたな
会社の金でMBA取って速攻で外資とかに転職して行くっていうw
まぁ給料安すぎなのが問題なんだけどね
おかげで囲い込み必死になるから出世への楽々パスポートと化してたわ
アメリカではMBAはコネクション作りが目的なのに日本だと資格試験みたいになってる
41:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:39ID:sotugbGc.net
海外でMBA取ったら、こんな世界があるのか、俺はなんで日本でくすぶってるんだろうって、
嫌でも気づいてしまうからな。
49:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 18:46ID:6g85euRu.net
今時、社内留学なんて重厚長大の製造業か 金融くらいだろう
未だに国際化もできないくせに 惰性で社内留学制度をやっているだけだろ
そりゃ、サッサと見切って転職するわナ
100:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 19:46ID:KwCX/pJj.net
でもMBA持ってたら女一匹くらいは釣れそう。
「俺MBA持ってるんだ・・・!」って言ったら
馬鹿女は「キャーすご〜い!」ってなるだろ。
104:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 19:49ID:lMRqyOVo.net
MBA取って実際のビジネスに生かそうなんて奴、少ないだろ。
大企業に就職して楽して高い給料もらいたいという程度の動機。
108:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 19:54ID:DNvUjHDc.net
>>104
経営学修士とはいうけど何故か雇われたがるんだよなw
一体この資格に何の価値があるのか意味不明だわ
106:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 19:52ID:LVlPH9Gs.net
マッキンゼーをコンサルに雇った時、同僚の外人が
「コンサルタントの仕事とは、お前の腕時計を見せてくれたら何時か教えてやるよ
と言っているようなもんだ」と抜かしていた
129:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:16ID:tOIsdd9M.net
MBA留学中に同僚に給与や待遇の話を聞くと、自分とのあまりの差に愕然とし
日本に帰るのがバカバカしくなって外資に転職しちゃうんだよなこれ
日本企業は奴隷待遇だからね
132:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:18ID:nifUcqqM.net
そりゃイチローが年収500万で納得するわけないわな
141:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:39ID:bL+1+ltT.net
日本企業の非効率性を知ってしまうからなw
実際、日本企業の株価収益率は世界でもかなり低いw
146:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:42ID:zWC6R/EE.net
MBAならこのクラスのポジションは当たり前だよねと
能力を生かせられるイスを用意してあるのが外資
「で、貴方は何ができるの?」って聞くのが日本企業
日本の会社は終わってるよ
153:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 20:46ID:JF1VakWT.net
院卒は評価しないもんね、日本は
186:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 21:51ID:zpoi+dcC.net
>>153
その結果が今の日本
174:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 21:19ID:tR+oGcsO.net
>>1
MBAって、そもそもどうなん?
昔海外でもてはやされて、日本でも流行ったけど
185:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 21:50ID:6/WR9RiA.net
>>174
MBA持ちには有能な人もそうでない人もいる。
東大卒と同じ。
ただMBAを持っていて、日本企業にただの一兵卒として勤めるのは
魅力が乏しい。権限の面でも待遇の面でも。
182:名刺は切らしておりまして2019/12/14(土) 21:34ID:sVI6s2pc.net
留学したら自社のバカバカしさに気付いてしまった(笑)
206:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 00:32ID:X+XYH5G3.net
社会人になってから本気で勉強したことない奴が沢山いる日本企業でMBA卒を正しく評価できるはずがない
人間は自分が経験した範疇でしか他人を理解できないんだよ
227:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 07:05ID:I+RLjgm5.net
まてまてこれはおかしいぞw
MBA留学をさせて無事修了して帰国したら給料アップしてやらないのか?
234:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 07:37ID:o0L4obsu.net
逆スカウトすれば?と思ったけど
日本企業は給料が安すぎて人が来てくれないか。
263:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 12:21ID:J+l0dsfo.net
最近の日本の悩みって大半は給料が極端に安いことに帰結してるなw
276:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 13:20ID:xdI3xXeQ.net
企業による教育投資とリターンの関係は1番不確実性が高いな。
こんなんだから企業は一向に教育投資しなくなる。
366:名刺は切らしておりまして2019/12/15(日) 18:23ID:BfPey1Gf.net
やり逃げに近いもんな
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米MBA留学の日本人半減 「帰国後すぐ退社」企業が懸念
スタートアップ
2019年12月13日 22:18 [会員限定記事]
多くの著名経営者を輩出してきた米国のトップ大学で、経営学修士号(MBA)を取得する日本人留学生が10年間でほぼ半減している。帰国後に退社が相次ぐことなどから、企業が社費留学を抑える動きが広がったことが一因だ。名門校で国際的なビジネス感覚を学ぶ若い人材を増やし、日本の競争力を高めるためにも、より効果的な留学制度のあり方を検討していく必要がありそうだ。
人材会社アクシアム(東京・港)がMBAを取得で...
