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売買春の是非について語れ！
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なにわともあれ、売買春の是非について語れ。
この場合の是非は「非合法だからダメ」というオチはなしで。
「非合法」をタテに取るなら「なぜ非合法である必然があるのか」を語れ。
「合法」を目指すなら「合法である必然」を語れ。
・倫理/道義上の問題とするなら、宗教観を明らかに
・売り買いOKとするなら、その根拠を明らかに
・禁止/許可いずれも、その「必然と根拠」を明確に
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まあ、走りすぎというのを覚悟した上でちょっと「空想」しておくです。
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20XX年。売春が【再】合法化され、売春従事者の社会的地位が保障された社会が到来して10年が経つ。
いわゆる売春婦（売春従事者）の健康（性病罹患防止と妊娠防止、及び事故妊娠時の中絶手術など）が保障され、売春は一般的な職業のひとつとして広く認められることになった。
もちろん、個人営業（個人タクシーと同様）もあるが、多くの売春従事者は、社会保険完備の人材派遣会社に契約社員登録する形か、特定の有限・株式会社の社員として契約される制度を採っている。
就職（採用）年齢は20歳以上とされ、入社時に各種の「研修」がある。この研修で、性知識に関する充実（学校での性教育をさらに補完し深める教育）が図られ、業務上の事故から身を守り、同時に需要に応じた十分なサービスが行える技術を習得する。
売春従事者には、定期的な健康診断と衛生管理が義務づけられ、これと同時に健康保険の適用と事故（性病罹患、妊娠など）に対処するための保障がされている。
各社ともに保育所を完備するなど、経産婦（経験者優遇）の採用にも余念がない。
売春従事者の業務内容は多彩だ。
一般業務としては、性欲解消のための様々な店舗に配属され、それぞれの仕事に従事している。従来から需要の多かった、ソープ、イメクラ、キャバクラの他に、派遣形態のホテトルなども相変わらず好況を呈している。
一般業務で知名度を得た売春従事者は、フードルとして花形業務に就く場合もある。花形業務と呼ばれるものに、ステージ上での演技やダンス、高度な演出技術が求められるストリップ嬢や、ＡＶなどがある。花形業務から一般業務に移るものも少なくない。
加えて、再合法化後に意外な金脈を掘り当てたと一時話題になったのが、特殊擁護業務である。
派遣型業務のバリエーションだが、独居老人、肢体不自由者へのサービスは、再合法化後に花開いた。元々潜在的な需要は多数あったが、売春が非合法であった頃には鬱屈したストレスとして性衝動を抱え込んでいた意外な層が、売春従事者のお得意さまとなっている。
この特殊擁護業務については、需要はあっても供給は難しいのではないかと、当の売春企業も担い手の確保を心配していた。
しかし、看護師からの転職組や、学校性教育の拡充から来るボランティア組により、十分な数の売春従事者がこの仕事に従事している。
特殊擁護業務は、特別養護老人ホームなどとの継続的な一括契約があること、老人介護保険の利用が可能なことなどから、各社ともに「会社を安定させる基盤的事業」と見なしている。
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(続き)
また、売春再合法化に当たって、売春企業は旧来にない事業を取り扱うことにもなった。
これは、アウトソージングとして学校からの委託を受けて行う「性教育」である。
形としては嘱託となるが、中学校〜高校レベルの性教育について、教育の現場からその筋の専門家である売春企業に講義依頼が行われている。
内容としては、性に関する基本的な知識から始まって、性行為の実際、性交上の異性のあしらい方、性病の知識とその予防、妊娠の知識と事故防止、これらの講義に加えて、「実技」にも実際に取り組んでいる。
旧来の生徒指導要領には含まれない内容だけに、学校教師が教えられる範囲を超えており、外部委託としてこれらを請け負っている売春企業は多い。
性教育指導は、売春再合法化時に、免許取得企業側に「義務」として科されている公共事業で、学校側から支払われる授業料も際だって低い。
しかし、売春企業側は「損得の問題ではない」と言い切る。「正しい性知識を得ることで、事故としての性病罹患や妊娠を下げることができるということは、巡り巡って我々自身の利益にもなりますし、社会にとっても公衆衛生上もプラスになることはあってもマイナスになることはありません。恩返しと投資の双方のつもりで力を入れています（広報担当者）」
性に対する取り組みがもっとも進んでいるのは北欧諸国だが、先進国となった後も常に性が「タブー」とされてきた日本で、かつてこれほどまでに充実した性教育が行われた時代はなかっただろう。
これも売春再合法化によってもたらされた福音と言えるだろう。
気になる「社員の定年」については、「当社では特に定年を設けていないが、平均的なケースから言えば30台前後で退職する例が多いようだ（前述の担当者）」という。
退職理由のトップは「結婚退職」で、結婚相手は「なじみの客」がトップ。次いで多いのが「独立」で、５年の実務経験を経た後のFA制を活用して個人営業となるケースと、それまでに稼いだ貯金を元に別の事業を始める者も少なくない。
「女性が後ろ盾なしに事業を興すためには、資本を稼がなければ話になりません。銀行の出資があてにならない今、売春企業で働くことを【夢の実現のための資本造り】と位置づけているドライな考え方も定着してきました（前述の担当者）」
女性の自立が叫ばれて久しいが、可決時に「女性の自立と権利を制限する悪法」として紛糾した売春再合法化法が、結果として女性の自立と社会進出を大きく助けることになったというのは、当時の反対派にとっては皮肉でしかないだろう。
（社会部；ヤスツ）
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