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高経大を考える

186凡人:2011/03/27(日) 05:26:47
大学生と連携ゼミ(2010年9月19日 読売新聞)

高経大付高、学習意欲高める狙い

 高崎経済大学と同大付属高校は、今年度からゼミ形式の高大連携授業「高大コラボゼミ」を始めた。高校3年生の段階から大学の雰囲気を体験させて、学習意欲を高めるのが狙い。総合学習の時間を中心に日本企業の海外戦略や為替レートなどを研究している。18日には、同大で半年間の成果発表会を開き、トヨタ自動車や住友商事など、海外展開を進める大手6社の事例を中心に報告した。

 ゼミに参加しているのは、今年度から付属高の3年生に設けた「高経クラス」の生徒36人。月2回、矢野修一・同大経済学部教授のゼミに通い、ゼミ生17人(大学3年)と一緒に学んだ。生徒らは6班に分かれて、矢野教授が協力を取り付けた住友商事、トヨタ自動車、味の素、キリンホールディングス、資生堂、電通の6社をそれぞれ訪問。海外戦略の担当者にインタビューし、各社の海外事業を分析してリポートにまとめた。

 「ナイジェリアでは通貨の額に従って販売量が決まっているため、お釣りが出ない」「現地の食文化に浸透するため、国ごとに味や成分を変えて商品を販売している」。

 新興国市場の開拓に定評がある「味の素」を研究した班は発表会で、アフリカや東南アジアでの販売戦略を、グラフや写真を交えてスクリーンで紹介した。

 海外事業として、中国での事例を取り上げた班も多く、トヨタ自動車班は、中国で新規購入者層の開拓を狙う同社について、「漢字文化圏だが、意味や印象の違いから、車のネーミングに苦労している」と紹介。資生堂班は「日本よりも化粧をする女性が少なく、浸透の余地が多く残されている」と説明した。

 発表会後、キリンホールディングス班の大嶋輝さん(18)は「当初は受験勉強が遅れるのではという不安があったが、貴重な社会勉強の場になり様々な知識が身についた」と満足そうな表情を見せ、矢野教授は「高校生はゼロからの出発だったが、知識も深まりプレゼンテーションの能力も高まった。学生もサポート役にとどまらず成長を見せ、相乗効果を実感した」と連携の意義を語った。


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