観光MBA | 観光人材育成事業
観光MBAは、経営の基本的な考え方を学ぶと共に、観光地と観光産業特有の経営手法・マーケティングなど、観光経営に必要な知識と技術を体系的に学びます。また、本質的な ...
オックスフォード大学はロンドンからもヒースロー空港からも約1時間ほどの、便利で美しい中世の町の中にあります。大都市の影響を受けずに泰然自若として優雅に佇んでいるオックスフォード。歩いているだけで不思議な感覚に誘われ、ガーゴイルたちが上から見下ろす通りを歩けば、サブファスクと呼ばれる伝統的なオックスフォード大学のドレスに身を包む学生たちとすれ違い、歴史上の人物が通いつめたパブでクラスメイトと話に花を咲かせているとふと時間が止まったかのような錯覚に陥る。そんなストーリー溢れる中世そのままの街です。
オックスフォードMBAを特徴づけていることの一つは、上記のフレーズが示すように、オックスフォード大学の一部としての恩恵に存分にあずかれることです。MBAの学生が利用できるリソースはビジネススクール内に留まりません。学内には数多くの世界トップクラスの研究機関があり、MBAでは他学部と連携した授業も提供されていますし、他学部主催のイベントにも参加することが可能です。そして、オックスフォード・ユニオンでは毎日のように世界中から各界の著名人を招いて講演が催されています。
国家公務員と留学制度 - むかご日記 - はてなブログ
国家公務員と留学制度
国家公務員と〇〇
大学院検討はちょっと休憩して、国家公務員の留学について。
1.国家公務員と国際業務
国家公務員というと、霞が関で連日深夜まで働いているイメージが強いかもしれないけれど、外務省だけではなくその他の府省庁でも国際的な業務が多々ある。
日々の政策立案において他国との比較研究(ある業界・業種に対してどんな規制をかけているのか、優遇措置を設けているのか など)は必須である。
それだけではなく、例えば他国と経済協定を結ぶとき。全体の取りまとめは外務省が行うが、協定の個々の内容は所管省庁が相手国と直接交渉する。
平成25年から29年にかけて行われた日EU経済連携協定(EPA)交渉会合は、ブリュッセルと東京で交互に開催されたが、毎回各省庁からあわせて数十人が出席し、連日、分野別に複数の会合が並行して開催されていた。
あるいは、各国日本大使館の書記官という職もある。大使館に勤務しているのは、外務省職員だけではない。各省庁、重視する国の大使館には、情報収集や相手国との調整などのために書記官を派遣している。
そして、国際機関との関連では、UNESCO、ILO、WHOなどの国連専門機関はそれぞれどの省庁が担当か決められている。そして、それら国際機関で開催される各種会合では、外務省職員ではなく、各担当省庁が事前調整から会合での各国との交渉まで担っている。
2.留学制度
国家公務員といえど、採用され、入省したときから上記のような国際業務を遂行できる語学力やプロトコルを備えているわけではない。
そこで、各省独自の留学制度と、人事院の留学制度との大きく二つの制度が用意されている。
(1)各省留学制度
近年縮小傾向にあるようだけど、 独自の留学制度を持っている省もある。持っている予算に応じて、毎年何人も欧米に送り出す省もあれば、数年に1人だけ決められた国/学校で語学研修を受けさせられるだけという省もある。例えば財務省のキャリア官僚は留学がほぼ必須とのこと。金融庁はノンキャリでも留学できる枠が広いとうわさを聞いたことがある。キャリア官僚は、後述の人事院留学制度が充実しているので、独自の留学制度は、どちらかというとノンキャリに門戸が開かれている印象がある。
どこに・だれが・何人・何年・どんなプログラムで留学できるかなど網羅的には公表されていないので、ここでは割愛。各省の採用案内のページを見ると、簡単に紹介が載っている場合も多い。
例:農林水産省の2021年の採用案内パンフレットを見ると、ノンキャリ向けに8ヶ月の英国での語学研修がありそう。
【2022年2月追記】
人事院が毎年公表している「国家公務員の留学費用の償還等に関する状況」に、各省庁の主だった留学が載っている。ただし、一般職・総合職の別は無い。また、採用パンフレットと付き合わせると、こちらには掲載されていない在外研修もありそう。
以下は令和元年度の例。
(2)人事院留学制度-行政官長期在外研究員制度
一般に国家公務員の留学制度というと、人事院の制度を指す。
人事院の留学制度は、短期、長期、国内の3種類があり、海外の修士課程以上で勉強できるのが長期。正式には「行政官長期在外研究員制度」という。
入省10年未満の職員が対象。基本的にキャリアが対象で、ノンキャリはごく少数。
上の人事院のHPで、長期在外研究員の派遣先国別に大学、省庁、研究内容のリストが公表されている。
留学するための実際の倍率は明らかにされていないが、周囲に聞くと、総合職であれば希望者のかなりの割合が早期に留学できているようである。とはいえ、この制度に応募する時点で語学力が必要(英語圏への留学ならTOEFL81点以上等)。そのため、留学を希望していてもスコアを得られず応募自体を断念する人も一定程度いる模様。個人的には、この点数すら取れないなら大学院に合格するのも授業についていくのも無理だと思うけど、超激務の部署に超長期間配属されていたら難しいのかもしれない。
参考まで、以下の表は、人事院の公表している令和3年度入省にむけた総合職の採用予定数と、平成29年度に派遣された留学者数である。比較年度が異なるため正確ではないが、大体のイメージは間違っていないのではないか。
R03 総合職採用予定数 留学者数
(H29派遣) 倍率
警察庁 36人 9人 4.0倍
金融 15人 7人 2.1倍
総務省 57人 10人 5.7倍
法務省 37人 6人 6.2倍
財務省 42人 19人 2.2倍
文部科学省 36人 7人 5.1倍
厚生労働省 60人 10人 6.0倍
農林水産省 103人 6人 17.2倍
経済産業省 52人 21人 2.5倍
国土交通省 123人 14人 8.8倍
環境省 24人 2人 12.0倍
防衛省 25人 8人
3.1倍
国家公務員の留学費用の償還等に関する状況
令和2年8月31日
1 公表の趣旨
国家公務員が留学中又はその終了後5年以内に離職した場合、国家公務員の留学費用の償還に関する法律(平成18年法律第70号)に基づき、留学費用相当額の全部又は一部を償還しなければならないこととされています。
本件は、令和元年度の留学費用の償還状況等を取りまとめ、その概要を公表するものです。
2 概要
令和元年度に新たに在外研修又は国内研修に係る費用の償還義務が発生した件数は71件(在外研修が39件、国内研修が32件)であり、令和2年8月1日までに67件が償還を終えています。
また、留学費用償還制度が創設された平成18年6月19日以降、令和元年度末までに留学を開始した件数の総数は5,539件であり、留学費用の償還義務が発生した件数の総数は357件となっています。
<表1 年度別留学費用の償還状況>
(件)
年度
当該年度に償還義務が生じた件数
研修の名称
うち留学期間中離職
うち留学期間
終了後5年
以 内 離 職
令和元年度
71(67)
3(3)
68(64)
在外
<39>
・ 行政官長期在外研究員制度 24(21)
・ 財務省在外研究員制度 1(1)
・ 経済産業省海外調査研究員制度 1(1)
・ 外務省在外研修 11(10)
・ 防衛省国外一般大学留学(修士課程) 1(1)
・ 国立印刷局長期海外派遣研修 1(1)
国内
<32>
・ 行政官国内研究員(修士課程コース)制度 2(2)
・ 行政官国内研究員(博士課程コース)制度 1(1)
・ 金融庁国内大学院派遣制度 2(2)
・ 防衛省国内一般大学留学(修士課程) 1(1)
・ 防衛省国内一般大学留学(博士課程) 1(1)
・ 防衛省防衛大学校理工学研究科留学(前期課程) 16(16)
・ 防衛省防衛大学校理工学研究科留学(後期課程) 2(2)
・ 防衛省防衛医科大学校医学研究科留学 7(7)
2022/01/07 — 大学生ワイ、4月からドイツへ留学. XFacebook ... 結構ドイツ留学してるやついるからなんでなんや ... なんJ. 【悲報】ワイ、大好きなゲームの界隈を ...
東大経済学部なら神学はしない
東京大学教養学部文科二類
東京大学教養学部文科二類
東京大学経済学部経済学科
東京大学教養学部文科二類
東京大学経済学部経済学科
東京大学経済学部経営学科
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東京大学経済学部経済学科
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[ 板情報 | 同人/コミケ/二次創作 ]
【ニュース】月ノ美兎が「一蘭」に突入!好きなラーメンを食べて飯テロ&宣伝動画に!?
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2013/01/27 — あくまで手段なのにそれを目的としているのが外国語学部。 法律経済なにもできない馬鹿学生だと思う。 外国語なんざどの学部にいてもできるからな
ある意味では医学部医学科に匹敵すると思うんだが
英語話せる奴はこの先需要がどんどん高まるし
英語話せない奴はどんなに賢くても金持ちでも社会から淘汰されていく
悲しいけれどこれが現実なんだよ?
通訳、翻訳家以外になれるの?
英語できますーとか言って面接来る奴全部カスなんだけど。
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